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米国株で要注意なのは何曜日?

2015/11/09

日本株の曜日効果は一般に思われているほど大きくは無く、「敢えて言えば月曜日だけちょっと安いかも」という程度でした。そうなると、気になるのは世界の株式市場に大きな影響を与える米国株の曜日効果です。毎月初の金曜日にはたいてい雇用統計の発表があって相場が大きく動く一方、1日でS&P500が20.5%も下落した1987年のブラックマンデーは文字通り月曜日でした。

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火曜日・水曜日が堅調に見えるが…

図1は1985年から2015年10月までのS&P500の曜日毎の平均騰落率です。これを見る限り、火曜日と水曜日に上昇しやすいように見えます。また、木曜日と金曜日はやや平均騰落率は低いようです。一方、月曜日は2005年からの直近10年に大きく下げていて「下落する月曜日」となっていました。しかしながら、1985年から2015年10月の30年でも、2005年から2015年10月までの10年でも、月曜日を含めたいずれの曜日とS&P500の騰落率の間にも、統計的に有意な関係は見出せませんでした。日本株の曜日効果と同様に、極めて大きく動いた何日かに平均値が大きく左右されているのと、米国株はこの30年間に大きく上昇しているために平均すれば全体として上がっている結果になっていることが“平均に惑わされる”原因と思われます。

図1:S&P500の曜日別平均騰落率

図1

※ロイターデータよりeワラント証券が作成

月・火・水曜日でもバラつき多い

図2は、図1の平均値で見た「荒れそうな月曜日」と、「上がりそうな火・水曜日」の各年の平均騰落率の推移です。まず目に付くのが1987年の月曜日の平均騰落率の低さです。これは、1日で20.5%も下落した1987年10月19日のブラックマンデーが平均を大きく押し下げているためです。また、上がるはずの火曜日がロシア財政危機とLTCM危機直後の1999年には大きく下げています。ITバブル崩壊が始まった2000年には、これも堅調なはずの水曜日の下げが目立ちます。

さらに2008年の世界金融危機(リーマンショック前後)では、月曜日と水曜日の平均騰落率の下げが目立ちます。これは2008年9月から11月にかけて何回か4%から9%程度も大きく下落した日が集中した結果です。

図2:S&P500の月・火・水の各年の平均騰落率は大きく変動!

図2

※ロイターデータよりeワラント証券が作成

米国株投資で注意すべき曜日は?

平均騰落率では分かり難く、年毎のばらつきも多いとなると、騰落率がどこに偏っているか見てみる必要があります。標準偏差を計算してもはっきりしなかったので、騰落率の分布数を表にしてみたのが図3です。ピンク色の部分がマイナス8%を超えるような歴史的な暴落をした日です。ここでは月曜日がダントツの4回で、水曜日がそれに続く1回で、他の曜日にはありません。黄色のゾーンはマイナス4%からマイナス7%で、これも大暴落といえる日です。ここになると、月曜日と木曜日が9回と多いものの、他の曜日もそれなりにあります。

緑のゾーンは急騰した日で、これも月曜日がトップの2回、火曜日と水曜日が1回ずつでした。プラス4%から7%となった日を見ると、火曜日が23回でかなり多くなっています。これが火曜日の平均騰落率を押し上げる結果になっています。それより薄い緑のプラス2%からプラス3%のゾーンでは月曜日が少なく、火曜日がやや多いものの、他の曜日もそこそこ多くなっています。

それでも30年間の7,775取引日の83%がマイナス1%からプラス1%に集中し、教科書どおりの山形の分布になっています。つまり、大部分の日は「可も無く、不可も無い」わけです。全取引日で見ても、1987年のブラックマンデーのマイナス20.5%となったのはたった1回だけで全体の僅か0.013%です。同様にプラス11.5%となったのも月曜日(2008年10月13日)のたった1回だけで、この確率も0.013%に過ぎません。

週末に政府の緊急対策が打ち出されたり、逆に大型企業倒産などの悪いニュースなどが出たりするので、月曜日に大きく動くといった可能性も否定はできません。しかし、「過去30年間でみれば月曜日は大儲けも大損も他の曜日に比べて多かった、ただし頻度はかなり稀で、再現性があるかどうかも分からない」という程度です。そうなると、巷の投資格言をもじって「米国株投資で大損をする可能性が高いのは、まず月曜日と水曜日、それから木曜日と金曜日、そして火曜日だ」といえるかもしれません(童謡の「クラリネットをこわしちゃった」みたいなものでしょうか、笑)。

図3:S&P500の曜日別騰落率分布(1985.1-2015.10)

図3

※ロイターデータよりeワラント証券が作成

投資に活かすには

米国は、先進国の中で唯一人口動態(デモグラフィー)が経済成長にプラスに作用すると予想される状況にあり、米国株に関しては今後も平均して上昇トレンドが継続する可能性が高そうです。とはいえ現時点では、株式時価総額とGDPを比較するバフェット指標でみてかなり割高ですし、8年〜10年の相場循環だと2007年のピークからそろそろ9年なので要注意です。さらに、経験的に暴落の遠因となることが多いFRBの利上げが近づいていることもあって、米国株暴落に対して備えておく意味もありそうです。

この場合、eワラントの損失限定+レバレッジ投資という特性を活かして、期間が長めでレバレッジが4〜5倍程度のNYダウコール303回(権利行使価格15,500米ドル、2016年8月10日満期)や、NYダウコール302回(権利行使価格15,500米ドル、2016年6月8日満期)で米株運用額の20%程度を保有し、残りの80%を米ドルMMFか円預金にしておくという手法(20-80戦略)が有効と考えられます。

また、今回見てきた「過去30年では月曜日に大暴落が多かったこと」や「過去10年の月曜日と金曜日の平均騰落率が低いこと」が何か構造的な要因によるもので、今後も継続するということもありえます。そう考えるなら、運用資産のごく一部(例えば1%程度)で、毎週木曜日に暴落で大きなリターンを狙ってNYダウプットを購入し、翌週月曜日の23:50(取引終了時)に損益に拘わらず手仕舞うことを淡々と繰り返すという手法も考えられます。過去30年でマイナス4%以上の大暴落が月・金合計で18回あったので、約20ヶ月に1回程度の事象で極めて大きなリターンを狙う戦略です。なお、この手法に利用する銘柄は、満期が近くて権利行使価格が現在の株価水準に近いプット、今なら例えばNYダウプット265回(権利行使価格18500米ドル、2016年1月13日満期)、などが考えられるでしょう。

(念のため付言しますと、上記は筆者の個人的な見解であり、eワラント証券の見解ではありません。)

eワラント証券 チーフ・オペレーティング・オフィサー 土居雅紹(どい まさつぐ)

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商号等 / eワラント証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2526号
加入協会 / 日本証券業協会

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