8日（月）、前週末の下落の反動や、ナスダック総合やSOX指数などのハイテク株が1%を超す上げ幅で終えていたことが東京市場の買い材料となった。日経平均は399円高で始まり、買い一巡後に上げ幅を縮める場面があったが、その後再び買いが優勢になると、先物主導で上げ幅を広げ39,617円をつけるなど一時625円高となる場面があった。一方、午後に入ると、昼休み中に先物が上げ幅を縮めたことから日経平均も上げ幅を縮めて始まると、204円高まで縮めたものの取引終了にかけてわずかにもち直して終えた。ただ、売買高、売買代金ともに先週末より大幅に減少しており、積極的な買いは手控えられている。
9日（火）、米国市場は方向感のない値動きでまちまちで終えていたが、東京市場は買い先行となった。日経平均は小幅高で始まったあと39,500円を上回って推移していたが、午後1時過ぎになって午前の高値を上回ると、徐々に上げ幅を広げる展開となった。また、台湾加権指数が過去最高値を更新していたことなども半導体関連株の買いにつながって指数を押し上げ、日経平均は高値引け、TOPIXもこの日のほぼ高値で終えた。
10日（水）、米国株が3月CPIの発表を控え小動きとなるなか、指数寄与度の高い銘柄の売りに押される展開となった。日経平均は190円安で始まったあとすぐに切り返すと、様子見ムードが広がって190円ほどのレンジ幅での値動きとなった。午後に入ってからも、方向の定まらない値動きで、半導体関連株の一角に売りが広がると下げ幅を広げて39,510円をつけ262円安となったが、終了間際に買い戻され下げ幅をわずかに縮めて終えた。また2日連続で売買代金が4兆円を下回った。
11日（木）、注目された米3月消費者物価指数の結果が予想を上回ったことから、インフレの鎮静化に時間がかかるとの見方が広がり、6月のFOMCでの利下げ期待が後退したことに加え、NYダウなど主要3指数が揃って下落して終えていたことが東京市場の売り材料となった。日経平均は大幅安で始まったあとさらに売り物に押され、39,065円をつけるなど一時516円安となる場面があったが、売りが一巡すると、これから本格化する業績発表への期待で買い戻される展開となった。また米長期金利の上昇を受け、為替市場でドルが円に対して上昇し、152円台後半をつけていたことが自動車などの輸出関連株や銀行などの金融セクターの買いにつながると、午後に入ってTOPIXがプラスに浮上し、日経平均は下げ幅を縮めて終えた。
12日（金）、米国市場で半導体関連株が買われて終えていたことが東京市場の押し上げ要因となった。日経平均は取引開始時から半導体関連株が買われ、39,774円をつけるなど、一時332円高となる場面があったが、前日の取引終了後に業績発表を行ったファーストリテイリングが売られて指数の上値を押さえる格好になると、39,457円をつけ15円高まで上げ幅を縮めたが、もち直して午前の取引を終えた。ただ午後に入ってからも上値が重く、結局小幅高で終える結果となった。

今週は、米中の重要な経済指標が発表されるほか、米国企業の業績発表も多く予定されており、結果と株価の反応に注目が集まると思われる。
今週のスケジュールは別表の通りとなっているが、これらのなかで中国から確認したいと思う。注目されるのは、1−3月期GDP、3月鉱工業生産及び3月小売売上高になると思われる。1−3月期GDPの予想では、前期比でわずかに前回を上回る見込みとなっているが、小売売上高や鉱工業生産は伸びが鈍化する見込みとなっている。
そのため、これらの結果が予想を下回り、中国景気に対する警戒が高まるとともに上海総合指数や香港ハンセン指数が下落するようだと、東京市場の下押し材料となることが考えられ、結果と中国市場の株価動向にも注意しておく必要があろう。
続いては米国についてだ。注目されるのは、4月のNY連銀やフィラデルフィア連銀の製造業景気指数と、3月小売売上高になると思われる。4月NY連銀製造業景気指数は前回の−20.9を上回る−7.5に改善する見込みだが、マイナスのままとなっていることに加え、フィラデルフィア連銀製造業景気指数は前回の＋3.2を下回る−0.5と、悪化する見込みだ。
一方、3月小売売上高（除自動車）では前月比＋0.4％と、前回の＋0.3％を上回る見込みとなっている。これらの結果がそれぞれ予想を上回るようだと、米国景気の底堅さが確認されることになり、利下げの時期がさらに遅れることが考えられ、米長期金利が高止まりするようだと、株価の下落に注意が必要と思われる。
また、先週末からスタートしている米企業決算の結果にも注目が集まりそうだ。15日ゴールドマンサックス、16日バンクオブアメリカ、18日ネットフリックス、19日アメックス、P&Gなどの業績発表が予定されているが、期待通りの結果が発表され株価が上昇するようだと、東京市場の下支えや押し上げ要因になることが考えられるが、予想を下回ったり、予想通りでも株価が下落したりするようだと、投資家のセンチメントが悪化して東京市場の上値を押さえることが考えられ要注意だ。
続いては国内についてだ。注目されるのは3月全国消費者物価指数と3月訪日外客数になるのではないかと思われる。3月消費者物価指数（生鮮食料品、エネルギーを除く）は、前年同月比＋3.0％と、前回の＋3.2％より伸びが鈍化する見込みとなっているが、予想通りや予想を下回る結果になるようだと、株式市場への影響は限定的になりそうだが、予想を上回る結果になるようだと、国内金利が上昇するとともに円が買い戻されることも考えられ、円高に振れた場合は株価の下落に要注意だ。
最後は中東情勢についてだ。現地時間の13日、イランがイスラエルに対する報復攻撃を行ったが、イスラエルとイランがお互いの攻撃を継続するようだと、地政学リスクの高まりによる供給懸念で原油価格が上昇したり、原油価格の上昇によるインフレへの警戒で米長期金利も上昇したりすることが考えられ、世界的な株価の下落に要注意だ。
一方、リスク回避の債券買いで逆に米長期金利が低下するようだとドルが売られ、円高が東京市場の売り材料になることも考えられ、中東情勢と市場の反応に要注目と言えよう。