投資信託 > ネット証券専用ファンドシリーズ 新興国中小型株ファンド
ネット証券専用ファンドシリーズ 新興国中小型株ファンド
「新興国中小型株ファンド」の詳しい紹介はこちら （DIAMアセットマネジメントのWEBサイト）
新興国中小型株ファンドの「特徴」
販売用資料はこちら新興国中小型株ファンド
先進国に比べて、新興国の経済成長スピードはとても速い
先進国に比べて、新興国の経済成長スピードはとても速い新興国は先進国の倍以上の経済成長率が
見込まれます。
（出所）IMF
新興国の世界経済に占めるGDP構成比は40％へ到達することが予想されます。
長期では、中小型株の運用成績が市場全体よりも良好な場合が多い
長期では、中小型株の運用成績が市場全体よりも良好な場合が多い金融理論の世界では、これを「小型株効果」と呼んでいます。多くの先進国市場で小型株効果が見られます。
米国でも長期的には小型株のパフォーマンスが
優勢です。
※指数は、1978年12月末を100として再指数化
ラッセル1000は大型株指数
ラッセル2000は中小型株指数
（出所）BloombergよりSBIファンドバンク作成
日本でも成長率が高かった 1980年台までは
小型株が優勢でした。
※指数は、1961年10月末を100として再指数化
（出所）BloombergよりSBIファンドバンク作成
新興国でもすでに、2001年12月からは小型株のほうがパフォーマンスが良好です。
今後は小型株効果が期待できる可能性が高いと思われます。
各株価指数の推移
- ※データ期間：2001年12月末〜2012年4月末。2001年末を100として指数化。
- ※以下の指数（すべて配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし。）を使用。新興国中小型株：MSCIエマージング・マーケット・中小型株インデックス、新興国大型株：MSCIエマージング・マーケット・大型株インデックス、先進国株： MSCIワールド・インデックス、日本株：MSCI日本インデックス。
（出所：BloombergよりＤＩＡＭ作成）
「新興国中小型ファンド」は、新興国の中小型株の市場指数を更に上回ることを目指しています
「新興国中小型ファンド」は、新興国の中小型株の市場指数を更に上回ることを目指しています運用プロセス
「新興国中小型ファンド」は「低ボラティリティ運用戦略」と「マルチファクターモデル」を組み合わせてポートフォリオを構築します。
低ボラティリティ運用とは、株価の変動が大きい銘柄ほど低リターンであるという「低ボラティリティ効果」を応用し、株価の変動率の小さい銘柄を中心に ポートフォリオを構成して、同じリターンでも変動率を抑える運用を狙うものです。
変動性が低いにも係わらずリターンが改善された過去のケースは多く見られます。
インデックスと最小分散ポートフォリオの比較
- ※データ期間（2001/12末〜2013/3末）：2001年12月末を100として指数化。
- ※以下の指数（すべて配当込み、現地通貨ベース）を使用。インデックス：MSCI インデックスの各国・地域別インデックス（日本、先進国、新興国）。
各最小分散ポートフォリオ：MSCI ミニマムボラティリティインデックスの各国・地域別インデックス（日本、先進国、新興国）。 - ※上記の最小分散ポートフォリオはMSCIが構築したものであり、当ファンドの最小分散ポートフォリオではありません。当ファンドの実際のパフォーマンスは、投資環境、組入銘柄、組入比率などの要因により、上記とは異なります。
（出所：MSCIよりDIAM作成）
※上記は「低ボラティリティ運用戦略」をご理解いただくためのものであり、当ファンドの将来の運用成果を保証・示唆するものではありません。また、実際の状況と異なる場合があり、伝統的な資産運用に対 する低ボラティリティ運用の優位性を保証するものでもありません。※上記の内容はあくまでも作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。※巻末の【ご注意事項等】を必ずご確認ください。
マルチファクターモデルによる調整は値上がり期待の高い銘柄を選別するモデルです。
「新興国中小型ファンド」では割安性と成長に着目したウェイト調整を行います。
ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
