システム障害時の対応
空売りとは？
「株価が下がるときも利益を狙える」と耳にする“空売り”。
魅力的に聞こえる一方で、仕組みやリスクが難しく感じられる方も多いでしょう。ここでは、空売りの基本からメリット・デメリット・活用方法などを、やさしく解説します。
空売りとは
空売りとは、株価が下がる局面でも利益を狙える信用取引の新規売り建てのことをいいます。
通常の株取引では安く買って高く売ることで利益を狙いますが、空売りはその逆で、高く売って安く買い戻すことで利益を得る取引です。
株価が下がる局面でも、利益を得る手段として活用されています。
空売りのしくみ
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空売りで利益が出るしくみ
1,000円の株を100株借りた場合の空売りの流れを見てみましょう。
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- 手数料・貸株料は考慮していません。
通常の株取引との違い
通常の株取引と空売りは、取引の順序や利益の出方が異なります。それぞれの特徴を比べてみましょう。
通常の株取引
- 最初に株を買い、後で売る
- 株価が上昇すれば利益、下落すれば損失
- 損失の最大額は投資額まで（株価が0円になった場合）
空売り
- 信用取引で株を一時的に借りて売る
- 株価下落で利益、上昇で損失
- 損失の上限は理論上、無制限
- 追加コスト（逆日歩）が発生する場合がある
空売りのメリットとデメリット
メリット
下落相場でも利益を狙える
空売りを活用することで、株価が下がる局面でも収益機会を得られます。
保有している株のリスクヘッジができる
現物で保有していて、手放したくない株を空売りすることで、その銘柄の値下がりリスクを抑えることができます。
デメリット
株価上昇による損失
株価が上昇した場合は損失が発生します。
理論上は上昇に上限がないため、損失が大きくなる可能性もあります。
逆指値注文をあらかじめ発注しておくことで、想定外の損失が発生する可能性を抑えることができます。
コスト負担が発生
空売りでは、貸株料や手数料がかかります。また、制度信用取引では「逆日歩（ぎゃくひぶ）」が発生することもあります。
一般信用で取引すれば逆日歩は発生しません。
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"ゼロ革命"対象者は、逆日歩とは別途発生する取引手数料はかかりません。
Tips信用取引としてのメリットもあります！
空売りは信用取引の一種なので、以下の信用取引のメリットを享受できます。
- 手元資金の最大約3倍で取引ができるので資金効率が高まります。
- 現物取引とは違い、信用取引では1日に同じ資金で同じ銘柄を何度も取引することができます。
空売りの活用方法
空売りは、株価が下がる局面で利益を狙ったり、保有株の値下がりリスクを抑える目的など、さまざまな場面で活用できます。ここでは代表的な活用シーンを紹介します。
下落相場で利益を狙う
株価が下がりそうな銘柄を空売りすれば、下落後の買い戻しで差益を得られます。
保有株の値下がり対策
株価が下がることで利益を得る空売りを、保有株式のリスクヘッジとして活用する手法があります。株主優待目的で保有している株の値下がりのリスクをヘッジする、「つなぎ売り」が代表的な手法です。
Tipsつなぎ売りは一般信用での取引がおすすめ！
空売りを行うときは、「制度信用取引」と「一般信用取引」のどちらかを利用しますが、つなぎ売りでは一般信用取引を使うのがおすすめです。
制度信用取引：
優待の権利確定前などに空売りが集中すると需給がひっ迫し、追加費用（逆日歩）が発生することがあります。思わぬコストにつながる場合があるため注意が必要です。
一般信用取引：
証券会社が自社で株を確保して貸し出す仕組みのため、逆日歩が発生せずコストも安定しています。一般信用の日計り取引は、新規建て日に決済の必要があるので、つなぎ売りでは「無期限」または「短期（15営業日）」を利用しましょう。
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よくある質問
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空売りは誰でもできますか？
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空売りは、信用取引口座を開設した方であれば利用できます。株式投資の経験があれば申し込み可能ですが、審査や契約手続きが必要です。
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空売りを始めるにはどんな準備が必要ですか？
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空売りを行うには、まず信用取引口座の開設が必要です。口座開設後は、取引に使う資金を準備し、損失を抑えるためのルール（損切り設定など）を決めておくことが大切です。仕組みやリスクを理解したうえで、余裕資金の範囲で始めるようにしましょう。
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信用取引口座開設にかかる日数は？
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信用取引の口座開設は当社で審査を行い、結果はお客さまの「重要なお知らせ」へご連絡いたします。 審査に通過しますと、約1〜2営業日で信用取引口座の開設が完了し、お取引が可能となります。
なお、審査の結果、信用取引口座を開設できないことがあります。その場合、当社はその事由について開示いたしませんので、あらかじめご了承ください。 -
国内株式の信用取引はNISA制度の対象になりますか？
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信用取引はNISA制度の対象とはなっておりません。
- 現引き・現渡しも対象外です。
ご注意事項
株式取引にあたっては、所定の手数料がかかります（手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません）。
信用取引、および「はじめて信用®」取引に関するリスク（以下、特段の用語の使い分けをしていない限り両者を合わせて「信用取引」といいます）
- 信用取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
- 信用取引にあたっては、売買代金の31％（「はじめて信用®」取引の場合100%）以上で、かつ30万円以上の保証金を差し入れていただく必要があります（取引保証金の額の約3.3倍（「はじめて信用®」取引の場合1倍）の取引が可能です）。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
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追加保証金等自動振替サービス（住信SBIネット銀行/SBI新生銀行）は追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
信用取引の「二階建て」に関するご注意
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委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示 又は契約締結前交付書面等をご確認ください。