マーケットの動揺が続いています。1/15（金）には、原油価格（WTI先物）が1バレル30ドル、上海総合指数が3,000ポイントという節目の水準を割り込む中、NYダウが前日比390ドル安と波乱の展開になり、それを受けた1/18（月）の東京市場でも売りが先行しています。日経平均株価は2015/9/29（火）に付けた直近の安値16,901円を下回る水準での取引が成立しています。
日経平均株価は重要な節目とみられていた16,901円を下回ってきた場合、下値メドとなる株価水準は下方修正を余儀なくされることになります。1/18（月）の終値がシカゴ日経平均先物終値（1/15）である16,795円を上回ることができるか否か、日経平均の予想PER14倍相当水準、16,716円を維持できるか否かが、短期的な関心事になりそうです。そこを下回ると、日経平均株価は16,000円台前半まで下がる可能性があります。
ただ、株価が大きく下げてきたこともあり、そろそろ反発に転じても不思議ではないことを示唆する材料が増えてきました。
（1）主要テクニカル指標が「売られ過ぎ」を示唆（日経平均RSI=23.3％、25日移動平均マイナス乖離=7.6％、東証一部騰落レシオ=59.7％）。
（2）上海総合指数が3,000ポイント割れで、中国当局の危機意識が高まる可能性。
（3）イラン制裁解除で、原油価格下落の「悪材料」のひとつが「不安」から「現実」になり、「悪材料出尽くし」に接近。
（4）日銀追加緩和第2弾直前の「日経平均株価16,000円、1ドル115円」に接近し、追加緩和の可能性が再燃。
（5）昨年の予想PER最低水準である13.37倍を、現在の予想EPS1,194.92円に掛けると日経平均株価は15,976円の計算。
以上から、日経平均株価は16,000円近辺が次に重要な下値支持ラインとみられますが、仮にそこまで下がるとテクニカル的な「下げ過ぎ」感が相当に極端な所まで強まるとみられ、現実にはその前で下げ止まっても不思議ではないと思います。過去2年、すなわち2014年と2015年は本年同様に1月に入ってから売りが先行しましたが、中旬でいったんは下げ止まる傾向を示しています。今年も同様のパターンとなれば、すでに転換点に到達している可能性もありそうです。
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