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2022-01-28 15:11:27

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≪中国株、”急落した翌年は反発”のジンクス≫ 2022年も該当するか!?反発した年に買われた業種は?

2022/1/5
投資情報部 李 燕

ハンセン総合指数は過去20年間で、年間騰落率がマイナス15%を超えた年が2021年を含めて5回ありました。2021年を除く4回を確認してみると、その翌年は必ず反発しました。上昇率は11%-54%となっています。”急落した翌年は反発”のジンクスは2022年も続くかどうか、過去の経験則を確認したうえで展望してみたいと思います。

図表1 主な言及銘柄

銘柄 株価(1/4) 52週高値 52週安値
銀河娯楽(00027) 41.25香港ドル 80.30香港ドル 38.00香港ドル
海底撈國際(06862) 17.10香港ドル 85.80香港ドル 15.86香港ドル
トリップドットコム グループ ADR(TCOM) 25.14米ドル 45.19米ドル 21.40米ドル
京東健康(06618) 58.10香港ドル 176.90香港ドル 57.45香港ドル
比亜迪 (Byd)(01211) 272.80香港ドル 324.60香港ドル 138.40香港ドル
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

1 中国株、”急落した翌年は反発”のジンクス

2021年は世界主要株式市場に比べて、中国株の軟調さが目立ちました。主な要因として、中国当局によるネット大手・不動産市場への規制強化や米中対立が挙げられます。(詳細は、「≪2022年の中国≫ 経済はさらに減速か、それでも中国株に注目したい理由」をご参照願います。)

過去20年間の推移を確認してみると(図表2)、香港市場の代表指数であるハンセン指数は、おおむねMSCI先進国指数と連動しています。しかし、2021年は逆方向へ動き、長期トレンドライン(オレンジ色の点線)まで下落しました。過去の経験からすると、ハンセン指数は長期トレンドラインの近辺まで下げた後、反発しました。

図表2 ハンセン指数とMSCI先進国指数の推移

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

ハンセン指数より香港市場の全体像を反映するハンセン総合指数(メインボードに上場する企業株の時価総額の約95%をカバー)でみた場合も、同様な経験則があります。図表3で確認してみると、ハンセン総合指数が2021年と同様に15%以上下落した年は、過去20年間で4回ありました。具体的には2002年、2008年、2011年、2018年です。いずれも中国経済の減速懸念が強まった時期でした。この点は2021年も共通しています。しかし、それぞれの翌年の騰落率を確認してみると、いずれも反発しました。上昇率は11%-54%となっています。

上昇に転じた理由は、中国当局が景気減速へ対応すべく、金融緩和や景気刺激策を打ち出したからです。その意味でいうと、2022年に”急落した翌年は反発”のジンクスが続くかどうかは、中国当局の政策動向に左右されそうです。なお、中国当局は2021年末から締め付け強化を緩め始めており、景気支援へ動き出しています。2022年に一段の金融緩和や景気支援が続くなら、”ジンクス”が該当する可能性が高いといえそうです。

図表3 ハンセン総合指数の年間騰落率の推移

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

2反発した年に買われた業種は?

ハンセン総合指数が15%以上下落した年の翌年(2003年、2009年、2012年、2019年)の業種別パフォーマンスを確認してみると(図表4)、以下の点が言えます。

1)全般的に、前年に大きく下落した業種が翌年に大幅に上昇しました。たとえば、2012年は金融や不動産、情報テクノロジーが反発し、2019年はヘルスケアや生活必需品、情報テクノロジーが大きく上昇しました。過度な悲観で売られた業種が、金融緩和や中国当局の政策転換を受け、買い戻されたものとみられます。

2)ただし、前年に最も売られた業種が翌年に最も買われたわけではありませんでした。たとえば、上昇率1位と2位を確認してみると、2003年は素材とエネルギー、2009年は情報テクノロジーとヘルスケア、2012年は不動産と情報テクノロジー、2019年はヘルスケアと生活必需品となっています。この流れはある程度中国経済の発展状況を反映しています。振り返ってみると、中国経済は資源を大量に消費する時代から不動産業が経済成長を支える時期を経て、近年は底堅い消費を下支えに情報テクノロジーやヘルスケア産業が目覚ましい発展を遂げています。

図表4 ハンセン総合業種別指数の年間騰落率の推移

ハンセン
総合
エネルギー 公益 素材 電気通信 コングロ
マリット
工業 金融 一般
消費財
生活
必需品
不動産 ヘルスケア 情報
テクノロジー
2002 -16% 27% 8% -4% -34% -28% 4% -7% -19% 16% -28% -25% -32% 2002
2003 43% 100% 21% 185% 29% 33% 41% 45% 62% 59% 39% 80% 49% 2003
2004 13% 14% 21% -4% 5% 29% -14% 7% 12% 2% 30% -13% -13% 2004
2005 6% 28% 4% 12% 28% 4% -4% -4% 21% 21% 4% 19% 39% 2005
2006 44% 62% 23% 87% 77% 17% -13% 39% 49% 73% 39% 81% 54% 2006
2007 40% 74% 31% 80% 82% 32% 33% 18% 44% 52% 50% 79% 13% 2007
2008 -50% -55% -28% -74% -44% -54% -59% -43% -62% -36% -58% -29% -63% 2008
2009 54% 77% 16% 115% -5% 66% 84% 58% 78% 105% 61% 131% 205% 2009
2010 6% 17% 6% 4% 8% 22% 38% -1% 21% 4% 4% 6% -7% 2010
2011 -22% -15% 3% -42% 3% -25% -45% -25% -24% -20% -27% -23% -19% 2011
2012 22% 13% 15% 8% 12% 27% 12% 24% 17% 8% 43% 11% 37% 2012
2013 5% -16% 14% -22% -10% 15% 0% 3% 23% 16% -10% 31% 70% 2013
2014 0% -17% 6% -1% 11% -6% 5% 8% -21% -22% 3% 11% 9% 2014
2015 -8% -31% -8% -19% -5% 4% -6% -10% -15% -22% -3% -1% 22% 2015
2016 -1% 14% -7% 21% -6% -15% -8% -3% -3% 2% -2% -10% 18% 2016
2017 38% 11% 16% 30% -1% 13% 39% 31% 51% 33% 49% 48% 92% 2017
2018 -17% -3% 1% -30% -3% -14% -21% -15% -28% -14% -10% -27% -30% 2018
2019 11% -4% -1% 0% -10% -7% 22% 7% 15% 27% 16% 36% 24% 2019
2020 12% -34% -9% 30% -30% -30% 30% -7% 38% 28% -16% 49% 70% 2020
2021 -17% 21% 17% 9% 1% 0% -3% -7% -9% -18% -19% -31% -35% 2021
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

歴史は必ず繰り返すわけではありませんが、過去の相場経験則は今後の動きを予想するうえで参考となるかもしれません。上記の1)からすると、もし中国が2022年に金融緩和や政策転換を続けるなら、2021年に最も売られた業種が見直される可能性があります。2021年にマイナスのパフォーマンスとなった業種を確認してみると、情報テクノロジーやヘルスケア、不動産、生活必需品、一般消費財、金融、工業となっています。中国当局が締め付けを強化している分野や「ゼロコロナ政策」の影響を受けた分野が目立ちます。

2)から言えることは、もし2022年に相場が反発した場合、成長見直しがより高い業種が一層注目を集めそうです。ブルームバーグが集計した各業種の2022年のEPS成長率を確認してみると、一般消費財が55%増、ヘルスケアが38%増、情報テクノロジーが32%増となっています。これらの業種は2021年に大きく調整している業種でもあることから、2022年は好業績が確認されれば、株価は堅調さを取り戻しそうです。

なお、上記3業種の構成銘柄のうち、1)時価総額が300億香港ドル以上、2)2022年のEPS成長率が50%以上の銘柄リストは、図表5の通りです。EPS成長率の順位ではカジノやホテル、旅行など新型コロナの打撃を受けた企業が上位に並びました。次いで、高成長が続いている電気自動車(EV)やヘルスケアとなっています。

図表5 一般消費財とヘルスケア、情報テクノロジー指数構成銘柄で抽出したリスト

  銘柄コード 銘柄名(ブルームバーグ) 2022年予想
EPS成長率
2023年予想
EPS成長率
1 00027 銀河娯楽 [ギャラクシー・エンターテインメント] 533% 100%
2 06862 HAIDILAO INTERNATIONAL HOLDI 900% 50%
3 09961 携程旅行網[トリップドットコムグループ] 830% 138%
4 01179* 華住酒店集団[ホワジュー・グループ] 667% 62%
5 06618 JD HEALTH INTERNATIONAL INC 195% 56%
6 00696 中国民航信息網絡 [トラベルスカイ・テクノロジー] 146% 28%
7 01211 比亜迪 [BYD] 134% 46%
8 00909* MING YUAN CLOUD GROUP HOLDIN 129% 51%
9 09992 POP MART INTERNATIONAL GROUP 127% 45%
10 02269 薬明生物技術[ウーシー・バイオロジクス・ケイマン] 108% 45%
11 06185 CANSINO BIOLOGICS INC-H 108% 7%
12 02333 長城汽車 [グレート・ウォール・モーター] 93% 27%
13 00285 比亜迪電子(国際) [BYDエレクトロニック] 91% 36%
14 01913* プラダ 90% 33%
15 03888 金山軟件 [キングソフト] 90% 62%
16 01268* 中国美東汽車控股[チャイナ・メイドン・オートHldg] 88% 30%
17 09618 JDドットコム 88% 45%
18 00780* TONGCHENG TRAVEL HOLDINGS LT 83% 35%
19 01585 YADEA GROUP HOLDINGS LTD 81% 28%
20 00175 吉利汽車控股[ジーリー・オートモービル・ホールディングス] 81% 25%
21 03759* PHARMARON BEIJING CO LTD-H 80% 32%
22 06699 ANGELALIGN TECHNOLOGY INC 78% 32%
23 02588 BOCアビエーション 77% 33%
24 02359 無錫薬明康徳新薬開発[ウーシー・アプテック] 69% 34%
25 06969 SMOORE INTERNATIONAL HOLDING 69% 30%
26 09987* ヤム・チャイナ・ホールディングス 64% 19%
27 02238 広州汽車集団[コウシュウキシャ] 62% 21%
28 01691 JS GLOBAL LIFESTYLE CO LTD 62% 27%
29 02020 安踏体育用品 [アンタ・スポーツ・プロダクツ] 59% 25%
30 06993* BLUE MOON GROUP HOLDINGS LTD 59% 20%
31 01368 特歩国際控股 59% 24%
32 01347 華虹半導体[フアホン・セミコンダクター] 57% 15%
33 02313 申洲国際集団控股[シェンジョウインターナショナルグループ] 57% 21%
34 02331 李寧 [リー・ニン] 57% 25%
35 00066 香港鉄路[MTRコーポレーション] 56% 11%
36 00425 敏実集団 [ミンス・グループ] 56% 24%
37 00881 中升控股 [チョンサン・グループ・ホールディングス] 54% 23%
38 01999 敏華控股[マンワー・ホールディングス] 53% 22%
39 03347* 杭州泰格医薬科技 52% 23%
40 00772 CHINA LITERATURE LTD 51% 26%
41 03606 福耀玻璃工業集団 50% 17%
  • 注)*印が付いている銘柄は、現時点でSBI証券では取り扱っておりません。トリップドットコム(09961)はご参考までに米国上場のトリップドットコムADR(TCOM)となっています。
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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