本邦初※、日々設定・解約可能なプライベート・クレジットを含むクレジット投資ファンド誕生
- プライベート・クレジット投資を含む公募投資信託として、ウエルスアドバイザー株式会社調べ（2025年7月31日現在）
欧米のパブリック・クレジット、プライベート・クレジットを投資対象とするハイインカムファンド、「SBI オルタナティブ・ハイインカム・セレクト・ファンド（年4回決算型）」（以下「当ファンド」）が登場！流動性を考慮したポートフォリオを構築することで、毎日の設定・解約を可能に。インカムゲインの獲得と長期的な信託財産の成長を目指した運用を行います。
- パブリック・クレジット投資 ⇒ 当ファンドにおいては、欧米のバンクローン、ハイイールド社債、転換社債・ハイブリッド債などへの投資をいいます。
- プライベート・クレジット投資 ⇒ 当ファンドにおいては、欧米のダイレクトレンディング（ローン）への投資をいいます。
セミナー・動画
動画−当ファンドの魅力を動画で解説！
- SBIアセットマネジメントの公式YouTubeチャンネルに遷移します
「SBI オルタナティブ・ハイインカム・セレクト・ファンド（年4回決算型）」の想定ポートフォリオ
日次設定、解約ができるように流動性を担保したポートフォリオを構築。
オルタナティブ投資運用会社として長い経験を誇る5社の投資商品を１つに！
- 2025年7月25日時点で取得可能な直近データを採用
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投資対象ファンドは、それらの資産規模や市況動向により、構成比率が変わります。
また委託会社の判断によって追加・変更される場合があります。
当ファンドの過去におけるパフォーマンス試算（計測期間：2022年2月〜2025年6月）
- 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
- リスク・リターン、相関および過去のパフォーマンスは、情報ベンダーの情報を基に、SBIアセットマネジメント株式会社が試算・作成
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当ファンドのパフォーマンスは、PRIVの運用期間が短いため、他の4本の投資対象ファンドの有価証券届出書提出時点で想定する投資配分を基に試算
- 当ファンドのパフォーマンス試算における投資対象ファンドの実績は費用控除後の価格推移を使用。但し、本ファンドの信託報酬は未控除
- 各インデックスは配当・利息込み指数、SBI-Manリキッド・トレンドは基準価額ベース
- SBI-Manリキッド・トレンド・ファンドは、現在の戦略を過去において、シミュレーションした結果
各投資対象ファンドのリスク・リターン（計測期間：2022年1月末〜2025年6月末）
- 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
当ファンドの想定ポートフォリオのリスク・リターンおよび各種投資対象との相関関係
（計測期間：2022年1月末〜2025年6月末）
当ファンドのシャープレシオ、及び相関係数については、PRIVの運用期間が数カ月間と短いため、残り4ファンドの実績で計測
SBI-Manリキッド・トレンド・ファンドは、現在の戦略を過去において、シミュレーションした結果
良好なリスク・リターンの特性：シャープレシオ（＝リターン/リスク）が、１を超える運用商品（緑色の矢印線 、上表 赤枠部）は、 優れたリスク・リターンの特性を持ち、長期保有に適していると考えられる。
引用 以下を用いてSBIアセットマネジメントが作成
S&P500：Bloomberg S&P500 SPTX INDEX、米国債：Bloomberg US Treasury INDEX、
米国ハイイールド社債：US High Yield INDEX、日経平均225：Bloomberg、金：GOLD
LNPM INDEX
- 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
- 出所：Bloombergおよび運用会社各社から入手したデータを基にSBIアセットマネジメントが作成
オルタナティブ資産（プライベート・クレジット）の成長
近年 急激な成長を遂げる プライベート・クレジット
Preqin予測：2029年までにプライベート・クレジット資産の運用額は2.6兆米ドルに増加する
- 上記は過去の実績および将来の予測値であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
- 出所：Preqin（2025年3月からBlackRockの100％子会社で、オルタナティブ資産業界向け金融データ・情報提供のリーディングカンパニー）
投資対象ファンドおよび投資対象ファンドの運用会社について
KKR Credit Income Fund （オーストラリア証券取引所（ASX）上場、ティッカー：KKC、豪ドル建て）
当ファンドは、KKRのクレジット投資チームが運用する複数戦略への投資を通じ、リスク調整後リターンの追求と、収益創出を目的とした多様なオルタナティブ・クレジット投資ポートフォリオへのアクセスを提供することを目指します。
- 2025年5月31日時点ポートフォリオ
- 各アセット、信用格付別分布の割合については、投資対象ファンドの運用会社の判断により変更になります。
運用会社：KKR
オーストラリア・インベストメント・マネージメント・ピー・ティー・ワイ・リミテッド
米国に本社を置く世界的な投資会社KKR & Co. Inc.の一部門です。
- 1976年5月 プライベート・エクイティ・ファームとして設立
- ニューヨーク証券取引所上場
- ４つのオルタナティブ投資プラットフォーム（プライベート・エクイティ、クレジット、インフラ、不動産）を有する世界最大級のオルタナティブ運用会社
- 運用資産総額 6,640億ドル（2025年3月現在）
- 出所：投資対象ファンドの運用会社から入手したデータを基にSBIアセットマネジメント作成
- 運用会社の概要は、当該運用会社の親会社もしくはグループとしての内容を含みます。以下同じ
SPDR®SSGA IG Public & Private Credit ETF
（ニューヨーク証券取引所（NYSE）上場、ティッカー：PRIV、米ドル建て）
主に投資適格債券（パブリック・クレジット商品とプライベート・クレジット商品の両方を含む）に投資を行うアクティブ運用ETFです。
幅広い投資適格債券に積極的に投資を行うことで、インカムと並行してリスク調整後リターンの最大化を目指しています。
- 2025年2月ニューヨーク証券取引所に上場した、プライベートアセット・アクティブETF
- アポロ・グローバル・セキュリティーズ・エル・エル・シーが調達するプライベート・クレジット商品に投資する場合がある。
- 2025年7月25日時点で取得可能な直近データを採用
- 各アセット、信用格付別分布の割合については、投資対象ファンドの運用会社の判断により変更になります。
運用会社：ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・ファンド・マネジメント・インク（SSGA）
1978年に設立されたステート・ストリート・インベストメント・マネジメント（State
Street Investment
Management）の一部門。米国マサチューセッツ州ボストンに本拠地を置く世界有数の資産運用会社の一つです。
- 業界最大級のETFマネージャー、30年に亘る運用実績
- 運用資産残高 5.1兆ドル（2025年6月現在）
アポロ・グローバル・マネジメント
- 1990年設立の世界最大級のオルタナティブ・クレジット運用会社
- ニューヨーク証券取引所上場
- 運用資産総額 7,850億ドル（2025年3月現在）
- 出所：投資対象ファンドの運用会社から入手したデータを基にSBIアセットマネジメント作成
SPDR®Blackstone Senior Loan ETF
（ニューヨーク証券取引所（NYSE）上場、ティッカー：SRLN、米ドル建て）
原則としてファンド資産の80%以上をシニア・ローンへ投資し、投資元本の保全を図りつつ、インカム収益の獲得を目指すETFです。
- Markit iBoxx米ドル建てリキッド・レバレッジド・ローン指数およびモーニングスターLSTA米国レバレッジド・ローン100指数を上回る投資成果を目指す。
- シニア・ローンへの投資に際しては、サブ・アドバイザーであるブラックストーン・リキッド・クレジット・ストラテジーズ・エル・エル・シーが、一般的なローン市場よりも変動性が低いと考えるポートフォリオの構築を目指す。
＊「シニアローン」＝第一順位担保付バンクローン
- 2025年7月25日時点で取得可能な直近データを採用
- 各アセット、信用格付別分布の割合については、投資対象ファンドの運用会社の判断により変更になります。
運用会社：ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・ファンズ・マネージメント・インク（SSGA）
1978年に設立されたステート・ストリート・インベストメント・マネジメント（State
Street Investment
Management）の一部門。米国マサチューセッツ州ボストンに本拠地を置く世界有数の資産運用会社の一つです。
- 業界最大級のETFマネージャー、30年に亘る運用実績
- 運用資産残高 5.1兆ドル（2025年6月現在）
副投資顧問会社：ブラックストーン・リキッド・クレジット・ストラテジーズ・エル・エル・シー
- 1985年設立。オルタナティブ投資を専門とする世界最大級の資産運用会社
- ニューヨーク証券取引所上場
- 資産運用残高 1.2兆ドル（2025年3月現在）
- 出所：投資対象ファンドの運用会社から入手したデータを基にSBIアセットマネジメント作成
Franklin Senior Loan ETF
（シカゴ・オプション取引所（CBOE）上場、ティッカー：FLBL、米ドル建て）
ファンドの純資産の少なくとも80%をシニアローンに投資する商品およびシニアローンに投資し、高いレベルのインカム収入を得るとともに、資産の保全を目指す運用を行います。
- 業界をリードする規模と投資対象へのアクセス力
- バンクローン市場の先駆者として、日次流動性戦略をいち早く導入
- 高い確信度に基づく集中・分散戦略と優れた運用実績
- 2025年7月25日時点で取得可能な直近データを採用
- 各アセット、信用格付別分布の割合については、投資対象ファンドの運用会社の判断により変更になります。
運用会社：フランクリン・アドバイザーズ・インク
フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ（Franklin Templeton
Investments）グループの一員で、グループの中核運用会社です。
- 親会社であるFranklin Resources, Inc.は1947年に設立
- ニューヨーク証券取引所に上場
- 世界150か国以上でサービスを展開するグローバル資産運用会社
- 出所：投資対象ファンドの運用会社から入手したデータを基にSBIアセットマネジメント作成
JANUS HENDERSON B-BBB CLO ETF
（シカゴ・オプション取引所（CBOE）上場、ティッカー：JBBB、米ドル建て）
主に米国のBBB格のCLO（ローン担保証券）に投資を行い、伝統的な債券資産クラスとの相関性が低い、高い利回りの獲得を目指す運用を行います。
- 一般に金利上昇への耐性が高く、伝統的な債券との低い相関性と魅力的な利回りを提供するCLOに投資
- 投資対象とするCLOは、B〜BBB格付で、80%以上をBBB-格以上に投資。B-格未満への投資は行わない。
CLOのストラクチャーおよび各クラスの性質
運用会社：ジャナス・ヘンダーソン・インベスターズ・US・エルエルシー
グローバル資産運用会社であるジャナス・ヘンダーソン・グループ（Janus Henderson
Group plc）傘下の運用会社です。
- 2017年5月 ジャナス・キャピタル・グループ（1969年 米国で設立）とヘンダーソン・グループ（1934年ロンドンで設立）の合併により設立
- 2010年 ニューヨーク証券取引所上場
- 米国でCLO戦略運用に高い実績を持つ
- 資産運用残高、3,732億ドル（2025年3月現在）
- 出所：投資対象ファンドの運用会社から入手したデータを基にSBIアセットマネジメント作成
投資対象ファンドが組み入れる主な資産について
【バンクローン】
欧米において、広義には、銀行等の金融機関が企業向けに行う融資（銀行貸付債権）のことをいいます。また、狭義では、主に投資適格未満の信用力が低い企業に対して行われるローンを指し、バンクローン市場で取引されています。
主に投資適格未満（BB格以下）の企業向けに貸し出される高利回りの融資であるため、格付が低く、信用リスクが高いことから、企業の財務状況が悪化すると債務不履行（デフォルト）のリスクがあります。また、通常の債券よりも流動性が低く、売買が難しい場面もあります。一方で、金利が変動する「変動金利型」が一般的で、インフレや金利上昇局面での利回り向上が期待され、信用リスクはあるものの、担保付きかつ弁済順位が高いため、破綻時の回収率は比較的高いとされ、中でもシニアローンは返済順位が最も高いローンのことです。
【CLO（ローン担保証券）】
銀行などが企業に貸し出したローンをまとめて証券化し、投資家に販売する金融商品です。主に信用力の低い企業向けローンが対象で、高利回りが期待されます。金融機関は貸し倒れリスクを回避し、資金を効率的に回収できるメリットがあります。
CLO（ローン担保証券）は、主にB格程度の信用力の低い企業向けローンを裏付け資産とした証券化商品です。
投資家はAAA〜BB格、無格付のエクイティ部分など、リスクに応じた階層（シニア債・メザニン債など）を選べます。
信用事象が起きると、下位の階層から損失が発生し、特にBB格以下やエクイティ部分は元本毀損のリスクが高くなります。
また、景気悪化時にはCLO価格が急落し、流動性リスクも高まる点に注意が必要です。
【ダイレクトレンディング（ローン）】
銀行などの金融機関を介さず、投資家（ファンドなど）が企業に直接融資する仕組みです。主に資本市場で資金調達が難しい中堅・中小企業が対象で、高い利回りや変動金利、担保付きローンなどが特徴です。金融市場との連動性が低く、景気後退時にも安定した収益が期待されるため、企業年金などの機関投資家から注目されています。
ダイレクトレンディングは、格付けがない（無格付）中堅・中小企業への直接融資であり、信用リスクが高い投資です。
企業の財務悪化によるデフォルト（債務不履行）や、延滞・条件変更などもリスクに含まれます。また、流動性が低く、市場での売却が困難な場合もあります。格付けがないからといって必ずしも信用力が低いわけではありませんが、格付けがない分、リスク評価が難しい点に注意が必要です。
【ハイイールド社債】
信用格付けが低く、利回りが高い債券のことです。一般的に「ジャンク債」と呼ばれることもあり、投資適格債よりもリスクが高い分、高い利回りが期待できます。
信用リスクが高いため、格付けは「投資不適格級（BB以下）」とされますが、その分利回りが高く、リスクを取ってリターンを狙う投資家に人気があります。景気の影響を受けやすく、価格変動も大きいため、慎重な運用が求められます。
また、ハイイールド社債は、信用格付けがBB以下（投資不適格級）の企業が発行する高利回りの社債で、利回りの高さが魅力ですが、企業の信用力が低いためデフォルト（債務不履行）リスクが高く、特にB格以下ではその確率が顕著に上昇します。また、流動性が低く、希望通りに売却できない可能性もあります。
【ハイブリッド債】
債券と株式の両方の特性を持つ金融商品です。一般的に「劣後債」とも呼ばれ、企業が資本調達のために発行する債券の一種です。通常の社債よりも返済順位が低く、企業が破綻した場合には他の債務よりも後回しにされるため、リスクは高いですが、その分利回りが高く設定されていることが多いため、投資家にとってはリスクとリターンのバランスを取る選択肢となります。
企業の財務上は資本として扱われることもあり、信用格付けの維持に役立つ場合があります。
ハイブリッド債は、格付け上投資適格（BBB格程度）でも、返済順位が劣後し、企業破綻時には元本が削減されたり株式に転換されるリスクがあります。また、利払い停止や繰延条項があるため、安定した利息収入が保証されない点も注意が必要です。償還期限が非常に長期または無期限であることも多く、流動性リスクも伴います。
投資リスク
基準価額の変動要因：本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。
また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
主な変動要因：
- バンクローンに関するリスク
- レバレッジに関するリスク
- CLO（ローン担保証券）に関するリスク
- 金利変動リスク 流動性リスク
- ダイレクトレンディング（ローン）に関するリスク
- 為替変動リスク
- ハイイールド社債に関するリスク
- 信用リスク
- ハイブリッド債に関するリスク
- カントリーリスク
ファンドの費用
◎お客さまが直接的に負担する費用
【購入時手数料】 購入価額（当初申込期間中は1口当たり1円）に3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が独自に 定める率を乗じて得た額とします。
- 詳細は販売会社にお問い合わせください。
【信託財産留保額】ありません
◎お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
【運用管理費用（信託報酬）】 ファンドの日々の純資産総額に対して、年率0.8404％（税抜 年率0.764％）を乗じた額
【投資対象とする投資信託証券】 年0.45％〜年1.1％程度
＊マザーファンド受益証券を通じて投資する上場投資信託証券の信託報酬等
- 年0.68％程度
- 有価証券届出書提出時点で想定する投資配分を基に試算したものです。
【実質的な負担】 年1.2904％〜年1.9404％程度
＊ファンドが実質的に投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が負担する信託報酬率になります
- 年1.5204％程度
- 有価証券届出書提出時点で想定する投資配分を基に試算したものです。
【その他の費用・手数料】
信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等は、原則として受益者の負担とし、信託財産中から支払われます。
- 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
- 運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、各ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。
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ファンドの費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
なお、各ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
【課税関係】
課税上は、株式投資信託として取扱われます。
当ファンドはNISA（少額投資非課税制度）の対象ではありません。
ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。