「TOPIX先物」取扱限月変更のお知らせ（2025/5/26～）

2025年5月26日（月）の日中立会より、「TOPIX先物」取扱限月変更に伴い期先限月が追加され、取引期間は最長5年の13限月取引となります。
あらたに追加される限月については、同日午前6:30から注文受付いたします。

なお、同日から取引開始予定の日経225ミニオプション水曜限月取引は、当社では取り扱い対象外です。（従来からの日経225ミニオプション金曜限月取引について変更はございません。従来通りお取引いただけます。）

TOPIX先物限月

変更点

変更前

変更後
（2025年5月26日（月）日中立会から）
3月、6月、9月、12月のうち最も近い5限月

6月・12月のうち最も近い10限月
3月・9月のうち最も近い3限月

5/26よりあらたに追加される限月

2026年9月限
2026年12月限
2027年6月限
2027年12月限
2028年6月限
2028年12月限
2029年6月限
2029年12月限

ご注意事項

本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
必要証拠金額は当社証拠金（発注済の注文等を加味した証拠金×100％）－ネット・オプション価値（Net Option Value）の総額となります。
当社証拠金、およびネット・オプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は原則新規建てしたセッションに限定されます。なお、各種設定においてセッション跨ぎ設定を「あり」とした場合には、プレクロージング開始時点の証拠金維持率（お客さま毎の証拠金掛目およびロスカット率設定に関わらず必要証拠金額は証拠金×100%で計算）が100％を上回っていれば、翌セッションに建玉を持ち越せます。「HYPER先物コース」選択時は必要証拠金額は証拠金×50％～90％の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
先物・オプションの証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20～30程度）に回帰するという特徴を持っています。
日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
「J-NETクロス取引」で取引所立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。