先週の日経225先物は週間で60円安の32,420円と反落。

米雇用統計で労働市場の逼迫緩和が示唆されたことや為替の円安に加え、インフレ鈍化と底堅い景気による米国経済のソフトランディング（軟着陸）期待も支援材料に、週半ばまでは堅調に推移した。

しかし、サウジアラビアの減産延長を背景に原油市況が昨年11月中旬以来の水準にまで上昇したほか、米ISM非製造業景況指数の雇用と価格の項目が上昇したことを契機に、米雇用統計後に上昇を再開していた米10年債利回りが一段と上昇、株式市場の調整要因として働いた。

週末にかけては9月限先物・オプション取引の特別清算指数算出（メジャーSQ）に絡んだ買い戻しが一服するなか、中国政府による米アップル製品への規制強化を受けた米中対立懸念や為替の円安基調の一服なども背景に一段と株価は下落する展開となった。

なお、SQ値は32,921.39円だった。週末の日経225先物はSQ値を大幅に下回った推移となり、「幻のSQ」となった。

9月1日時点の裁定残高は、ネットベースで1兆2,104億円の買い越し（前週は7,551億円の買い越し）と増加した。

一方、株数ベースでは、4億8,908万株の買い越しで、8月25日時点（3億1,395万株の買い越し）から増加している。

週末を除いて全体的にメジャーSQに伴うロール（限月乗り換え）が中心だった。

週末については、日経225先物の売り方では商品投資顧問（CTA）との連動性が高いドイツが大きく売り越した一方、買い方では、裁定売り（先物買い・現物売り）が強まり、AアムロCが大幅に買い越した。

TOPIX先物では売り方でBofA、JPモルガン、モルガンSが大幅に売り越した一方、買い方では、裁定売りからソジェン、AアムロCが買い越した。また、週末はGSがTOPIX先物を1,000枚超買い越した。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で0.38pt高の17.24と上昇。

米長期金利の動向や米中対立などが気がかりな中、週末にかけて下値への警戒感が高まり、プット（売る権利）が買われたことで、日経VIは上昇した。

10月限オプション取引の建玉状況

<コール>
34,000円に約4,850枚
33,500円に約5,400枚
33,000円に約5,500枚
32,500円に約3,800枚

<プット>
30,000円に約10,800枚
30,500円に約4,500枚
31,000円に約4,900枚
32,000円に約4,500枚
32,500円に約3,100枚

NT倍率（先物）は低下。米雇用統計は労働市場の軟化を示唆したが、レーバーデー明け後の企業の社債発行の増加を見越して米長期金利は再び上昇基調に転じていた。

また、原油市況の上昇や米経済指標の上振れを背景に金利は一段と上昇し、現物市場ではハイテクの重しになった。

週後半にはメジャーSQに向けた買い戻し一巡感や米アップル製品を巡る米中対立の悪化懸念も加わり、ハイテクはさらに軟化。

こうした物色動向を映し、先物市場では日経225先物主導で下落、NT倍率は13.85と2月下旬以来の水準にまで低下した。

今週の日経225先物は神経質な展開か。米長期金利の先高観がくすぶるなか、13日には米消費者物価指数（CPI）、14日には米卸売物価指数（PPI）、欧州中央銀行（ECB）定例理事会、15日には米9月ミシガン大学消費者信頼感指数の期待インフレ率などが発表予定で、週末まで警戒感の高い状況が続きそうだ。

来週には日米の金融政策決定会合も控えており、指標の結果次第では波乱含みの展開が予想される。

先週のメジャーSQの前日から東京株式市場は調整色を深めており、SQを境に買い戻しが一服し、需給は悪化し始めている印象がある。

また、東京証券取引所が6日に公表した1日時点の裁定残高はネットベースで1兆2,104.03億円の買い越しと、前週（7,551.34億円の買い越し）から大幅に増加した。

ここからも買い戻しが既に一巡している可能性が示唆されている。

奇しくも、米中対立の懸念などを背景に米アップルを筆頭にハイテク株の調整色が深まっており、悪材料に反応しやすい状況が創出されている。

指標結果を受けて米長期金利が一段と上昇した場合にはリスク回避の動きが先行しやすく、海外短期筋の先物売りが裁定売りを誘発する可能性も想定される。

今週は要警戒の週となろう。今週の225先物予想レンジは31,700−33,000円。

• 提供：フィスコ社