キャピタル・インベストメント・カンパニー・オブ・アメリカ ICA キャピタル・インベストメント・カンパニー・オブ・アメリカ ICA

米国株投資、
それは世界への投資の第一歩

  • ※当資料では「キャピタル・インベストメント・カンパニー・オブ・アメリカ ICA」を「当ファンド」または「ファンド」という場合があります。

アクティブ運用No.1
の運用会社*1
90年以上にわたり
米国個人投資家の資産運用を支えてきた
ザ・インベストメント・カンパニー・オブ・アメリカの運用戦略(ICA運用)を
日本の投資家のみなさまに

3つのポイント

  • ※上記は、当ファンドのマザーファンドと同一の運用手法を用いた運用戦略またはファンドの実績を示したものであり、当ファンドの運用実績とは異なります。
    また、当ファンドの将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。
  • *1 米国籍アクティブ・ファンドの運用会社別純資産残高ランキングで第1位(2024年12月末現在)。MMF、ファンド・オブ・ファンズによる重複を除いた残高。
    出所:ブロードリッジ・グローバル・マーケット・インテリジェンスのデータをもとにキャピタル・グループが作成

90年以上
長期の実績を持ち、
運用成果は費用控除後で
S&P500種
指数の約2倍*2

運用実績の推移
(1933年12月末~2024年12月末、米ドルベース)

上記は当ファンドのマザーファンドと同一の運用手法を用いた運用戦略の実績をご参考までに紹介するものであり、当ファンドの運用実績とは異なります。また、当ファンドの将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

  • *2 キャピタル・インベストメント・カンパニーオブ・アメリカ ICAのマザーファンドと同一の運用手法を用いた運用戦略(ICA運用)の実績。
  • ※ICA運用はコンポジット(トータルリターン、米ドルベース)を使用。購入時手数料3%および信託報酬等の費用年率1.08%(信託報酬1.03%、その他費用0.05%)相当を控除しています。ただし、購入時手数料および信託報酬の税金等は考慮していません。コンポジットとは、同一の投資目的、投資戦略に基づき運用される複数のポートフォリオの運用実績を加重平均してまとめたものです。S&P500種指数はトータルリターン、米ドルベースを使用。なお、1987年以前のデータは各指数提供会社による推計値のため、指数提供会社によって数値が異なる場合があります。1936年2月以前のデータについては配当を加味しておりません。S&P500種指数は当ファンドのベンチマークではありません。当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス・エルエルシーに帰属します。
  • 出所:ブルームバーグ等のデータをもとにキャピタル・グループが作成

米国籍ファンドは
約24兆円*3の純資産残高
米国籍アクティブ・ファンドで5位

米国籍アクティブ・ファンドの
純資産残高ランキング
(上位10ファンド)

ファンド名 運用会社 運用資産 純資産残高
(兆円)
設定年

1

ザ・グロース・ファンド・
オブ・アメリカ
キャピタル・グループ 株式 47 1973

2

アメリカン・バランスド・
ファンド
キャピタル・グループ 複数資産 37 1975

3

ワシントン・ミューチュアル・
インベスターズ・ファンド
キャピタル・グループ 株式 30 1952

4

ピムコ・インカム・ファンド ピムコ 債券 27 2007

5

ザ・インベストメント・
カンパニー・オブ・
アメリカ
キャピタル・グループ 株式 24 1934

6

フィデリティ・コントラファンド フィデリティ 株式 24 1967

7

ニューパースペクティブ・ファンド キャピタル・グループ 株式 22 1973

8

ファンダメンタル・インベスターズ キャピタル・グループ 株式 22 1978

9

ユーロパシフィック・
グロース・ファンド
キャピタル・グループ 株式 20 1984

10

キャピタル・ワールド・グロース・
アンド・
インカム・ファンド
キャピタル・グループ 株式 20 1993
  • *3 当ファンドのマザーファンドと同一の運用戦略で運用する米国籍ファンドの純資産残高。
  • ※MMF、ファンド・オブ・ファンズによる重複を除いたアクティブ・ファンドの純資産残高のランキング(2025年2月6日時点で取得した2024年12月末のデータを使用)。純資産残高は1米ドル=157.16円(2024年12月末)で円換算。
  • のファンドは当ファンドのマザーファンドと同一の運用戦略で運用する米国籍ファンドです。
  • ※上記は米国籍のファンドであり、日本において販売されていません。また、これらのファンドの取引を推奨するものではありません。
  • 出所:モーニングスターのデータをもとにキャピタル・グループが作成

当ファンドは外部評価機関から
最高評価を獲得*4

キャピタル・
インベストメント・カンパニー・
オブ・アメリカ ICA

R&Iファンド大賞2025
最優秀ファンド賞受賞投資信託/北米株式コア部門

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

  • *4 R&Iファンド大賞2025において、投資信託/北米株式コア部門で最優秀ファンド賞を獲得。

ICA運用について

米国企業の成長と
配当をとらえる運用

  • 主に米国の株式に投資を行ないます。銘柄選択にあたっては企業の成長性や配当に着目します。
  • これにより、中長期的に安定した収益の獲得を目指します。
  • ※米国以外の企業に投資を行なう場合があります。

高い成長性

成長性が高く、
長期的に株価の上昇が期待できる企業

高水準の配当収入

配当水準が高いだけでなく、
配当の継続性、成長性が期待できる企業

株価の上昇安定した配当
両方から
収益を獲得し、
中長期的な資産の成長を目指す

  • ※上図はイメージであり、当ファンドの将来の投資成長を示唆・保証するものではありません。

再現性の高い運用プロセス

  • 複数のポートフォリオ・マネジャーが連携してひとつのファンドを運用することで長期的に優れた運用成果の実現を目指します。
  • キャピタル・グループでは、ファンドの運用において独自の運用システム「キャピタル・システム」を採用しています。
  • ※再現性とは、運用プロセスの継続性・一貫性を表現したものであり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

キャピタル・システムとは

キャピタル・システム
(ポートフォリオ分割のイメージ)

ポートフォリオを分割し、それぞれを投資アプローチの異なる担当者が運用するキャピタル独自の運用手法です。あらゆる市場環境においてもリターンの獲得とリスク分散の両立、1人の運用担当者に依存するリスクの回避を可能にしています。

米国企業の「成長性」と「配当」に着目した運用

キャピタル・インベストメント・
カンパニー・
オブ・アメリカ ICA

分配のニーズに合わせた
年2回決算(分配重視)コースも
ご用意しております
米国企業の「成長性」と「配当」に着目した運用

キャピタル・インベストメント・
カンパニー・
オブ・アメリカ ICA
年2回決算(分配重視)

〇留意点

【投資信託のお申込みに関する留意点】投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではありません。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金の対象にはなりません。投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
【当資料に関する留意点】当資料は、キャピタル・インターナショナル株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は信頼できると判断したデータ等により作成していますが、情報の正確性、完全性等について保証するものではありません。当資料中では四捨五入で処理した数値を用いる場合がありますので、誤差が生じることがあります。当資料に記載されたデータ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の運用成果等を保証または示唆するものではありません。当資料の内容は作成日時点のものであり、今後変更されることがあります。

商号等:株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者

登録番号:関東財務局長(金商)第44号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会

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