2015/1/13（火）より、一般信用取引で返済期限が当日の日計り取引ができるようになり、一般信用取引のバリエーションが広がりました！
通常空売りができない新興市場銘柄についても、日計り信用取引において「新規売建」が可能となることで、幅広い銘柄で売りポジションを取れるようになりました！より機動的な投資戦略の実現にぜひお役立てください！

• ※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引（貸借銘柄）での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「 株式情報について（国内株式）」をご参照ください。
• ※HYPER空売り銘柄につきましては、銘柄によっては短期間で株価の値動きが激しくなる銘柄もあるため、想定と異なる株価変動により、大きな損失を被る可能性があります。また、HYPER空売り銘柄は貸株料とは別にHYPER料が必要となり、建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数（受渡ベース）」のコストがかかりますので、ご留意ください。
  
  各銘柄のHYPER料については、HYPER空売り銘柄一覧画面をご確認ください。

これまでは制度信用取引で一部の銘柄（貸借銘柄）しか空売りができませんでしたが、一般信用取引についても空売りが日計り信用で可能となりますので、幅広い銘柄を機動的にお取引いただけるようになりました！

日計り一般信用取引の中でも、特に便利なのは「HYPER空売り」サービスです！新興市場で人気があり、一般的には空売りができない銘柄も空売りができるようになりました！

日計り一般信用取引なら、1注文の約定金額300万円以上の場合はなんと金利・貸株料が0％に！制度信用取引よりもお得な金利でお取引いただけます！

• ※一般信用（日計り）取引で新規建を行った当日中に建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず買方金利 5.00％（年率）、貸株料 5.00％（年率）の支払いが発生しますのでご注意ください（2015年3月2日（月）当日中に返済されなかった場合の翌日以降の強制返済分より適用）。

• ※新規建を行った当日の大引けまでに建玉が決済されなかった場合、原則として当社の任意で翌営業日の寄付で、当該建玉を強制返済します。

• ※HYPER空売りは、貸株料とは別にHYPER料が必要となります。

これまでもご提供しておりました「制度信用」および「一般信用取引の新規買建て（無期限）」に加え、一般信用取引のバリエーションを大幅追加いたしました。

• ※短期（5日）、1日（HYPER空売り）は新規売建て、返済買いのみ存在する区分です。

比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順）を指します。（2015年5月7日現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ）

SBI証券では、一般信用売り、HYPER空売りが可能な銘柄については、一覧画面でご案内いたします。売建受注枠の在庫状況や、HYPER料などについても一目で確認可能です！当社WEBサイト国内株式TOPページ中段のリンクよりご覧いただけます。

• ※掲載画像は開発中のイメージであり、変更する場合があります。

SBI証券では、毎営業日「HYPER空売り銘柄、HYPER料、建玉上限数」の見直しを行いますので、前営業日と比較して変更点があった銘柄のみ確認できる一覧画面もご用意しております。

ログイン後、信用新規売注文入力画面の信用取引区分で、「日計り」または「日計り（HP）」をご選択いただけます。売建受注枠の在庫状況やHYPER空売り銘柄の場合はHYPER料もご確認いただけます。また、SBI証券なら毎営業日19時から翌営業日15時まで注文入力が可能です！

• ※（HP）はHYPER空売り銘柄を意味します。

なお、リアルタイム・トレーディングツール「HYPER　SBI」でもお取引いただけるのはもちろん、新たに「スピード注文」機能を搭載し、最良気配を確認しながら瞬時に発注できるようになりました！この機会にあわせてご利用ください！

※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。

• （※1）信用取引の取引状況等が、当社所定の基準を満たした場合、判定日の翌営業日約定分の信用取引手数料が無料となります。
• （※2,3）信用取引の取引状況等が、当社所定の基準を満たした場合、優遇金利が適用されます。大口信用取引金利優遇についてはこちら
  また、一般信用（日計り）取引で新規建を行った当日中に建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず買方金利 5.00％（年率）、貸株料 5.00％（年率）の支払いが発生しますのでご注意ください（2015年3月2日（月）当日中に返済されなかった場合の翌日以降の強制返済分より適用）。
• （※4）HYPER料は日々変動するため、あらかじめ記載することができません。各銘柄のHYPER料については、「HYPER空売り銘柄一覧画面」をご確認ください。HYPER空売り銘柄の建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数（受渡ベース）」のコストがかかります。
• （※5）返済期限の5営業日については、サービス開始後に日数変更する可能性がございます。
• ※証券金融会社によって非適格とされた銘柄、当社指定銘柄（取引所の定める売買単位の整数倍の新株式が割り当てられる株式分割以外の株式分割が行われることにより返済期限を設定する銘柄、株式交換・株式移転・合併・株式併合・有償増資・単元株式数の変更等が行われることにより返済期限を設定する銘柄）は、発表が行われた後（ただし、株式分割が行われることにより返済期限を設定する場合には、当該銘柄が制度信用銘柄の場合は原則として当社が発表を確認した翌営業日から、また、制度信用銘柄ではない場合は原則として権利付最終売買日の1ヵ月前から（1ヵ月に満たない場合は随時））新規建停止とさせていただきます。また、整理銘柄・上場廃止基準該当銘柄・監理銘柄・増担保銘柄・即日入金規制銘柄、日々公表銘柄・貸株注意喚起銘柄につきましては、制度信用取引同様、当社独自の判断で新規建停止とさせていただく場合がございます。なお、新規建停止が決定した場合、それ以前にご発注いただいた一般信用取引でのご注文は、有効期間内であっても失効とさせていただきます。
• ※一般信用取引の建玉銘柄において、取引所の定める売買単位の整数倍の新株式が割り当てられる株式分割以外の株式分割が行われることとなった場合、返済期限が設定されます。 なお、有償増資等により権利処理を行う事象が発生した場合も、原則として返済期限が 設定されます。 また、株式交換、株式移転、合併、株式併合、単元株式数の変更等が実施される場合、および整理銘柄割当となった場合には、返済期限が設定される場合がございます。その場合、期間指定有効期間内で受付したご注文につきましても、返済期限をもって失効とさせていただきます。また、返済期限が設定された場合は、返済期限当日までに建玉の決済（現引含む）を行っていただきます。決済が行われなかった場合は、返済期限翌営業日、当社にて当該建玉を反対売買させていただき、反対売買による返済が成立しなかった場合は、当社信用取引の契約締結前交付書面の定める方法により返済を行わせていただきます。各返済期限につきましては、「国内株式」＞「信用」＞「サービス概要」画面内の「権利処理発生等に伴う返済期限の設定について/一般信用取引」をご参照ください。
• ※取引報告書、取引残高報告書については、一般信用取引に関しては返済期限を「無期限」・「1日」・「5日」、制度信用取引に関しては、同「6ヶ月期限」と表示いたします。
• ※信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。
• ※制度信用取引で約定された建玉を一般信用取引に、一般信用取引で約定された建玉を制度信用取引に変更することはできません。
• ※信用取引の対象となっている株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。
• ※株主優待の権利は制度信用取引・一般信用取引共に享受することはできません。
• ※未成年口座のお客さまは信用取引口座の開設は受付いたしておりません。
• ※信用取引は少額投資非課税制度（NISA）の対象外となります。（現引・現渡も対象外）
• ※本サービスリリースに伴い、信用取引における「返済期日」の表記を「返済期限」へと変更し、期限の定義も変更しております。詳しくはこちらをご確認ください。