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2020/6/19新規上場!iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)(2563)

2020/6/19(金)に、ブラックロック・ジャパンが提供するiシェアーズ S&P500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)(2563)が新規上場いたしました。

ブラックロックでは、2017/9に「iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF」(1655)を上場しました。その後、残高・売買代金ともに着実に増加してきた中で、為替ヘッジ付きの米国株ETFを希望する投資家の方々の声も多く耳にしました。そこで、そうした投資家の方々のニーズを汲み取り、資産形成における新たな選択肢を提供したいという考えのもと、本ETFを上場することとなりました。

特徴

  • 1. 米国の株式市場を代表するS&P 500 採用銘柄を投資対象としながら、米ドルと円の間の為替変動リスクの低減を図ります。
  • 2. 分散投資および長期的な資産成長を目指すために活用できます。
  • 3. 東京証券取引所(東証)に上場している円建ての外国株のファンドで、日本株と同じように日本時間で取引できます。
コード 銘柄名 概要 分配金
支払基準日
信託報酬
2563

iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)

現買 信買 +ポートフォリオ

S&P500®(TTM、円建て、円ヘッジ) 毎年2月9日、
8月9日
(年2回)
2020年6月18日〜2021年6月18日:0.075%(税込0.0825%)程度
※それ以降は0.15%(税込0.165%)程度

回復力の高い米国株

日本株はアベノミクス以降の上昇が記憶に鮮明ですが、2006年以降の変化率を比較すると、米国株の力強さが目立ちます。また、今回のマーケットの大きな変動をみて、2008年の世界金融危機の際も米国が震源地だったにもかかわらず、米国株が早く回復したことを思い出された方も多いのではないでしょうか。

S&P500の特徴

当ETFの対象指数であるS&P 500には、成長率の高さが特筆される米国の巨大IT企業のGAFAM(アルファベット(グーグル持ち株会社)、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップル、マイクロソフト)が全て含まれています。なお、ダウはGAFAMで組入がある銘柄はアップルとマイクロソフトのみです。

  S&P500 NYダウ NASDAQ100
銘柄数 505 30 103
算出方法 時価総額加重 株価加重 時価総額加重
組入上位5銘柄(%) マイクロソフト 5.7 アップル 8.3 マイクロソフト 11.8
アップル 5.1 ユナイテッドヘルスグループ 8.2 アップル 11.1
アマゾン・ドット・コム 4.3 ホーム・デポ 6.2 アマゾン・ドット・コム 10.6
フェイスブック 2 マクドナルド 5.3 フェイスブック 4.3
アルファベット 1.7 ゴールドマンサックス 5.2 アルファベット 4
  • 出所:ブラックロック、ブルームバーグ、S&P、2020年4月末時点

そもそもETF(上場投資信託)とは

ETF(上場投資信託)は、普段、テレビや新聞で目にする日経平均株価やTOPIXなど、指数の動きに連動するように運用されています。そのため、価格がわかりやすく投資判断がしやすいため、これから投資をはじめたい方にも適した商品であるといえます。「どの銘柄に投資したらいいのか分からない」、「銘柄の選び方が分からない」という方は、まずはETFへの投資を検討してみてはいかがでしょうか。

国内ETFの信用取引手数料は全銘柄無料

2020/6/19(金)上場のiシェアーズ S&P500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)(2563)を含め、SBI証券では国内上場のすべてのETFにおいて、信用取引手数料は無料です(SBI証券の手数料はこちら)。

  • ※本コンテンツはブラックロック・ジャパン株式会社提供のデータを用いて、SBI証券が作成したものです。

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
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  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
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  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
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