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日本経済の成長を等ウェートで！
eMAXIS Slim 国内株式（読売333）／MAXIS読売333日本株上場投信（銘柄コード：348A）

2025年3月26日より、人気の低コストインデックスファンドシリーズのeMAXIS シリーズに「eMAXIS Slim 国内株式（読売333）」が新たに追加されます。また、2025年3月27日にはETFの「MAXIS読売333日本株上場投信」が上場いたします。このページでは、ファンドが連動をめざす指数の特徴と既存の主な国内株式指数との違いについてご紹介いたします。

eMAXIS Slim 国内株式（読売333）

ETFで個別銘柄と同じように売買したい方はこちら

MAXIS読売333日本株上場投信
（銘柄コード：348A）

「読売333」とは？

「読売株価指数（読売333）」とは、読売新聞社が提供する株価指数で、国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出されます。このため、特定の企業の動向に左右されにくく、国内株式市場における幅広い企業の動向を捉えることができます。

具体的に、以下のスクリーニング基準によって構成銘柄が決定され、11月の定期入替時と、年3回（2月、5月、8月）のウェート調整時にリバランスを実施します。

333銘柄のスクリーニング基準

• 出所： 株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社の資料を基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成

• 上記は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

主な国内株式指数との比較

主な国内株式指数の特徴

主な国内株式指数である「日経平均株価（日経２２５）」、「東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）」と比較すると、対象銘柄・構成銘柄数・算出方法、全てが異なっており、それぞれ特徴のある切り口で指数が構成されていることがわかります。

各国内株式指数の特徴

• 出所： 株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社、日本経済新聞社、日本取引所グループの資料・データを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成

• 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。「読売株価指数（読売333）には、過去の訴求算出したデータが含まれています（2025年3月24日公表開始）。

構成上位10銘柄

「日経２２５」は値がさ株（株価水準の高い銘柄）の比率が高く、「ＴＯＰＩＸ」は時価総額の大きい銘柄の比率が高くなっています。一方で、「読売333」は等ウェート型であるため、一部の株価が高い銘柄や時価総額が大きい銘柄に偏ることなく、組入銘柄が構成されています。

各国内株式指数の構成上位10銘柄

• 出所： 株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社、日本経済新聞社、Bloombergのデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成

• 上記は個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、三菱UFJアセットマネジメントのファンドに上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
• 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。「読売株価指数（読売333）には、過去の訴求算出したデータが含まれています（2025年3月24日公表開始）。

「逆張り型」のウェート調整方法

「読売333」は11月の定期入替時と、年3回（2月、5月、8月）のウェート調整時にリバランスを実施します。値下がりした銘柄のウェートを引き上げ、値上がりした銘柄はウェートを引き下げるため、実際の運用に例えるなら「安く買って高く売る」という逆張り型のウェート調整方法といえます。

リバランス時のイメージ

• 上記は三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成したイメージ図であり、すべてを網羅するものではありません。

パフォーマンスの推移（配当込み）

• 出所： 株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社等のデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成

• 上記は、配当を含めた運用成果をお示しするため、各指数の配当込み指数を使用しています。
• 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。「読売株価指数（読売333）には、過去の訴求算出したデータが含まれています（2025年3月24日公表開始）。

eMAXIS Slim 国内株式（読売333）

ETFで個別銘柄と同じように売買したい方はこちら

MAXIS読売333日本株上場投信
（銘柄コード：348A）

投資リスク

eMAXIS Slim国内株式（読売333）

基準価額の変動要因

基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。

上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

その他の留意点

ファンドは、読売株価指数（読売333）（配当込み）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因によりカイ離を生じることがあります。

MAXIS読売333日本株上場投信

基準価額・市場価格の変動要因（以下、両者を合わせて「基準価額等」と言う場合があります。）

基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。また、ファンドの市場価格は基準価額の変動以外に市場要因等の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額等の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。

上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

その他の留意点

ファンドは、読売株価指数（読売333）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因によりカイ離を生じることがあります。

ファンドの費用

eMAXIS Slim国内株式（読売333）

お客さまが直接的に負担する費用

• 購入時手数料

  ありません。

• 信託財産留保額

  ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

日々の純資産総額に対して、年率0.143％（税抜 年率0.130％）以内をかけた額 （有価証券の貸付の指図を行った場合）有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0％）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。

その他の費用・手数料

以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。
監査法人に支払われるファンドの監査費用／有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料／有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用／その他信託事務の処理にかかる諸費用　等

• 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
• 運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の６ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
• ファンドの費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

MAXIS読売333日本株上場投信

お客さまが直接的に負担する費用

購入・換金申込をされるお客さま

• 購入時手数料

  販売会社が定める額（購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。）

• 信託財産留保額

  ありません。

• 換金時手数料

  販売会社が定める額（換金される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。）

取引所を通じてお取引されるお客さま向け

売買委託手数料：取引所を通してお取引される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。
(取扱会社ごとに手数料が異なりますので、その上限額を表示することができません。)

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

日々の純資産総額に対して、年率0.132％（税抜 年率0.12％）以内をかけた額 （有価証券の貸付の指図を行った場合）有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0％）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。

その他の費用・手数料

以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。
監査法人に支払われるファンドの監査費用／有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料／有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用／その他信託事務の処理にかかる諸費用　等

• 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

上記のほか、以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。

• 受益権の上場に係る費用（新規上場料（新規上場時の純資産総額に対して0.00825％（税抜 0.0075％））、追加上場料（追加上場時の増加額に対して0.00825％（税抜 0.0075％））、年間上場料（毎年末の純資産総額に対して最大0.00825％（税抜 0.0075％））、その他新規上場に係る費用（55万円（税抜 50万円）））
• 対象指数についての商標（これに類する商標を含みます。）の使用料（信託財産の純資産総額に年率0.033％（税抜 年率0.03％）（上限）をかけた額）

• 運用管理費用（信託報酬）、監査費用、受益権の上場に係る費用および対象指数についての商標の使用料は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
• ファンドの費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。