一般信用取引について、制度信用取引と比較しながら解説！

株取引の可能性を広げる「信用取引」。
でも、一般信用と制度信用の違いをちゃんと理解していますか？
それぞれの特徴を知れば、あなたの投資戦略はもっと自由に、もっと柔軟になります。この機会に“あなたに最適な信用取引”を見つけましょう！

一般信用と制度信用のメリット・デメリット

一般信用と制度信用では、取引ルールやコスト、選べる銘柄などに違いがあります。
取引スタイルに合った信用取引を選びましょう。

  • 一般信用取引

    メリット
    • 無期限の返済期限を選択できる
      （売建は銘柄によって1日・15営業日の場合有）
    • 売建でも逆日歩が発生しない
    • 大口優遇プログラムの買方金利が制度信用取引に比べて安い
    • 日計り信用取引の場合、金利・貸株料が発生しない
    デメリット
    • 無期限で売建できる銘柄が少ない
    • 銘柄によって、売建の在庫がない場合がある

    こんな場合におすすめ

    • 返済期限を定めていない場合
    • 日計り取引（デイトレード）をする場合
    • 大口優遇プログラムで、金利の優遇を受けたい場合

  • 制度信用取引

    メリット
    • 長く売建できる銘柄が多い
    • 売建可能な銘柄は、在庫が無制限
    デメリット
    • 売建の際に、逆日歩が発生する可能性がある
    • 買建・売建いずれも返済期限が最長6ヵ月

    こんな場合におすすめ

    • 在庫を気にせず売建をしたい場合
    • 一般信用で1日・短期に分類されている銘柄を、長期間売建したい場合

Tips逆日歩とは？制度信用取引では要注意！

逆日歩とは、制度信用取引で売建をした場合に発生する可能性があるコストです。優待の権利確定前など売建が増加した際に発生することがあります。売建した当日は発生するか分からず、思わぬコストにつながる場合があるため注意が必要です。

つなぎ売りも一般信用取引がおすすめ！

株主優待目的で保有している銘柄の値下がりリスクをヘッジするつなぎ売りも、逆日歩が発生せずコストが安定している一般信用での取引がおすすめです。詳しくはつなぎ売りのテクニックをご確認ください。

  • 一般信用取引
    制度信用取引

  • 返済期日

    • 買：1日〜無期限
    • 売：1日〜無期限

    買・売共通：6ヵ月

  • 売建銘柄数

    約3,800

    約2,600

  • 売建銘柄の在庫数量

    銘柄によって在庫数量が異なる

    逆日歩は発生しない

    売建可能銘柄は、原則在庫数量無制限

    ※逆日歩が発生する可能性あり

  • 日計り信用取引

    • 買い：全銘柄（規制銘柄除く）

    • 売り：約3,500銘柄（通常・HYPER空売り合計）

    金利・貸株料無料

    金利・貸株料が1日分発生

  • 通常買方金利・貸株料

    • 買方金利：2.8％
    • 無期限貸株料：1.1％
    • 短期貸株料：3.9％
    • 日計り信用：当日無料※
    • 買方金利：2.8％
    • 貸株料：1.1％

  • 大口優遇プログラム
    買方金利

    2.1%

    2.28％

銘柄数は2026年3月時点

  • 一般信用（日計り）取引で新規建を行った当日中に建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず買方金利 1.80％（年率）、貸株料 1.80％（年率）の支払いが発生しますのでご注意ください。

SBI証券の信用取引区分

制度信用は返済期限が原則6か月と定められており、一般信用は買いと売りで返済期限の仕組みが異なります。

返済期限

  • 買い

  • 売り

  • 「はじめて信用®」では、信用取引区分における日計り信用取引やHYPER空売りは、ご利用できません。
  • 無期限・短期・通常・HYPER空売りは、それぞれ取扱銘柄・在庫が異なります。

関連サービス

制度信用・一般信用の違いを理解したら、次はご自身の取引スタイルに合った取引環境を確認してみましょう。

SBI証券では、目的や経験に応じた信用取引サービスをご用意しています。

ご自身の取引スタイルに合った取引環境をお選びください。

信用取引の口座開設方法

よくある質問

ご注意事項

株式取引にあたっては、所定の手数料がかかります（手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません）。
信用取引、および「はじめて信用®」取引に関するリスク（以下、特段の用語の使い分けをしていない限り両者を合わせて「信用取引」といいます）

  • 信用取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
  • 信用取引にあたっては、売買代金の31％（「はじめて信用®」取引の場合100%）以上で、かつ30万円以上の保証金を差し入れていただく必要があります（取引保証金の額の約3.3倍（「はじめて信用®」取引の場合1倍）の取引が可能です）。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり、状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。

  • 追加保証金等自動振替サービス（住信SBIネット銀行/SBI新生銀行）は追加保証金が発生した際に便利なサービスです。

信用取引の「二階建て」に関するご注意
  • 委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

  • 詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、 金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

HYPER空売りに関するご注意

  • HYPER空売りは、HYPER料が必要となります。各銘柄のHYPER料については、HYPER空売り銘柄一覧画面をご確認ください。また、HYPER空売り銘柄の建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数（受渡ベース）」のコストがかかりますので、ご留意ください。

  • HYPER空売り銘柄は、銘柄によっては短期間で株価の値動きが激しくなる銘柄もあるため、想定と異なる株価変動により、大きな損失を被る可能性があります。

  • なお、制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取り扱う場合があります。制度信用取引（貸借銘柄）での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は株式情報について（国内株式）をご参照ください。

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