先週の日経225先物は前週末比500円高の38,740円と4週続伸。

週前半は現物市場で決算発表ラッシュにより個別材料を手掛かりとした売買が中心だったほか、米国で発表されるインフレ指標を見極めたいとする向きも強く、方向感の出ない展開であった。

5月15日に発表された米4月消費者物価指数（CPI）は6ヵ月ぶりに伸びが鈍化し、小売売上高は前月比横ばいとインフレ鈍化を示すデータとなり、米利下げ期待が再燃。米国株式市場では主要3指数がそれぞれ上昇した。

米株高の流れを受けて、16日は国内でも東京エレクトロン<8035>などハイテク株が強い値動きをみせ、日経225先物も節目の39,000円に迫る展開となった。為替が1ドル＝153円台までドル安・円高が進行し、日本政府による為替介入や円安抑制を意図した早期追加利上げなどへの警戒感が一旦後退したこともアク抜け感につながったとみられるが、依然として米国の利下げ開始時期は早くても9月とする慎重な見方も根強くドル・円は1ドル＝155円台まで反発。

17日の日経225先物は再び方向感の出ない展開となったが、38,500円手前で反発しており、下値は堅い印象のまま週末の取引を終えた。

5月10日時点の裁定残高は、ネットベースで1兆5,299億円の買い越し（前週は1兆5,685億円の買い越し）と減少した。一方、株数ベースでは、6億542万株の買い越しで、5月2日時点（6億2,189株の買い越し）から減少している。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末比1.74pt安の16.79と4週続落。

米利下げ期待再燃でドル高・円安の動きに落ち着きが見られ、為替介入への警戒感が後退したことが日経VI低下につながった。

6月限オプションの建玉状況
<プット>
36,000円：約12,000枚（前週末比-900枚）
37,000円：約8,100枚（同+1,000枚）
38,000円：約9,900枚（同+100枚）
38,500円：約3,400枚（同+500枚）

<コール>
39,000円：約9,400枚（同-100枚）
39,500円：約4,600枚（同+600枚）
40,000円：約10,300枚（同+0枚）
40,500円：約3,500枚（同+700枚）

NT倍率は上昇。

週前半は、企業決算がピークを迎え個別株物色が強まるなか、14.04倍付近で小動きとなった。

週後半は、米4月消費者物価指数（CPI）の伸び鈍化を受けて米国で年内の利下げ期待を受けた買いが再燃し、東京市場も半導体株中心に買い戻しが向かった。同時に、トヨタ自など自動車関連が下落し、銀行株もさえなかったことからTOPIXがさえない値動きとなりNT倍率は14.2倍まで上げ幅を広げた。

結果的に、週を通して14.11倍まで上昇する形となった。

今週の日経225先物はもみ合いか。

今週は22日に米半導体大手エヌビディアの決算発表が控えており、決算通過までは模様眺めムードが高まりやすいか。もし市場期待を上回る決算内容であれば、国内半導体関連を中心に買いが波及し、日経225先物も本格的な上昇トレンドへ転換する好材料となる可能性があるものの、エヌビディア株価が既に成長期待を織り込んだ水準となっているところもあり、決算後の失望売りを警戒する向きも週半ばまでは強いか。

また、今週も米国で連邦準備制度理事会（FRB）要人らの発言機会が多い。年内利下げ期待が高まり米株高の流れとなれば、国内株式市場の下支えとなるだろう。

ただ、先週の米利下げ期待再燃で進行したドル安・円高はすぐに巻き戻っている。日米金融政策スタンスのトーンは徐々に変化してきているとはいえ、金利差見通しに大きな変化をもたらしているところまでは至っていないゆえだろう。ドル高・円安基調の継続は輸出関連株の下支えと好感する見方がある一方で、引き続き為替介入実施や国内追加利上げ早期実施などへの警戒感をくすぶらせることになろう。

今週の225先物予想レンジは38,500?39,500円とする。