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【新規上場ETFのご紹介】Global X Japan3銘柄(新成長インフラ・気候変動対応・高配当ESG)
新規上場ETF(2022/3/24)
Global X Japanは日本で唯一のETF専門資産運用会社
Global X Japanは、米国ETF運用会社Global Xの知見を活用し、ETFの運用をしています。株式市場全体(TOPIX等)に連動する伝統的な指数とは異なる指数に連動するETFを上場させています。
Global Xとは
1.米国Global X社は2008年創業のETF専門運用会社
2.運用資産残高は4.7兆円超※1
3.テーマ型ETFはいいとこどりの投資手法※2
※1:2022年2月末時点。
※2:ETFの比較的低コストという特徴を享受しながら、成長が期待できるテーマへの投資を可能にする、いいとこどりの投資手法です。
Global X Japanとは
1.2019年9月設立の日本で唯一のETF専門運用会社
2.米国のノウハウを活用し特徴のあるETFを上場
3.日本におけるテーマ型ETFのパイオニア
Global X Japanのご紹介
3月24日(木)東証新規上場ETF3銘柄 取扱い開始!
2022/3/24(木)に、Global X Japanが運用するETF 3銘柄が東京証券取引所に新規上場いたしました。
デジタル化や気候変動など新たな環境の変化が進む中で、今後の需要が見込まれる次世代型のインフラ事業(次世代通信、輸送/物流、ソーシャル/ヘルスケア、次世代エネルギー)に関連したビジネスを行なう日本企業への投資を目指します。
グローバルX MSCI 気候変動対応-日本株式 ETF(2848)
国内に上場する大型および中型銘柄を対象とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに基づき各銘柄の構成比率を決定します。
グローバルX Morningstar 高配当 ESG -日本株式 ETF(2849)
Morningstar日本株指数を構成する銘柄をユニバースとし、環境・社会・ガバナンス(ESG)要因を投資基準とする評価において高いスコアを得ており、配当利回りが高く、優れた事業から利益を生み出し質の高い配当を支払う企業のパフォーマンスに連動するように設計されています。
ご紹介動画公開中
グローバルX 新成長インフラ-日本株式 ETF(2847)
ファンドの特色 | 信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「Fact Set Japan New Growth Infrastructure Index」の変動率に一致させることを目的として、「FactSet Japan New Growth Infrastructure Index」に採用されている銘柄(採用予定を含みます。)の株式に投資します。 | |||||||||
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分配金支払基準日 | 毎年4月24日および10月24日(年2回) | |||||||||
売買単位 | 1口単位 | |||||||||
信託報酬 | 0.59%(税込0.649%)以内 | |||||||||
対象株価指数 について |
・次世代型のインフラ事業に関連したビジネスを行う日本企業で構成される株式インデックスです。 ・日本に上場する銘柄をユニバースとし、次世代インフラ関連ビジネス※により収益を上げている銘柄を選定します。 ※次世代インフラ関連ビジネスは次の4つのカテゴリーに関連するビジネスのことをいいます(次世代通信、輸送/物流、ソーシャル/ヘルスケア、次世代エネルギー)。 |
グローバルX MSCI 気候変動対応−日本株式 ETF(2848)
ファンドの特色 | 国内に上場する大型および中型銘柄を対象とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに基づき各銘柄の構成比率を決定する「MSCI Japan Climate Change Index」との連動を目指すETFです。 | |||||||||
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分配金支払基準日 | 毎年4月24日および10月24日(年2回) | |||||||||
売買単位 | 1口単位 | |||||||||
信託報酬 | 0.275%(税込0.3025%)以内 | |||||||||
対象株価指数 について |
・国内に上場する大型および中型銘柄を対象とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに基づき各銘柄の構成比率を決定します。 ・銘柄の選定にあたっては、MSCIジャパン指数※構成銘柄の中からESGの観点で著しく評価が低い銘柄および特定の産業(武器製造、たばこ関連、石炭採掘)に属する銘柄を除外した銘柄を指数構成銘柄として選定します。 ・低炭素経済への移行に対する機会およびリスクの評価にあたっては、各企業の製品や事業に対する炭素集約度(Carbon Intensity)に基づき計算されるリスク度合いと、そのリスクおよび機会を各企業がどのようにマネジメントしているのかという点を考慮し算出されるスコア(LCTスコア)を用います。 ・各銘柄の構成比率はMSCIジャパン指数における構成比率にLCTスコアを加味し決定されます(ただし、1銘柄あたり最大5%)。 ※MSCIジャパン指数は、日本に上場する大・中型株を対象にしたインデックスです。 |
グローバルX Morningstar 高配当 ESG-日本株式 ETF(2849)
ファンドの特色 | 「Morningstar®日本株式サステナビリティ配当利回りフォーカス指数℠」の変動率に一致させることを目的として、「Morningstar®日本株式サステナビリティ配当利回りフォーカス指数℠」に採用されている銘柄(採用予定を含みます。)の株式に投資します。 | |||||||||
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分配金支払基準日 | 毎年1、4、7、10月の各24日(年4回) | |||||||||
売買単位 | 1口単位 | |||||||||
信託報酬 | 0.275%(税込0.3025%)以内 | |||||||||
対象株価指数 について |
・環境・社会・ガバナンス(ESG)要因を投資基準とする評価において高いスコアを得ており、配当利回りが高く、優れた事業から利益を生み出し質の高い配当を支払う企業のパフォーマンスに連動するように設計されています。 ・Morningstar日本株指数※を構成する銘柄をユニバースとし、コントロバーシー(企業不祥事)、流動性、ESG評価、配当支払い実績、財務健全性によりスクリーニングを行ないます。また、REIT、タバコ製品、問題視されている武器製造関連の銘柄は除外されます。抽出された銘柄のうち過去12ヵ月間の配当利回りで順位付けをし、上位25企業を選択します。 ※Morningstar日本株指数は、日本に上場する時価総額上位97%の銘柄を対象にしたインデックスです。 |
Global X Japan ETFのご紹介
コード | 銘柄名 | 取引 | ポートフォリオ |
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2564 |
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2565 |
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2626 |
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2627 |
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2636 |
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2637 |
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2638 |
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2639 |
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2640 |
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2641 |
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2644 |
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2645 |
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2646 |
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2836 |
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2837 |
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NEW 2847 |
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NEW 2848 |
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NEW 2849 |
グローバルX MSCIスーパーディビィデンド-日本株式 ETF(2564)のご紹介
- ※YouTubeへ遷移します。
そもそもETF(上場投資信託)とは
ETF(上場投資信託)は、普段、テレビや新聞で目にする日経平均株価やTOPIXなど、指数の動きに連動するように運用されています。そのため、価格がわかりやすく投資判断がしやすいため、これから投資をはじめたい方にも適した商品であるといえます。「どの銘柄に投資したらいいのか分からない」、「銘柄の選び方が分からない」という方は、まずはETFへの投資を検討してみてはいかがでしょうか。
ETF・ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
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日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト) -
ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク - ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
- レバレッジ型・インバース型 ETF(ETN含む)等は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF 等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF 等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。
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その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら
その他留意事項
- 本ページは、日本国内居住者である投資家を対象に、Global X Japanを含むそのグループ会社(以下、「Global X」という。)が運用を行うETFに係る基本的な特徴やリスク等の概要説明のために、Global X Japan株式会社から提供を受けた資料を基に作成しております。
- 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
- 本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
免責事項・注意事項
- 本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
- 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。