2016年非課税枠で投資するならいま！金融機関変更でもれなく現金プレゼントキャンペーン
お知らせ
本キャンペーンは、2016/9/30（金）で終了させていただきました。
たくさんのご参加、誠にありがとうございました。
金融機関を変更して2016年の非課税投資枠でお取引するには、9月末までに税務署にNISA口座開設の申請が完了している必要があります。
9月末の期限もいよいよ迫ってまいりました。10月以降の金融機関変更の受付は2017年のNISA口座開設となり、2016年の非課税投資枠では変更先でお取引できません。
他社でNISA口座を開設してまだ2016年はお取引していないという方は、この機会に当社でオトクにお取引をはじめてみませんか？
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他社でNISA口座をお持ちのお客さま 
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【NISA口座金融機関変更】こんな方におススメ！
- NISA口座を他社で開設したが、まだ利用していない・・・
- せっかく非課税なら取引のコストは抑えたい！
- なかなか自分好みのNISAで投資できる商品が見つからない・・・
SBI証券でNISAをはじめるメリット
コストを抑えた取引で非課税メリットをフル活用！
SBI証券では、NISA口座での取引手数料（国内株（売・買）、および海外ETF（買））を、対象コース※では恒久的に手数料無料にてご提供いたします。
※国内株式はインターネットコース、IFAコース、ダイレクトコース、対面コースが対象。海外ETFはインターネットコース、プランA以外のIFAコース、ダイレクトコースが対象。
※単元未満株取引（S株）は対象外となります。
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※2016/8/8時点
※比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順）を指します。（2016/7/29現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ）
キャンペーンの概要
| 対象者 |
インターネットコース、ダイレクトコース、IFAコースの個人のお客さま |
|---|---|
| 対象条件 |
以下の条件1、2を満たされたお客さまが対象となります。 ※対象期間以前に当社で2016年分のNISA口座（非課税管理勘定）を開設されたことがあるお客さまは対象外となります。 ※他社ですでに2016年分の非課税投資枠を使用している場合、年内に金融機関変更することはできません。 ※2015年までに当社、または他社でNISA口座を一度閉鎖しており、キャンペーン期間内で当社にて再開設した場合もキャンペーン対象となります。 |
| 対象期間 |
マイナンバー未登録のお客さま：2016/8/12（金）～2016/9/21（水）当社必着分 ※マイナンバー登録には2～3営業日お時間をいただきますので、書類のご返送とマイナンバーのご登録を同時にお手続きいただいても期限に間に合わない場合があります。 |
| 特典 |
現金500円プレゼント |
| 入金予定日 |
2016年10月末（予定）に証券総合口座へ入金いたします。 |
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他社でNISA口座をお持ちのお客さま
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本キャンペーンに関するご注意事項
【対象条件について】
- 本キャンペーンは自動エントリーですので、別途お申し込みは必要ありません。
- 対面コースのお客さまは本キャンペーン対象外となります。
- 未成年口座、法人口座およびジュニアNISA口座のお客さまは本キャンペーン対象外となります。
- 2016年の非課税管理勘定を設定されたことのあるお客さまは本キャンペーン対象外となります。
- 入金時に証券総合口座またはNISA口座を閉鎖されている場合はプレゼントの対象外となります。
【現金プレゼントについて】
- 現金プレゼントはSBI証券のお客さまの証券総合口座へお支払いいたします。
- プレゼント入金後、当社WEBサイト＞メッセージボックス（当社からのお知らせ）にプレゼントの入金が完了したことをご連絡いたします。
- 現金プレゼント金額は雑所得となります。お客さまによっては確定申告が必要となる場合がございます。
- 当選や入金日等に関するご質問・ご確認のお問い合わせ等は、受付いたしかねます。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。
【その他】
- 本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合があります。
- 本キャンペーンに当選された方は、当社の実施する他のキャンペーンに参加できない場合があります。
ご注意事項
【NISA金融機関変更制度の内容】
所定のお手続きにより、同一の勘定設定期間内であってもNISA口座を開設する金融機関を年単位で変更可能になります。
同一の勘定設定期間内であっても、NISA口座を廃止した後に、NISA口座を再開設することが可能になります。
【NISA金融機関変更制度ご利用の際のご注意事項】
- 金融機関を変更しようとする年の前年の当社が定める日から当年9月の当社が定める日(当社ホームページ等に掲示)までに、「非課税管理勘定廃止通知書（※）」等、および「非課税口座開設届出書」並びに租税特別措置法その他の法令で定める書類を提出してください。
※現在ご利用中の金融機関へ「金融商品取引業者等変更届出書」を提出し、「非課税管理勘定廃止通知書」をお受取りいただくことができます。 - 金融機関を変更しようとする年分のNISA非課税枠について、既に株式・投資信託等を受け入れている（買付されている）場合、金融機関を変更されてもご利用いただくことはできません。
- 廃止したNISA口座の再開設をご希望の場合は、廃止した金融機関から受領した「非課税口座廃止通知書」と再開設をご希望される金融機関所定の「非課税口座開設届出書」を併せて、開設される金融機関にご提出ください。
- NISA口座の再開設をご希望の場合は、廃止した金融機関に「非課税口座廃止通知書交付申請書」を提出し「非課税口座廃止通知書」の発行手続きが必要になります。
- 上記は2016年8月現在の情報に基づき記載しておりますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。また、法令・制度等の内容は変更または廃止される可能性があります。
