注目テーマの一覧

暗号資産（仮想通貨）とはインターネット上で取引や通貨発行が行われる発行主体が存在しない資産のことで、代表的なものとしてビットコインやイーサリアムなどが挙げられます。
暗号資産にはブロックチェーン技術が用いられ、情報の改ざんが極めて難しいことで安全性が担保されていることから、注目を集めています。暗号資産自体への投資も注目を集めていますが、それ以外にも暗号資産の基盤技術となるブロックチェーン関連や暗号資産も一部含まれるフィンテック関連も成長に期待ができるテーマであると考えられます。

インフラ業界は、社会基盤を支える施設やシステムを構築する分野です。これには、電気やガス、水道、道路、公共交通機関などが含まれます。インフラは、経済活動と生活の基盤を提供し、その設備と維持は持続的な経済成長や生活の質向上に不可欠です。再生可能エネルギーや、スマートインフラのトレンドにより、インフラ業界は持続可能な成長と革新を遂げることが期待されています。

広大な宇宙空間は、人類にとって未知の可能性に満ちている一方で、すでに私たちの生活と密接に関わっています。例えば、ニュースや新聞で目にする天気予報や、カーナビ・地図アプリに利用されているGPSは、人工衛星なくしては成り立ちません。また、安全保障などの分野においても宇宙空間の重要性は格段に高まりつつあり、官民問わず宇宙空間の活用は一層進んでいくと考えられます。
宇宙開発において特に重要なロケットの打ち上げは、以前は大多数が国家規模のプロジェクトでしたが、米国や日本をはじめ世界的に民間企業によるロケット打ち上げのプロジェクトが活発化しています。再利用型ロケットの開発・運用による打ち上げコストの大幅な低廉化が実現しつつあり、宇宙産業は新たな成長フェーズへと突入しています。民間企業の相次ぐ参入とIPO（新規株式公開）の増加により、宇宙関連セクター全体への投資家の関心もさらに高まっています。
さらに近年は、AIと宇宙の融合が新たなフロンティアとして急速に注目されています。膨大な衛星データの解析や宇宙機の自律制御、地球観測データを活用した気候変動予測・農業支援・災害対応など、AIの活用領域は宇宙分野で急速に広がっています。宇宙インフラとAI技術が掛け合わさることで、従来では考えられなかったビジネス・社会課題の解決策が生まれることが期待されます。
ロケット打ち上げ費用の低廉化と民間参入の加速、そしてAIとの融合による新産業創出と、宇宙ビジネスはかつてない成長フェーズを迎えています。こうした構造的変化を背景に、宇宙関連市場は今後も中長期的な拡大が期待される分野といえるでしょう。

トランプ政権による貿易規制や関税政策への不安感がやや和らぎ、AI・半導体関連市場は好調を維持しています。データセンター向けを中心に半導体需要は急拡大しており、世界の半導体市場は構造的な成長局面が続いています。実際、市場規模は1999年の1,494億米ドルから一貫して拡大しており、2009年には1999年比約1.5倍、2019年には2009年比約1.8倍と段階的に成長してきました。さらに2030年には1.1兆米ドル（予想）と、2020年（4,710億米ドル）比で約2.2倍に成長が加速する見通しです。長期にわたり成長を続けてきた構造的な成長産業と言えます。
さらに、AIを搭載したロボット（ヒューマノイドロボット、産業用ロボット、自動運転車など）が実証段階から商業展開へと移行する「フィジカルAI」の本格普及が進んでいます。フィジカルAI市場はデータセンター投資に並ぶ半導体需要の新たな柱として台頭しており、長期的な成長期待は一層高まっています。今後、AI需要の堅調な拡大とそれに伴う企業の成長によって株価が上昇していくと考える方は、AI・半導体関連の投資信託への投資を検討してみてはいかがでしょうか。

欧州はエネルギー価格や景気下振れへの警戒が残る一方、金融政策、財政運営、防衛費の増加、エネルギー安全保障、送配電網・産業競争力強化など、政策主導の投資テーマが広がっています。景気・インフレ・通貨の変動に注意しながら、地域分散の選択肢として提示します。
欧州の株式・債券は、米国一極集中のリスクを意識する投資家にとって、地域分散の選択肢として改めて注目を集めています。財政面では、ドイツが5,000億ユーロ規模のインフラ投資基金を設立し、防衛費の増額も加わる予定で、その規模はGDPの約12％に相当します。財政拡張政策がもたらす経済効果は、域内貿易を通じてドイツ一国にとどまらず、欧州全体に波及することも期待されています。
米国市場およびAI関連銘柄への集中が続く中、欧州資産を組み入れることは、特定地域への集中リスクを抑えながら先進国への投資を維持する手段として有効です。

仮想現実とは、人工的に作られた仮想空間をまるで現実のように体感させる技術です。その高い没入感からゲームなどのエンターテイメントに活用されるほか、手術のシミュレーション等にも活用されています。特にゲームは、新型コロナ禍以降の余暇時間の拡大や新興国等での中間所得層の増加を背景として、市場規模の拡大が期待されます。各種の有望なセクターで活用される仮想現実には、まだ見ぬ投資機会があると言えそうです。

伝統的な資産（株式や債券）と値動きが異なる傾向を持つ、金・コモディティ。分散投資にも向いている資産と言えます。特に金は「有事の金」と呼ばれ、過去の株式市場の歴史的なショック安の際には需要が高まる資産となっています。

2025年には金価格が最高値を更新するなど、株式に劣らないパフォーマンスが注目を集めています。株式に偏ったポートフォリオで運用されている方は、金・コモディディをポートフォリオに組み入れ、リスク分散することも検討してみてはいかがでしょうか。

高配当株式とは配当利回りの高い株式を指し、株主還元を維持できる足腰の強い企業の株式であるともいえます。そのため配当金の定期的な獲得による安定的な収益が見込めるだけでなく、中長期的な企業価値の成長による値上がり益の獲得も期待できると考えられます。

株式の中でも比較的安定的な値動きをする株式に投資を行いたい方は高配当株式に投資する投資信託をチェックしてみてください。
また、為替の影響を受けたくない、今後は円高になるだろうと想定する方は、特に国内高配当株式に投資する投資信託を検討してみてはいかがでしょうか。

すでに我々の生活に無くてはならないほど普及が進んだインターネットですが、今後、IoT（Internet of Things）などの発展により、いま以上にあらゆるものがインターネットで繋がれると考えられます。それは同時に、そのインターネットの安全性を確保することが、いま以上に重要になるということでもあります。よって、サイバー攻撃に対処し、インターネットの安全性を確保する「サイバーセキュリティ」は、今後、更なる市場の拡大を期待することができ、関連企業の成長にも期待ができる、魅力的なテーマと言えます。

インド：米国、中国に次いで世界第3位（2025年4月時点）のGDPを誇るインドは、主要経済国の中で急速に成長している国の一つであり、IT・デジタルサービス、製造業、消費財など多くの分野で安定した成長を続けています。今年に入り、AI関連銘柄を擁する台湾・韓国などと比較して株式市場のパフォーマンスはやや出遅れているものの、世界第1位の人口を有しており、今後も内需を中心とする市場の長期的な成長が予想されます。

東アジア：韓国や台湾をはじめとした東アジアでは、半導体・エレクトロニクス産業が世界をリードしており、高付加価値製造業やテクノロジー分野での競争力が際立っています。また、日本との経済的な結びつきも深く、サプライチェーンや資本市場の観点からも注目度の高い地域です。今後もイノベーションを牽引する中核地域として、持続的な成長が期待されます。

その他地域新興国：ブラジルをはじめとするグローバルサウスや、東南アジア・アフリカ・中東などの新興国では、人口増加と中間層の拡大を背景に、インフラ整備、デジタル化、資源開発など幅広い分野での高成長が続くと期待されています。ポスト中国の生産拠点として注目を集めるベトナムやインドネシアなど、各国固有のポテンシャルを活かした経済発展が加速しています。

AIの急速な普及を背景に、世界のデータセンターの電力需要が急拡大しています。生成AIの学習・推論には大量の計算資源が必要となり、その処理を担うデータセンターの消費電力は、2024年の415TWh（実績値）から2025年には485TWh（推計値）へ、さらに2030年には950TWh（推計値）と、2024年比で2倍以上に達する見通しです。こうしたデータセンター由来の電力需要の急増は、発電設備の増強にとどまらず、データセンターへ安定的に電力を供給するための送配電網への投資拡大の必要性も高めており、現行の電力網では需要に対応しきれないとの警告も出ています。
政策の方向性や金利水準、資材価格など、外部環境の影響を受けやすい点には留意が必要ですが、AI時代を支える電力インフラの増強は数十年単位で続く構造的テーマであり、データセンター、発電、送配電、関連資材など多様な切り口から、関連ファンドへの投資を検討することができます。

「健康であること」、それは多くの人にとって生きていく上で当たり前に抱く願いではないでしょうか。先進国を中心に高齢化社会におけるヘルスケア需要の拡大、新興国では中間所得層が増え、生活水準の向上によるヘルスケアに対する需要の高まりにより、世界中での需要拡大が今後も続く分野と考えられます。

先進国の生産年齢人口は今後も減少していくことが見込まれており、労働力不足の解消が課題として挙げられます。そうした中でロボットテクノロジーによる自動化・省人化などは、製造業をはじめ物流、農業、医療など幅広い分野で進んでおり、今後も長期的に成長が見込まれるテーマであると考えられます。