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積み立て投資に潜むリスクとその解決策
積み立て投資に潜むリスクとその解決策
個人投資家の皆様は、資産形成において「積み立て投資」「分散投資」「長期投資」が重要であると耳にされることが多いと思います。
中でも、定期的に一定金額を投資する「積み立て投資」は広く知られてきています。
広く知られるようになった背景のひとつには、少額からでも始められ、お給料や年金のような定期的に受け取る収入を投資に向けやすいという点が挙げられるでしょう。
また、定期的に決まった金額を投資する「ドルコスト平均法」を取ることによって、時間分散をしながら、投資商品の価格が高い時には少ない量を、安い時には多い量を買うことで平均取得価格を安定させられる点もポイントです。
こうした買い方によって、相場環境に頭を悩ませる必要もなくなり、積み立て投資は投資経験が少ない方でも気軽に始められる代表的な投資方法となっています。
さらに、2023年までの旧NISA制度上では「つみたてNISA」が、2024年から新たに始まった新NISA制度でも「つみたて投資枠」の枠組みができているように、積み立て投資は仕組みとして確立しているといえるでしょう。
新NISAの「成長投資枠」にて、積み立て投資を活用する人も見られるほどです。
積み立て投資のメリットは…
1商品が高い時には少なく、安い時には多く買うことができる
2買うタイミングに悩むことが無くなる
3NISAの「つみたて投資枠」、「成長投資枠」を使える！
積み立て投資を行う際に意識したい注意点とは
資産形成に適しているとされる積み立て投資ですが、気を付けるべき点もあります。その中でも見過ごされやすいのは、投資期間が長くなるにつれて、また投資商品を売却して資金化する時期が近づくにつれて、相場変動に対するリスクが大きくなるという点です。
例えば毎月1万円の積み立てを例に挙げると、2か月目に投資する1万円は投資元本の50%、3か月目に投資する1万円は投資元本全体の約33%となり、新規の投資が全体に与える影響が比較的大きく、その間に相場が下落したとしても、安く買えるメリットがあります。
しかし、10年後になるとどうでしょうか。既に元本120万円を投資しています。そこに新しく1万円を投資しても、全体に与える影響はわずかです（投資元本全体の約0.8%）。仮にその時の相場が暴落した場合には、既に積み上がった投資からの損失の影響が圧倒的に大きく、安く買える部分はわずかであるため、その後の回復には長い年月が必要となってしまう可能性があります。
仮にその暴落が、資金が必要なタイミングの近くで起きると、その影響は甚大となります。2008年は米国を中心とした金融危機の年であり、円ベースの年間騰落率はS&P500種指数で-48.8%、先進国株（MSCIコクサイ）指数で-52.5%となりました。
外国株式のみに積み立て投資していた投資家は、この危機直後に資金が必要であった場合、それまでに投資した資産が大きく減ったタイミングで売却せざるを得ないという状況になりました（図表①）。
現在から振り返ってみると、その後も資産を保有し続ければ、やがては回復するということがわかりますが、当時の投資家にとってその後の市場環境は不透明であり、狼狽してしまったことでしょう。
図表①：ショックの5年前に外国株式のみで積み立てを開始した場合
- ※上記は過去の実績であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- ※出所：Bloomberg、BlackRock。上図：2004/2/28から2012/3/31まで。下図：上図のうち、2006/12/31から2009/6/30の期間を表示。積み立ては毎月5万円を月初に投資していると仮定。上記におけるショックはリーマン・ショック時の外国株式のボトムである2009年2月を想定。外国株式：S&P500配当込み（円ベース）。
積み立て投資を行う際に意識したい注意点は…
1投資期間が長くなるにつれ、相場変動に対するリスクが大きくなる
2投資商品を売却する時期が近づくにつれ、相場変動へのリスクが大きくなる
3株式だけでの投資では、危機時に資産価値が大きく減ることがある
- ※上記の注意点は、積み立て投資固有のものとは限りません。
積み立て投資の成果を安定させるには
このことから、 「積み立て投資」「（時間）分散投資」「長期投資」という資産形成の重要なポイントを押さえていたとしても、価格変動が大きい外国株式のような資産だけでの運用は、資金化のタイミングなどの条件によってはリスクが高まり、資産価値を大きく棄損してしまう可能性があります。
そのリスクへの対応策としては、資産自体の分散を図り株式などのリスク性資産と異なる値動きをする「債券」を組み入れることが有効と考えられます。債券の中でも信用力が高い国債などは、株価が上昇する局面では売られやすく、株価が下落する局面では買われやすいという性質を持っています。
加えて、長期的なリターンは株式よりも低いものの、株式に比べ比較的安定した値動きとなりやすいのが特徴です。そのため、株式を中心とした長期投資に組み入れることで、リターンを得つつも全体の成果を安定させる効果が期待されます（図表②）。
米国では代表的なポートフォリオとして60/40というものがあります。これは株式が6割、債券が4割であることが長期的に見て有効だという考えに基づいています。
図表②：債券を組み入れることによる効果
株式、債券、60/40ポートフォリオのリターン
- ※上記は過去の実績であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- ※出所：Bloomberg、BlackRock。長期平均リターンは1994年1月から2023年12月まで、リーマン・ショック後の1年間は2008年9月から2009年8月までの期間を参照。期間内の月次リターンより算出。債券：Bloomberg U.S. Treasury: 20+ Year Total Return Index（円ベース）、株式： S&P500配当込み（円ベース）。
- ※上記は過去の実績であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- ※出所：Bloomberg、BlackRock。2004年3月から2009年3月まで。積み立ては毎月5万円を月初に投資していると仮定。債券： FTSE US Treasury 20+ Years Index（円ベース）、株式： S&P500配当込み（円ベース）の日次データを使用。
債券の特徴を理解して、組み入れを検討しよう
1価格変動の高い株式などの資産とは異なる値動き
2株価下落局面で買われやすい
3株式全体の成果を安定させる効果が期待できる
債券や外国株式を投資対象とするETFのご紹介
今回の記事に出てきた資産（債券、外国株式）に投資するETFのご紹介
外国債券：iシェアーズ 米国債20年超 ETF（銘柄コード：2255）
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外国株式：iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF（銘柄コード：1655）
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