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成長著しいアジアのリートファンドに投資しませんか？
2013/10/3
アジアのリートに特化したファンドがあるのをご存知ですか？
今後の世界経済は、アジアが牽引すると言われています。高い経済成長と人口の増加にともない、ますます不動産のニーズが高まると予想されるアジアのリートファンドに投資しませんか？
5月22日にバーナンキFRB議長がQE3早期縮小を示唆して以降、新興国株式や通貨などハイリスク資産からの資金流出が加速したため、アジアリートも調整しましたが、9月に入ってからは戻り歩調を強めています。
アジアリートのパフォーマンス推移
（出所）BloombergよりSBI証券作成
（注）アジアリートはS&Pアジア・パシフィックREIT指数（トータルリターン、円ベース）。1999年末を100として2013年9月24日まで指数化。
当社取扱いのアジア・オセアニアREITファンド一覧
ファンド名 |
運用会社 |
基準価額 |
トータルリターン |
直近分配金 |
|
|---|---|---|---|---|---|
1年 |
3年 |
||||
三井住友 |
11,197 |
19.35% |
- |
200 |
|
三井住友 |
12,111 |
21.58% |
- |
180 |
|
三井住友 |
10,818 |
16.25% |
- |
150 |
|
日興 |
11,887 |
19.77% |
- |
100 |
|
岡三 |
7,460 |
19.45% |
13.53% |
70 |
|
DIAM |
12,961 |
25.06% |
12.83% |
60 |
|
三井住友TAM |
9,720 |
- |
- |
40 |
|
DIAM |
9,284 |
- |
- |
30 |
|
三井住友TAM |
10,375 |
- |
- |
- |
|
（注）基準価額と直近分配金は2013年9月25日時点、トータルリターンは2013年8月末時点のデータです。
分配金は税引前の金額を記載。なお、当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、又は分配金が支払われない場合がありますのでご留意ください。
アジアREITの魅力（1）高い人口増加率
アジアの成長の原動力の１つに人口の増加があげられます。
2030年には、世界の中間所得層の約7割がアジアに集中するとの予想もあり、アジアの存在感が飛躍的に向上することが期待されます。
※ 人型の大きさは人口の大きさのイメージであり、実際とは異なります。
（注）中間所得層は「購買力平価ベースの1日1人当たり平均所得が10〜100米ドルの間にある家計」としています。
（出所）OECD, Wolfensohn Center for Development のデータを基に三井住友アセットマネジメント作成
アジアREITの魅力（2）都市化の進展
人口増加を背景とした都市化の進展ならびに経済成長により、アジア諸国の不動産市場の拡大、そしてアジア・リート市場の成長が期待されます。
|
（注）都市化率とは、都市部に移住する人口が総人口に占める割合。 （出所）World Urbanization Prospects The 2011 Revision（国連）を基に三井住友アセットマネジメント作成 |
（注1）データは、ブース・アンド・カンパニー社の2007年時点での予測値。 （注2）2012年3月待つの為替（1ドル＝82.63円）により円換算。 （出所）ブース・アンド・カンパニー社のデータを基に三井住友アセットマネジメント作成 |
アジアREITの魅力（3）市場の拡大と高い配当利回り
アジアの成長を背景にシンガポール、香港市場は時価総額が増加しています（2006年12月〜2013年6月）。
アジアREIT市場の時価総額の推移
（出所）S&P各国・地域別リート指数を基に三井住友アセットマネジメント作成
アジア・リートは、欧米リートに比べて配当利回りが相対的に高くなっており、また国債との利回り差からみたバリュエーション面においても割安感が強いといえます。
各国・地域別リート指数配当利回りと10年国債利回り比較（2013年6月末時点）
（出所）S&P、ブルームバーグのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成
ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
