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成長著しいアジア新興国全体に幅広く投資!SMT アジア新興国株式インデックス・オープン
成長著しいアジア新興国全体に幅広く投資!SMT アジア新興国株式インデックス・オープンの特徴
アジア新興国株投資の魅力
高い経済発展を続けるアジア新興国
過去約10年間、アジア新興国は先進国に比べて高い経済成長率を誇ってきましたが、今後もこの傾向は続く見通しです。
また、GDPの世界全体に占める割合も上昇しており、世界におけるアジア新興国の存在感は今後ますます高まるものと予想されます。
一人当たりのGDPの推移
(日本VSアジア新興国 (2011年))
(出所)総務省、内閣府、IMF、World Economic Outlook Database(April 2012)およびBloombergデータをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※アジア新興国の1人当たりGDPは、米ドル建てデータを2012年6月末の三菱UFJ銀行の為替データで円換算しています。
- ※アジア新興国の1人当たりGDPは、IMF推定値
アジア新興国の名目GDP総額の推移
(出所)IMF World Economic Outlook Database(April 2012)をもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※MSCI エマージング・マーケット・アジア・インデックス構成国の名目GDPの合計額です。
- ※2011年以降はIMF推定値
(出所)「SMT アジア新興国株式インデックス・オープン」販売用資料より抜粋
アジア新興国の成長の原動力
アジア新興国の人口は世界人口の約半数を占め、大きな消費力を抱えています。
また、その人口構成は若年層に厚みがあり、豊富な労働力は今後の経済成長にとって大きなプラス要因になると思われます。
世界の国別人口構成比(2010年)
(出所)国連World Population Prospects(The 2010 Revision)データをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※「アジア新興国」は、中国、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、フィリピン、タイで算出しています。
- ※世界の国別人口構成比は端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。
アジア新興国と日本の年代別構成比(2010年)
(出所)「SMT アジア新興国株式インデックス・オープン」販売用資料より抜粋
豊かな人口が生み出す魅力的な消費市場
経済発展に伴う人々の所得水準の向上により、旺盛な消費意欲が期待される所得層は年々増加しており、消費市場としての魅力は増してきています。
アジア新興国の中間所得層の推移
(出所)NIRAデータをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※中間所得層とは、世帯可処分所得が5,000ドル以上35,000ドル未満の家計を指します。
- ※2010年はNIRAの予測データです。また、2009年のデータはありません。
アジア新興国の家計消費支出の推移
(出所)世界銀行データをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
(出所)「SMT アジア新興国株式インデックス・オープン」販売用資料より抜粋
過去の株価推移とリスク・リターンの関係
過去約10年間を振り返ってみると、アジア新興国の株価指数はリーマンショック等の下落局面もあったものの、足元約2.5倍まで上昇しています。
各国・地域の株価指数の推移
(出所)Bloombergデータをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※2000年12月末を100として指数化しています。
- ※使用データは以下のとおりです。「アジア新興国株式」MSCI エマージング・マーケット・アジア・インデックス(配当込み)、「全世界株式(除く日本)」MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み)、「日本株式」東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。米ドルベースのデータを当該日の三菱UFJ銀行の為替データをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算しています(日本株式除く)。
- ※上記は過去のデータをもとに作成したものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)「SMT アジア新興国株式インデックス・オープン」販売用資料より抜粋
アジア新興国の株式への投資は、日本株式や全世界株式への投資に比べて高いリターンを享受できます。
また、分散投資することにより、単一国の株式への投資に比べてリスクを抑えて安定的に運用することができます。
各国・地域の株式のリスクとリターンの関係
(出所)Bloombergデータをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※使用したインデックスは以下のとおりです。「アジア新興国株式」MSCI エマージング・マーケット・アジア・インデックス(配当込み)、「全世界株式(除く日本)」MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み)、「日本株式」東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、「アジア新興国の各国株式」MSCIの各国株式インデックス(配当込み)。米ドルベースのデータを当該日の三菱UFJ銀行の為替データをもとに三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算しています(日本株式除く)。
- ※各指数に関する著作権等の知的財産権、そのほか一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
- ※上記は過去のデータをもとに作成したものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)「SMT アジア新興国株式インデックス・オープン」販売用資料より抜粋
アジア新興国の概要(2011年)
(出所)外務省データおよびIMF World Economic Outlook Database(April 2012)をもとに三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※人口およびGDPデータは実績値およびIMF推定値
(出所)「SMT アジア新興国株式インデックス・オープン」販売用資料より抜粋
ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。