世界的に株式市場の波乱が続いています。さらに円高の進展、原油価格の下落等も重なっています。日経平均株価は今年最初の1週間が「全敗」となりましたが、これは戦後初の記録です。
通常、前年末までに買い持ち高の整理が付いていることが多く、心機一転ということもあり、新年の株式相場は堅調に推移することが多いと考えられます。それにもかかわらず、年初から下げが続くということは、中期的に要注意であることを示していると考えられます。2016年の株式市場は、かなり波乱になる可能性もありそうです。
ただ、テクニカル面ではさすがに「下げ過ぎ」を示唆する指標が複数出てきました。中国株も節目の株価水準に接近しており、日経平均は、いつ下げ止まっても不思議ではない状態になってきたと考えられます。
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波乱の年明け相場 |
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2016年、年明けの株式市場は波乱となっています。日経平均株価は1/4（月）に582円安、1/5（火）に76円安、1/6（水）に182円安と続落し、3営業日累計の下落率は4.4%（過去30年でワースト2の記録）に達しました。その後も株価の下落は続き、日経平均株価はついに年初から5営業日が続落という結果となり、これは史上初という不名誉な記録になりました。週が明けても、株式市場の波乱は続いている感じです。
中国が連日で人民元の中心レートを切り下げ、昨年末以降の人民元安が年明け以降も継続した結果、同国からの資金流出懸念がさらに強まり、同国の株価下落につながりました。そうした中、欧米の株式市場も軟調に推移する一方、外為市場ではリスク回避の円買いを背景に円高が進みました。これらを背景に、日経平均株価にも売り圧力が強まり、株価下落につながりました。
1/6（水）には、アップルによるアイフォーン減産のニュースが伝わり、値がさハイテク株安を誘ったことも、日経平均株価には逆風となりました。同じ日には北朝鮮による核実験の報道もあり、ただでさえ弱い押し目買い意欲をさらに引っ込ませてしまうことになりました。こうした中、1/8（金）にようやく中国人民銀行が人民元の基準値を引き上げたため、日本株にも買いが入る場面がありましたが、1/12（火）に人民元の基準値は再び切り下げられるなど、人民元への不安は続いており、日本株の動揺も続いています。
図1は、こうした日経平均株価の動きを「一目均衡表」で確認したものです。すでに遅行スパンや基準線、転換線が弱気転換を示唆していましたが、1/5（火）にはついに終値が「クモ」の下に突き抜けてしまい、さらに売りシグナルが点灯する形になってしまいました。チャートを一見してもご理解いただける通り、日々線の上値を覆う形になった「クモ」は厚く、今後はこれが上値抵抗ラインになりそうですので、日経平均株価は上値の重い展開が続くことになりそうです。
図1：日経平均株価（日足）・一目均衡表〜日々線がついに「クモ」の下に・・・
- ※当社チャートツールをもとにSBI証券が作成。データは2016/1/8現在。
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「1年の計」は年初の3営業日にあり？ |
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一般的に「一年の計は元旦にあり」といいます。株式の世界では年初3営業日の「成績」が、その1年間の成績を示唆しているケースが多いように思われます。
日経平均株価の年初から3営業日のデータを過去30年間調べた場合、大納会終値からの下落率は今回が4.4%でワースト2位となってしまいました。ちなみにワースト1位は2008年（下落率は5.1%）、ワースト3位は2000年（同4.05%）、同4位は1991年（同3.99%）、同5位は1997年（同3.5%）となっています。（表1）
ちなみに2008年はリーマンショックの年、2000年はITバブル崩壊の年、1991年は湾岸戦争の年、1997年は金融危機の年です。年初からの大幅安はその後の波乱を示唆している可能性があり、十分な注意が必要です。もっとも、昨年も年初から3営業日の下落率が3.2%と、過去30年間ではワースト6位の記録でしたが、日経平均は年間で上昇しています。
年初からの3営業日で大きく下げたのみならず、その後も下落が続いた2016年の株式相場は波乱含みになる可能性に注意すべきとみられます。
表1：年初3営業日の日経平均騰落率と「その後」
西暦 |
日経平均 |
日経平均 |
前年末比 |
日経平均 |
前年末比 |
日経平均 |
前年末比 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
2008 |
15307.78 |
14528.67 |
-5.09% |
13,592.47 |
-11.2% |
8,859.56 |
-42.1% |
2016 |
19,033.71 |
18,191.32 |
-4.43% |
？ |
？ |
？ |
？ |
2000 |
18,934.34 |
18,168.27 |
-4.05% |
19,539.70 |
3.2% |
13,785.69 |
-27.2% |
1991 |
23,848.71 |
22,897.84 |
-3.99% |
23,293.14 |
-2.3% |
22,983.77 |
-3.6% |
1997 |
19,361.35 |
18,680.38 |
-3.52% |
18,330.01 |
-5.3% |
15,258.74 |
-21.2% |
2015 |
17,450.77 |
16,885.33 |
-3.24% |
17,674.39 |
1.3% |
19,033.71 |
9.1% |
1999 |
13,842.17 |
13,468.46 |
-2.70% |
14,499.25 |
4.7% |
18,934.34 |
36.8% |
1990 |
38,915.87 |
38,294.96 |
-1.60% |
37,188.95 |
-4.4% |
23,848.71 |
-38.7% |
1998 |
15,258.74 |
15,028.17 |
-1.51% |
16,628.47 |
9.0% |
13,842.17 |
-9.3% |
2001 |
13,785.69 |
13,610.51 |
-1.27% |
13,843.55 |
0.4% |
10,542.62 |
-23.5% |
- ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。
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【ココがPOINT!】テクニカル的には「下げ過ぎ」を示唆？ |
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世界の株式市場の今後を左右するのは、「中国」と考えられます。上海総合指数は8/26（水）に付けた安値2,850ポイントが接近しており、そこを割り込むと下げが加速するという不安があります。しかし、反面では当局による対策が強化されてくる可能性が強まってきたと考えられます。事実、当局は市場に対する監視を強めてくる可能性が報じられています。
また、日本株もテクニカル的にみると、さすがに「下げ過ぎ」を示唆する指標が複数出てきました。
（1）日経平均の25日移動平均（1/8）からのマイナス乖離は、17,621円になると「下げ過ぎ」とされる7%を達成。
（2）日経平均のRSI（1/8）が「買い場」とされる30%を下回る22.8%まで低下。
（3）東証一部の騰落レシオ（1/8）が「買い場」とされる70%を下回る62.9%まで低下。
（4）週足チャートで「2年移動平均」に相当する104週移動平均が17,379円に接近している上、9/29安値16,901円も意識される水準に接近。
1/12（火）の東京市場の下げを加味すると、テクニカル的には一層下げ過ぎ感が出てくるとみられます。なお、日本株にも強く影響を与えるNYダウも1/11（月）終値16,398ドルからあと4.4%下げると、8/25（火）安値15,666ドルに達するので、重要な下値支持線に接近していると考えられます。
図2：日経平均株価・日足（左・円）とRSI（右・％）
- ※日経平均データをもとにSBI証券が作成。データは2016/1/8現在。
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