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Weeklyオプション取引（日経225オプション）取扱開始！
- ※比較対象範囲は、インターネット証券の口座開設数上位5社であるSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順）となります。（2015年3月27日現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ）。
Weeklyオプション（日経225オプション）のポイント
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Weeklyオプションとは？ |
Weeklyオプションって何？
Weeklyオプションとは、日経平均株価を対象とした日経225オプション取引において、既存の第2金曜日に満期日を迎える限月取引に加えて、満期日が設定されていない各週の金曜日に満期日を迎える限月取引です（休日の場合は前営業日）。
Weeklyオプションの導入の経緯は？
「Weeklyオプション」の導入の背景といたしましては、リーマンショックなどの金融危機以降、中央銀行の金融政策決定会合などの、重要な経済イベントの増加や市場に与える影響力の拡大などによって、短期間のヘッジに対応するため低プレミアムで効率的なヘッジ取引を可能とするオプション取引のニーズが高まりました。
また、実際に海外の取引所において、S&P500等主要株価指数のWeeklyオプション取引が近年急拡大し、S&P500Weeklyオプションのオプション取引に占める比率は2014年現在30.7％まで向上いたしました。（図1）。
これにより、日経225オプション取引についてもWeeklyオプション導入を求める声が高まった事を背景に日本の取引所でも導入する運びとなり、SBI証券においても取引開始初日から導入いたしました。
CBOE S&P500Weeklyオプションとは
シカゴ・オプション取引所（CBOE）が2005年から取扱いを開始し、S&P 500株価指数を原資産としたオプションです。その特徴は、毎週金曜に新たなオプションが上場し、翌週の金曜日に満期日を迎えるという、短期トレーディング戦略を活用すること等を目的として登場したオプション取引です。
図1:【参考】CBOE S&P500Weeklyオプションの概況
- （出所）CBOEホームページ、大阪取引所資料より
Weeklyオプションを取引するには、まず口座開設！
口座開設料・口座管理料は無料
- ※先物・オプションのお取引には、先物・オプション取引の口座開設が必要となります。
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（動画でチェック）Weeklyオプションの活用方法 |
動画でチェック!
Weeklyオプションについて基本から戦略までご紹介いたします
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Weeklyオプションの特徴 |
表1:Weeklyオプションの限月設定のイメージ
表のご説明
1W(3W、4W、5W) |
第1(第3、第4、第5)金曜日の前営業日を取引最終日とする限月取引。 |
|---|---|
M |
第2金曜日の前営業日を取引最終日とする限月取引。（※既存の日経225オプション） |
- ※★は、2015/5/25の取扱開始日よりお取引いただけるWeeklyオプションです。
商品・サービス概要
項目 |
Weeklyオプション |
(参考)通常限月 |
|---|---|---|
商品名 |
日経225オプション | |
建玉上限 |
買い枚数： 上限なし 売り枚数： 50枚（個人のお客さま）、10枚（法人のお客さま） ※Weeklyオプションは日経225オプションの銘柄の1つにあたるため、建玉枚数は共通となります。 |
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取引時間 |
日中取引 09:00〜15:15 |
同左 |
限月 |
4限月制(取引期間は5〜6週間) |
(1)3・9月の直近3限月 |
(2)6・12月の直近10限月 |
||
(3) (1)、(2)以外の直近6限月 |
||
取引最終日 |
SQ日の前営業日に終了する取引日 |
同左 |
SQ日 |
通常限月取引のSQ週を除く各週の金曜日 |
各月の第2金曜日(休日の場合は前営業日) |
手数料 |
売買代金の0.2％ （税込0.22％） |
同左 |
最終決済 |
SQによる差金決済 |
同左 |
権利行使価格 |
新規・追加設定 |
新規設定：250円刻みでATMを中心に連続上下16本 |
取引チャネル |
PC（取引サイト）、モバイル(MOBILE SBI）、HYPER SBI |
PC（取引サイト）、モバイル(MOBILE SBI） |
J-NETクロス取引 |
非対象 |
非対象 |
Weeklyオプションを取引するには、まず口座開設！
口座開設料・口座管理料は無料
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ご注意事項
- 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
- 必要証拠金額は当社SPAN証拠金（発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100％）−ネット・オプション価値（Net Option Value）の総額となります。
- 当社SPAN証拠金及びネット・オプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
- SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮の上、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
- 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）
- 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
- 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
- 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
- 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20〜30程度）に回帰するという特徴を持っています。日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
- 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使、または転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
- 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
