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2024-11-07 02:03:16

CFD(くりっく株365) > 日経225を取引する理由とは!?

日経225を取引する理由とは!?

「日経225」とは、東京証券取引所市場第一部に上場する銘柄の内、日本を代表する225銘柄を対象とした株価指数(修正平均株価)をいいます。日経225は日本の株式市場を代表する株価指数で、「ダウ式平均」によって算出され、基本的には225銘柄の株価の平均値となりますが、分母(除数)の修正などで株式分割や銘柄入替など市況変動以外の要因を除去して指数値の連続性を保っています。

また、指数算出の対象となる225銘柄については、市場流動性やセクターバランスを基に定期的に見直され、長期間にわたる継続性の維持と産業構造変化の的確な反映という二つの側面を満たしながら、市場流動性の高い銘柄で構成する株価指数となります。

インデックス投資のメリット

CFD(くりっく株365)は、先進諸国の株価指数を対象とし、平日はほぼ24時間の取引ができるだけでなく、日本の祝日も取引できるなど、非常に魅力の多い商品です。取扱い銘柄は、親しみやすい日本を代表する日経225に加え、米国を代表するNYダウ、ドイツを代表するDAX®、イギリスを代表するFTSE100と、各国を代表する株価指数です。

1.日経平均が投資対象のため、銘柄を選ぶ必要がない!

日経平均が原資産のため、個別銘柄の業績やニュースを調べる必要がありません。

2.日経平均は市場全体に投資ができて、分かりやすい!

大きな経済の流れや景気の変動を見て投資することができます。

日経平均を取引できる代表的な金融商品

「日経平均先物」は短期売買志向型、「ETF/投信」は中長期売買志向型、それに比べ「CFD(くりっく株365)」は短期・中期・長期すべての売買志向に当てはまります。

短期にも!中長期にも!

日経225mini先物・ETFとの比較

CFD(くりっく株365)

日経225ミニ

日経225
連動型ETF

長期

配当

 注2

長期保有

短期

3倍超えのレバレッジ

 注1

夜間の取引

 注3

祝日の取引

 注4

 注5

  • 注1:一般に3倍まで
  • 注2:買いポジションで受取、売りポジションで支払
  • 注3:米国NY州夏時間適用期間は翌午前5時まで
  • 注4: 1月1日(この日が日曜日の場合は1月2日)を除く
  • 注5:CME(シカゴ先物取引所)、SGX(シンガポール証券取引所)上場のものは除く

日経225 商品取引仕様

取引単位

1枚 = 日経平均×100倍

取引期限

なし(限日取引)

取引時間

・付合せ時間帯:AM8:30〜翌AM6:00
・米国夏時間適用時:AM8:30〜翌AM5:00 祝日取引可能

休業日

(1)土曜日、日曜日
(2)1/1(1/1が日曜にあたる時は1/2)

配当相当額

買い手:受取り/売り手:支払い(配当落ちの都度)
・日本経済新聞社から提供される予想配当データをもとに金融取が算出

金利相当額

買い手:支払い/売り手:受取り
・算出方法 清算価格×100倍×日銀政策金利※×日数/365日

金利相当額

完全マーケットメイク方式
・複数の金融機関から価格を提示を受け、その中から投資家に最も有利な価格を提供する仕組み

※2013/4/4から当面の間、日本銀行が公表する「無担保コール翌日物金利」速報(平均)とします。

「くりっく株365」 価格提供の仕組み

※マーケットメイカー各社は、常時レート提示を行う義務を負っていますが、一時的にレートを提示するマーケットメイカーの数が1社だけとなったり、またはレート提示がなくなる可能性もあります。

【参考】「くりっく株365」 取引と損益の考え方

※上記は、「金利相当額」「配当相当額」は考慮していません。

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ほぼ即時口座開設が可能
(メンテナンス時間除く)

CFD(くりっく株365)
取引サイトへ

取引時間AM8:30〜翌AM6:00(夏時間AM5:00)日本の祝日も取引可能!

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平日14:30までの振替指示なら
翌営業日の取引開始前に完了!

CFD(くりっく株365)取引に関するご注意事項

  • 本取引を行うにあたっては、「取引所CFD(くりっく株365)約款」、および「取引所CFD(くりっく株365)の契約締結前交付書面」をご精読、ご理解の上、お取引を行ってください。
  • 本取引は、取引額(約定代金)に対して少額の必要証拠金をもとに取引を行うため、必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
  • 本取引の取引対象である株価指数及び上場投資信託は、需給関係、対象株価指数等の相場状況、予想配当額、為替並びに金利相場の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した証拠金の額を上回ることがあります。
  • CFD(くりっく株365)のお取引に際しましては、あらかじめ証拠金を差し入れる必要がございます。必要証拠金額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額と同額です。証拠金基準額は、相場変更に応じ毎週見直しされます。
  • CFD取引口座の時価評価額(リセット付商品全体で算出いたします)が必要証拠金額の70%を下回ると自動ロスカットが発動し、全未約定注文が取消されかつ全建玉が強制返済されることがあります。なお、ロスカットの判定は一定の間隔で実施します。自動ロスカット注文は、損失が一定の割合にとどまることを保証するものではなく、証拠金以上の損失が発生する場合があります。
  • リセット付株価指数等証拠金取引においては、取引最終日の終了時までに転売・買戻しが行われなかったために決済されない建玉は、リセット日においてリセット値によりリセットを行います
  • 毎取引日取引終了時の清算価格で値洗いを実施しCFD(くりっく株365)取引口座の時価評価額が必要証拠金額を下回ると証拠金不足が確定します。 値洗いで証拠金維持率が一定値(120%、100%)を下回った場合、アラートとしてメール等で自動通知します。
  • 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
  • 必要証拠金額はネット方式となりますので、あらかじめご了承ください。
    必要証拠金=1枚あたりの必要証拠金 X 売建玉と買建玉の差引建玉数量
  • 金融商品取引法等に係る表示はこちら新しいウィンドウで開きます。

CFD(くりっく株365)のライセンスに関する免責事項

日経平均株価(日経225)

「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」といいます。)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」といいます。)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

DAX®

DAX®はコンティゴ インデックスGmbH及びドイツ取引所グループ(以下「コンティゴ」)の登録商標です。DAX®リセット付証拠金取引は、コンティゴにより保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。コンティゴは、DAX®リセット付証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはコンティゴで計算し公表しています 。しかし、適用可能な限りの制定法下において、コンティゴは第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。 コンティゴによるインデックスの公表及びDAX®リセット付証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、コンティゴとしてDAX®リセット付証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。コンティゴはインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®リセット付証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。

FTSE® 100

"FTSE®"はロンドン証券取引所グループの登録商標であり、FTSE International Limited(以下「FTSE社」)がライセンスのもと使用しています。FTSE® 100(以下「インデックス」)に関するすべての権利は、FTSE社またはそのライセンサーに帰属します。FTSE社、フランク・ラッセル社(以下「ラッセル社」)、その関連会社またはライセンサーのいずれも、(a)インデックスに基づく派生商品に関して、いかなる責任、損失、損害、費用、義務を負うものではなく、(b)インデックスまたは関連データの誤りや省略、特定目的への適合性、利用から得られる結果についていかなる責任も負いません。FTSE100リセット付証拠金取引に使用されるインデックスやインデックス関連データは、FTSE社、ラッセル社またはその関連会社が所有するものであり、いかなる者もインデックスに依拠することはできません。FTSE社またはラッセル社の書面による明示的な同意がない限り、インデックスの使用または配布をすることはできません。FTSE社およびラッセル社は、FTSE100リセット付証拠金取引およびそれに関連する金融商品または派生商品の、宣伝、後援または承認をするものではありません。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)

Dow Jones Industrial AverageTM(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウリセット付証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

NASDAQ-100

NASDAQ-100リセット付証拠金取引(以下「本件取引」といいます。)は、Nasdaq, Inc.及びその関連会社(以下「Nasdaq」といいます。)がスポンサーとなり、推奨し、販売または宣伝しているものではありません。Nasdaqは、本件取引の合法・適法性、または本取引に関する説明や開示の正確性や妥当性について何ら関知するものではありません。Nasdaqは、本件取引を行う投資者や一般の方々に対して、有価証券への投資や、特に本件取引への投資を推奨したり、またはNasdaq-100 Index®が一般的な株式市場のパフォーマンスに追従するものであることを、明示的にも黙示的にも表明・保証しません。株式会社東京金融取引所(以下「金融取」といいます。)に対するNasdaqの唯一の関係は、Nasdaq®、Nasdaq-100 Index®、Nasdaq-100®、NDX、その他のNasdaqの特定の商号の使用と、金融取または本件取引に関係なくNasdaqによって決定、構成および計算されるNasdaq-100 Index®の使用に係るライセンス供与のみです。Nasdaqは、Nasdaq-100 Index®の決定、構成または計算において、金融取(及びその取引参加者)または本件取引を行う投資者のニーズを考慮する義務はありません。Nasdaqは、金融取の開設する市場に上場される本件取引について、その時期や、価格、数量・取引単位の決定、または本件取引の決済方法等の決定または計算に責任を負わず、何らの関与もしていません。Nasdaqは、本件取引の運用管理、マーケティング又は取引に関して一切の責任を負いません。
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ラッセル® 2000

"Russell®"はフランク・ラッセル社(以下「ラッセル社」)の登録商標です。Russell® 2000(以下「インデックス」)に関するすべての権利は、ラッセル社またはそのライセンサーに帰属します。FTSE International Limited(以下「FTSE社」)、ラッセル社、その関連会社またはライセンサーのいずれも、(a)インデックスに基づく派生商品に関して、いかなる責任、損失、損害、費用、義務を負うものではなく、(b)インデックスまたは関連データの誤りや省略、特定目的への適合性、利用から得られる結果についていかなる責任も負いません。ラッセル2000リセット付証拠金取引に使用されるインデックスやインデックス関連データは、FTSE社、ラッセル社またはその関連会社が所有するものであり、いかなる者もインデックスに依拠することはできません。FTSE社またはラッセル社の書面による明示的な同意がない限り、インデックスの使用または配布をすることはできません。FTSE社およびラッセル社は、ラッセル2000リセット付証拠金取引およびそれに関連する金融商品または派生商品の、宣伝、後援または承認をするものではありません。

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