“世界No.1”米国株市場の魅力とは!?気になる貿易戦争の行方と米国株市場の今後を解説!
2018/10/17
米国株市場の動向は、日本を含め世界中の株式市場の行方を左右するほど大きな影響力を持っていると言えます。そんな大きな力を持った米国株に投資対象として大きな魅力を感じる一方で、日本株と比較すると馴染みが薄いことなどから、なかなか投資に踏み切れないでいるという方も多いのではないでしょうか?
そんな米国株の魅力を運用会社のプロの目線も合わせて解説!2018年の気になる話題、トランプ米大統領発の貿易戦争の行方についてもプロの見方をご紹介します!
これでわかる!?米国株の魅力と今後の行方!
米国株投資の魅力
米国 |
日本 |
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GDP(2017年)※1 |
19.39兆ドル(1位) |
4.87兆ドル(3位) |
GDP成長率(2018年)※2 |
2.93% |
1.21% |
人口※1 |
3.25億人(3位) |
1.26億人(10位) |
人口増加率※1 |
0.72% |
-0.16% |
国際競争力ランキング※3 |
2位 |
9位 |
- ※1 出所:世界銀行
- ※2 IMFによる2018年4月時点の推計
- ※3 出所:World Economic Forum-『Global Competitiveness Report 2017-2018』
いわずと知れた世界最大の経済大国である米国。そんな米国を投資対象とすることの魅力は、安定性と成長性の両方に期待することができる点ではないでしょうか?
米国は一国で世界のGDPのおよそ4分の1を占めるほどの経済規模を有しており、通貨の面から見ると米ドルは現在の世界経済において基軸通貨としての役割を担っています。また、製造業や金融・サービス業はもちろんのこと、農業大国、そして資源大国としての側面も持ち合わせており、強固な経済基盤を有していると考えられます。
その一方で、GDPの成長率は先進国のなかでも比較的高い水準を維持しています。また、日本をはじめとした先進国では少子化やそれに伴う人口減少が課題となるなかにあっても、高い人口成長率を維持していることも米国経済の成長性を後押しする要因と言えます。
以上のような点から、米国への投資は安定性と成長性に期待ができると言えるのではないでしょうか。
- データ期間:1998年9月末〜2018年9月末
- ※計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
- 出所:Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
- ●日本株式:東証株価指数(TOPIX) (配当込み)
- ●米国株式:S&P500株価指数(配当込み)
- ・東証株価指数(TOPIX)とは?
東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。同指数に関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。 - ・S&P500株価指数とは?
S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。
日米の主要な株価指数であるTOPIXとS&P500の推移を比較してみましょう。日本の株式市場はバブル崩壊以降低迷し、アベノミクス相場以降もち直してはいるものの、当時の最高値を更新できていません。一方で米国の株式は、2000年代に入ってからITバブル崩壊、世界金融危機(いわゆるリーマンショック)と2度の大きな下落を経験しているものの、S&P500が2018/8/29に史上最高値を更新しており、長期的に見て順調に成長してきたことがわかります。
貿易摩擦問題と米国株の見通し ― 三菱UFJ国際投信
"Make America Great Again!"(米国を再び偉大な国へ)をスローガンに昨年就任したトランプ大統領は、「米国製造業の復活」という公約の実現を「関税」にメスを入れる形で目指しています。長らく米国は貿易相手国に有利な条件で、しかも借金までしてモノやサービスを輸入し消費し続けた結果、貿易赤字が拡大しましたが、こうした米国経済が患った病を今こそ治療する時だと主張、その矛先は本邦も含め、中国、メキシコ、カナダ、欧州に及んでいます。
中でも最大の赤字を生む中国との貿易には荒っぽい手術を施しています。当初は、トランプ大統領の通信簿となる11月中間選挙向けアピールとたかをくくっていた市場も、米中双方の関税対象額が$4,000億に達した現実を目の当たりにし警戒感を高めています。IMF(国際通貨基金)も米中貿易戦争がエスカレートすれば、世界経済を最大▲0.8%減速させる可能性もあると警告しています。
実際、米中経済への悪影響は顕在化しつつあります。中国は製造業PMI(財新)が景気の好不況の境目を示す50.0まで低下(9月)するなど、最大の輸出先(2017年: 約$5,000億)である米国からの制裁関税で輸出産業中心に悲鳴を上げ始め、米国でも設備投資を躊躇する企業も見受けられます。長期化する米中貿易摩擦が当事国をはじめ世界経済へ与える影響は、「激痛ではないがじわりと痛む」といった感覚に似ているかも知れません。
但し、米国株の中期的見通しは暗くないとみています。米企業収益は足元好調、S&P500ベースのEPS(一株当たり利益)は2018年上期に続き下期も前年比+20%強、2019年も通年で2桁増が見込まれています。近年の好業績と減税で蓄積された巨額な余剰資金は関税の応酬で行き場を失うかもしれませんが、依然として過去に比べれば低金利の環境が続くなか、一部は自社株買いへ向うと期待されます。
また、米景気の底堅さも株価下支え要因と言えます。主力の家計部門を見ると、貯蓄率が低く、現預金などの流動性資産を大幅に上回る負債を抱えるなど、過剰消費・過剰債務体質ともいえたかつての住宅バブル期に比べ、財務健全性は驚くほど改善しています。企業を含め民間部門は米金利上昇への耐性を高めているとみられ、米国は当面、民需主導の安定した景気拡大を続ける蓋然性が高いと判断されます。
三菱UFJ国際投信株式会社 戦略運用部 経済調査室
ピックアップファンド
インデックス
米国の株式市場全体の成長に期待するならインデックスファンドがおすすめです。投資対象とする指数によって特徴が異なるので、ご自分の方針にあったファンドを選んでみてください。
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米国を代表する500の銘柄から構成される指数です。機関投資家によって米国株の指標として使用されることも多く、米国株式に関する指数の中でも最もメジャーなもののひとつと言えます。 |
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NASDAQは米国にある世界最大の新興企業向け株式市場です。NASDAQ100指数は、そのなかでも基準を満たした時価総額上位100銘柄から構成されます。金融銘柄が含まれないほか、IT関連企業が占める割合が大きく、S&P500指数などと比較して値動きが激しいことが特徴と言えます。 |
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米国株式市場の大型株から小型株まで、投資可能銘柄のほぼ100%となる約4,000銘柄を網羅した指数です。米国のみならず世界経済の根幹を支える大型株から、高い成長性に期待できる小型株にまで幅広く投資することが可能です。 |
アクティブ
「インデックスじゃ物足りない」「より高いリターンを狙いたい」「もっと投資を楽しみたい」、それぞれがインデックスファンドには無い独自の特徴を持つアクティブファンドなら、お客さまそれぞれの想いに合ったファンドが見つかるかもしれません!
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世界最大の新興企業向け株式市場であるNASDAQに登録された株式に主に投資を行います。ITやバイオテクノロジー、新しい消費動向、IPOといった注目分野を中心に、新技術・新製品開発力、優れたビジネスモデル、 マーケティング力に着目して分析を行うと同時に、株価水準にも注目して割安な銘柄を選定することで、高い値上がり益の獲得をめざします。 |
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企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としながら、質の高い成長企業、すなわち高い利益成長、または持続的な利益成長の可能性に期待できる企業を発掘し、投資を行います。 |
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様々な魅力を有する米国市場のなかでも、圧倒的な競争力を有する「構造的に強靭な企業」に投資を行います。「構造的に強靭な企業」とは、①付加価値の高い産業、②圧倒的な競合優位性、③長期的な潮流、の3つの特徴を全て備えた、ごく一握りの企業を指します。単なる株式の売買ではなく、そうした企業のビジネスへと“投資する”という観点から、長期投資を行うことを基本とします。 |
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主に米国の小型株に投資を行います。小型株市場には将来の収益性や成長性に期待ができ、大型株と比較してより大きな成長余力を持つ企業が多く存在すると考えられます。その一方で、小型株市場をカバーするアナリストの数は大型株市場と比べて少ないことなどから、本来の成長性や価値が価格に織り込まれていない銘柄が多数存在すると考えることが可能です。 |
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国際的な優良企業や将来の優良企業に投資を行います。米国、および世界各地の拠点のアナリストによる企業調査結果を活かしながら、個別企業分析を重視した運用を行います。グローバルな企業調査体制を敷くことで、仕入先や関係会社の調査、世界中の競合他社との比較を行い、企業活動のグローバル化が進む環境に対応することをめざします。 |
- ※ファンドレーティングは、2018年9月末時点のものを記載しています。
- ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
ご注意事項
- 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。