週間マーケット展望　2026/3/9

2/28の米国・イスラエルによるイラン空爆で最高指導者ハメネイ師の死亡が確認されると中東情勢は急速に緊迫化。イランの報復攻撃が周辺国に拡大し、原油輸送の要衝ホルムズ海峡が事実上閉鎖。日本は原油輸入の9割超を中東に依存していることから日本経済への影響が意識され、ドル円は3/2の155円86銭を安値に3/3には157円97銭へ上昇。原油高を背景に米インフレ再燃への警戒からFRBの利下げ観測が後退したこともドル買いを後押し。一方、3/4にイランが停戦を探っているとの報道で一時反落したものの、3/5の156円46銭までに留まる底堅さを維持。その後、イラン外相が停戦を否定すると原油先物が3/6に92ドル台へ上昇し、ドル円は158円09銭まで上伸。米2月雇用統計の下振れによるドル売りも限定的となり、157円78銭で取引を終えました。

今週は混迷を深める中東情勢と原油価格の動向が最大の焦点。ホルムズ海峡を巡る緊張が続けばNY原油先物が100ドル台へ上昇する可能性もあり、世界的なインフレ再燃リスクが意識され易い状況が続くと見込まれます。3/11発表の米2月CPIは今回の原油高の影響が十分反映されない可能性が高く、その後の米10-12月期GDP改定値や米1月JOLTS求人件数も3/17-18のFOMCの見通しを大きく左右する材料にはなりにくく、当面は中東情勢と原油価格が為替市場の主導材料となる可能性が高いと思われます。国内では年度内の予算成立が確実視されるものの、原油高が長期化すれば追加の物価高対策を求める声が強まることも想定されるなど、介入警戒感を除けば円買い材料に乏しく、下値は3/5の156円46銭、上値は159円台を上抜ければ160円台回復が視野に入る展開も想定されます。

2/28の米・イスラエルによるイラン空爆と、イランによる中東周辺国への報復攻撃により、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡が事実上閉鎖されるとの見方が広がると「有事のドル買い」が優勢となりました。原油やLNGなど中東へのエネルギー依存度が高いユーロ圏では、景気減速とインフレ上昇の板挟みとなりECBが難しい政策運営を迫られるとの懸念も重石となり、ユーロドルは3/2の1.1795ドル、ユーロ円は184円69銭を高値に3日にはそれぞれ1.1530ドル、182円03銭へ下落。その後、イランが停戦を模索との報道で3/4には1.1655ドル、183円23銭へ反発したものの、NY原油先物が3/6に92ドル台へ上昇するとユーロドルは1.1546ドルへ反落し1.1618ドルで取引を終えました。一方、ユーロ円はドル円の158円台上昇に伴い183円38銭へ反発しましたが、NYダウが週間で3％超下落するなど株安が上値を抑え、183円30銭で取引を終えました。

今週も中東情勢とエネルギー価格の動向がユーロ相場の焦点。先週末発表の米2月雇用統計が予想を下回ったにもかかわらずドル売りが限定的だったことから、3/11および3/13発表の米2月CPIや10-12月期GDP改定値など複数の米経済指標への市場の反応も比較的限られる可能性があります。一方、中東情勢の不透明感を背景に原油やLNG価格が上昇すれば、欧州ではインフレ再燃懸念と景気下振れ懸念が同時に強まると見込まれます。こうした中、ユーロドルが3/3以降の上値抵抗となる日足の転換線や200日移動平均線を回復できるかが焦点で、これらを回復できない場合、3/3の1.1530ドル割れから昨年11月の安値圏（1.1496ドル/1.1469ドル）を試す展開も想定されます。一方ユーロ円は日足雲下限や基準線（183円32銭、183円52銭）を回復できれば雲上限の184円33銭が上値メドとなりますが、上値を抑えられれば180円台前半への下落余地も意識されると見込まれ、円安が一段と進むか、合わせ注目されます。

ポンドドルは3/2の1.3456ドルを高値に、中東情勢を巡る「有事のドル買い」が強まる中、イラン攻撃に不参加だった英国に対しトランプ大統領が強く批判したことも重石となり、3/3には1.3253ドルへ下落。英国はかつての産油国ながら現在は原油輸入国であることもポンドの上値を抑制。ただ、ユーロ圏よりエネルギー輸入依存度が低いことから対ユーロでのポンド買いが入り、ポンドドルは3/6に1.3416ドルへ反発し1.3414ドルで取引を終えました。一方、ポンド円は3/2の209円14銭を安値に、ポンドが対ユーロで底堅く推移したことに加えドル円の上昇に支えられ、209円台前半から211円台半ばのレンジで推移。ただ、3/6にはドル円主導の円売りが強まり211円72銭へ上昇し、211円65銭で取引を終えました。

今週のポンドは中東情勢を背景としたドル動向とエネルギー価格が引き続き焦点。ポンドドルは日足・転換線や雲下限（1.3414/1.3452ドル）が上値抵抗として意識され、上値の重い展開が続く可能性があります。また、2月下旬の英地方補欠選挙で労働党が敗北するなどスターマー政権の求心力低下への懸念もポンドの上値を抑える一因。ただ、英国はユーロ圏よりエネルギー輸入依存度が低いことから対ユーロでポンドが底堅く推移すれば、ポンドドルも3/3の1.3253ドルが当面の下値メドとして意識されるか注目されます。一方、ポンド円は2月中旬以降、日足・雲の上下限に挟まれた推移を継続。こうした中、NY原油先物が100ドルを試す展開となればドル円の円安進行に伴い、雲上限の212円23銭を回復できるかが注目されます。

先週の豪ドル円は底堅い展開。2/28に開始された米軍のイラン攻撃を受けた地政学リスクの高まりの中、ドル円の上昇に連れて3/2の109円66銭を安値に111円70銭へ上昇。さらに3/3には豪中銀のブロック総裁が3/17の政策理事会での利上げの可能性に言及したことが材料視され、1990年11月以来となる112円09銭まで上昇。ただ、その後は原油高による日本経済のスタグフレーション懸念を背景に日経平均株価が急落し、リスク回避の円買いから109円53銭まで反落。しかし3/4発表の豪10-12月期GDPが前期比+0.8％と前期から改善したことに加え、インフレの粘着性や資源輸出国としての豪経済の底堅さが意識され111円22銭へ反発。その後も110円台前半から111円台前半で底堅く推移し、110円93銭で取引を終えました。

中東情勢を巡る不透明感から、当面は主要国株式市場の変動に左右されやすい展開が想定されます。ただ豪州経済は底堅いGDP成長、粘着的なインフレ、追加利上げ観測、エネルギー輸出国という複数の支援材料を背景に比較的底堅い展開が見込まれます。資源国通貨としての優位性も意識されやすく、米2月CPIや10‐12月期GDPなどの米経済指標の下振れとともにドル売りが強まる場合には、ドル資産からの資金シフトの受け皿として豪ドルが選好される可能性もあります。こうした中、日足・転換線（110円54銭）が当面の下値支持線として意識されやすく、この水準を維持すれば3/3の高値(112円09銭)を再び試す展開も視野に入ります。ドル円の160円台回復の有無も含め、上昇トレンドの持続性が注目されます。

米国とイスラエルによるイラン攻撃を受け中東情勢が緊迫化するとリスク回避の動きが強まり、南ア株式市場の急落とともにランド売りが優勢となりました。南アはエネルギー資源の多くを輸入に依存しており、原油高が輸入コスト増を通じてインフレ圧力を高めるとの懸念も重石となりました。史上最高値を更新していた南ア全株指数は3/3に高値から6％超下落し、ランド円は朝方の9円80銭から9円41銭へ急落。その後の反発も9円64銭までに留まる上値の重い展開となりました。また、3/6発表の米2月雇用統計が予想を下回った一方、NY原油先物が92ドル台へ上昇したことも嫌気され9円39銭まで下落。ただドル円が158円台へ上昇した円安進行に支えられ9円54銭へ反発し、9円52銭で取引を終えました。

中東情勢の長期化と原油価格の動向がランド相場の焦点。南アはエネルギー輸入依存度が高いため、原油価格が高止まりすればインフレ再燃や財政見通しへの悪影響が懸念されます。先週の南ア全株指数が週間で9％超下落するなど金融市場の不安定化も見られており、原油価格がさらに上昇すればランド売り圧力が一段と強まる可能性があります。こうした中、日足・雲下限（9円41銭）が上値抵抗線として意識され、これを回復できなければ100日移動平均線（9円34銭）を下抜けるかが焦点となります。さらに、3/10発表の南ア10−12月期GDPの結果に対する市場の反応も短期的な方向性を左右する材料として注目されます。