J-NETクロス対象限月の追加について（4/12〜）

4月12日（日）予定の臨時メンテナンス実施後の注文分から、一部の銘柄において、J-NETクロス取引の対象限月を追加いたします。

J-NETクロス対象限月（変更点）

  • 商品
    変更前（〜4/12）
    変更後（4/12〜）
  • 日経225先物
    直近2限月
    13限月（全限月）
  • ミニ日経225先物
    直近4限月
    16限月（全限月）
  • 日経225オプション
    直近3限月
    21限月（全限月）
  • 日経225ミニオプションは全限週がJ-NETクロスの対象となっております。
  • 全限月とは、立会取引における当社取扱い限月すべてを意味します。

J-NETクロス取引とは

「J-NET（ジェイネット）クロス取引」とは、取引所立会取引より有利な価格にて約定する機会を提供するため、SBIネオトレード証券が提供するシステムにて機関投資家（HFT業者3社 ※2026年4月現在）の注文とマッチングが行えるかの確認を行い、大阪取引所の立会価格より有利または同等の価格にて約定が可能な場合に機関投資家の注文とマッチングし、取引所の立会外市場（J-NET）にて約定する取引です。この取引により取引所の立会価格より有利な価格で取引できる可能性があります。

  • 初期設定は本サービスをご選択頂いた状態になっておりますが、設定により本サービスを利用せずにご発注いただくこともできます。
  • J-NETクロスでは、SBI証券の自己勘定取引とマッチングはいたしません。
  • 本サービスにおいてお客さまの注文を故意に不利な取引の条件で執行することはございません。

J-NETクロス取引のイメージ図

価格改善率

日経225関連商品では、「J-NETクロス取引」で取引所立会市場の最良気配より有利な価格にて約定する割合（価格改善率）が、下表のとおりとなっております。

価格改善率（2026年3月実績）

  • 商品
    日中取引
    夜間取引
  • 日経225先物
    99.6%
    99.9%
  • ミニ日経225先物
    81.2%
    77.7%
  • 日経225オプション
    94.9%
    95.2%
  • 日経225ミニオプション
    98.4%
    96.0%

対象期間：2026年2月27日（金）17時00分〜2026年3月31日（火）15時45分

  • 割合 ＝ 期間中に立会市場の最良気配より有利な価格で約定した取引枚数　÷ 期間中に立会外市場（J-NET）で約定した取引枚数（J-NETクロス取引利用のご注文対象）
  • 上記割合は、J-NETクロス取引の対象と判定された注文の総注文枚数に対する割合ではないことにご留意ください。
  • あくまで過去の実績値であり、今後記載の割合になることを保証するものではありません。

J-NETクロス取引に関する詳細（リスク、手数料等を含む）はこちらをご確認ください。

ご注意事項

  • 必要証拠金額は当社証拠金（発注済の注文等を加味した証拠金×100％）−ネット・オプション価値（Net Option Value）の総額となります。
  • 当社証拠金、およびネット・オプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • 証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は原則新規建てしたセッションに限定されます。なお、各種設定においてセッション跨ぎ設定を「あり」とした場合には、プレクロージング開始時点の証拠金維持率（お客さま毎の証拠金掛目およびロスカット率設定に関わらず必要証拠金額は証拠金×100%で計算）が100％を上回っていれば、翌セッションに建玉を持ち越せます。「HYPER先物コース」選択時は必要証拠金額は証拠金×50％〜90％の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。

  • 先物・オプションの証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）

  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20〜30程度）に回帰するという特徴を持っています。
  • 日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。

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