投資に対してこのようなこと
を思っていませんか
- 保有しているのは米国株、海外株式の投資信託のみなので、日本株も投資対象に加えたいと考えている。
- 日本株は引き続き上昇すると考えているが、目先は多少の調整局面が来るかもしれないと思っている。一方で、調整局面を回避しながら、日本株の上昇には追随したい。
そんな皆さまに
ご紹介する投資信託が・・・
ニッセイ／FOLIO
ねらってそなえる日経225
- 下落を抑える運用で日経平均株価を上回るパフォーマンスが期待
- 2つの異なる知見の組み合わせにより、人間では検知できないような日経平均株価の変化をとらえる
POINT.1下落を抑える運用で
日経平均株価を上回る
パフォーマンスが期待
日経平均株価を上回る
良好なパフォーマンス
シミュレーションでは、日経平均株価を上回るパフォーマンスを示しています。
パフォーマンスの推移
（シミュレーション）
局面別年率リターン
（シミュレーション）
データ期間：2005年9月末～2025年9月末(月次)
日経平均株価は配当込み 株価上昇局面：日経平均株価が上昇した月の月次リターンを累積し年率換算、株価下落局面：日経平均株価が下落した月の月次リターンを累積し年率換算
上記のパフォーマンスは「日本株／下落抑制・反動高追求モデル」に基づき実質的な株式組入比率を０～100%の範囲内で調整した場合のシミュレーション(比率調整にともなう株価指数先物の売買コスト(0.03％)控除後)です。当ファンドの運用成果を示唆するものではありませんので、あくまでご参考としてお考え下さい。
長期投資に必要な視点とは？
資産価格が半分になると、その回復には2倍の上昇が必要となります。
世界的な金融危機・不況へ発展したリーマンショックが起こった2008年には、日経平均株価は、年初からその年の最安値まで最大51.2％下落※しました。歴史的にも資産価格が半分になる局面は起こりうるため、下落時の損失を小さく抑える視点が重要です。
長期投資においては、“大きな下落を抑える”ことがパフォーマンスの向上に寄与します。
株価推移のイメージ
上記は一般的な例を示したものです。当ファンドの運用実績ではありません。
POINT.22つの異なる知見の
組み合わせにより、
人間では検知できないような
日経平均株価の変化をとらえる
「日本株／下落抑制・反動高追求モデル」
独自の定量モデル×AI
ニッセイアセットマネジメント独自の定量モデルとFOLIOグループのAI技術を活用し、
人間では処理しきれない膨大な量のデータ等から日経平均株価の下落や反動高の予兆を検知します。
「日本株／下落抑制・反動高追求モデル」のイメージ
代表的なイベント発生時には
モデルが効果を発揮
代表的なイベントが発生した局面に
おける、日経平均株価と当運用の比較
（シミュレーション）
データ期間：パリバショック①は2007年6月末～2007年9月末、パリバショック②は2007年9月末～2008年3月末、リーマンショックは2008年8月末～2008年10月末、欧州債務危機は2010年3月末～2011年8月末、チャイナショックは2015年7月末～2016年2月末、ブレグジット(英欧州連合離脱)は2016年5月末～2016年6月末、米利上げ最終局面は2018年9月末～2018年12月末、コロナショックは2020年1月末～2020年3月末、高インフレ・金融引き締めは2021年12月末～2022年6月末、米景気後退懸念は2024年7月末～2024年8月末、トランプ関税ショックは2025年2月末～2025年4月末、いずれも月次 各イベントの期間はニッセイアセットマネジメントによるものです。
日経平均株価は配当込み
上記のパフォーマンスは「日本株／下落抑制・反動高追求モデル」に基づき実質的な株式組入比率を０〜100%の範囲内で調整した場合のシミュレーション(比率調整にともなう株価指数先物の売買コスト(0.03％)控除後)です。当ファンドの運用成果を示唆するものではありませんので、あくまでご参考としてお考え下さい。
代表的なイベント
コロナショック
以下の期間のシミュレーションでは、2019年後半からは国内物価指標の悪化や海外クレジット市場、エマージング市場の異変を受けて株価下落警戒サインが出現し、株式組入比率を引き下げました。
2020年2月初にはFOLIOシグナルでも株価下落を予見し、さらに株式組入比率を引き下げたことでコロナショックによるパフォーマンス悪化を大きく抑えることができ、結果として日経平均株価を上回りました。
データ期間：2019年9月末〜2020年9月末(日次) 当運用と日経平均株価は2019年9月末を100として指数化 日経平均株価は配当込み
上記のパフォーマンスは「日本株／下落抑制・反動高追求モデル」に基づき実質的な株式組入比率を０〜100%の範囲内で調整した場合のシミュレーション(比率調整にともなう株価指数先物の売買コスト(0.03％)控除後)です。なお、実質的な株式組入比率は各サインをもとに4段階(100％、66.7％、33.3％、0％)で調整します。当ファンドの運用成果を示唆するものではありませんので、あくまでご参考としてお考え下さい。
反動高への“そなえ”が
ある場合とない場合
株式市場が短期的に「V字回復」するようなケースでは、株価反発への“そなえ”を講じていないと、反動高のリターンを取り逃がすリスクがあります。
当運用では、以下の期間のシミュレーションにおいて、2024年8月と2025年4月の日経平均株価の極端な下落局面で、実質的な株式の組入比率を短期的に引き上げたことにより、日経平均株価を上回るパフォーマンスを実現しました。
データ期間：2024年4月末〜2025年4月末(日次) 当運用と日経平均株価は2024年4月末を100として指数化 日経平均株価は配当込み
上記のパフォーマンスは「日本株／下落抑制・反動高追求モデル」に基づき実質的な株式組入比率を０〜100%の範囲内で調整した場合のシミュレーション(比率調整にともなう株価指数先物の売買コスト(0.03％)控除後)です。当ファンドの運用成果を示唆するものではありませんので、あくまでご参考としてお考え下さい。
MOVIEファンドに関する
動画はこちら
動画は2026年1月時点の情報です。
- ① 「日経平均株価（日経225）」および「日経平均トータルリターン・インデックス」(以下「各指数」といいます)は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、各指数自体および各指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
- ② 「日経」および各指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
- ③ 当ファンドは、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
- ④ 株式会社日本経済新聞社は、各指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
- ⑤ 株式会社日本経済新聞社は、各指数の構成銘柄、計算方法、その他各指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
- リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
- 同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
- NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。 - 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち元本払戻金（特別分配金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
- 出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。
- つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
- つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
- NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。