先週の225先物は週間で370円高（上昇率1.31％）の28,540円と続伸。

米7月雇用統計で平均賃金の伸びが予想に反して6月から加速し、金融引き締め懸念が強まったが、ナスダック総合指数の下落率は小幅だった。また、雇用者数が大幅に伸びたことに伴う景気後退懸念の緩和はポジティブに捉えられ、週初は底堅く推移。

祝日前の9、10日、225先物は2日間で合計450円下落。米半導体大手エヌビディアの売上高見通しの引き下げやマイクロン・テクノロジーの弱気な見通しを受けて値がさの半導体関連株が軒並み大幅安。また、東エレク<8035>の予想外の減益決算や、ソフトバンクＧ<9984>の4-6月期としては日本企業で最大となる最終赤字を計上した決算などで、両者がともに大幅安となったことも指数を押し下げ、先物売りを誘発した。

一方、祝日明けの週末12日は一転して750円高と急反発。米国7月の消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）が共に6月から予想以上に鈍化したことでインフレ減速への期待が高まり、週前半に売られていた半導体関連や値がさ株を中心に買い戻しが強まった。

8月5日時点の裁定残高は、ネットベースで6,691億円の買い越し（前週は6,460億円の買い越し）と増加した。株数ベースでは、2億5,918万株の買い越しで、7月29日時点（2億5,628万株の買い越し）から増加している。

週末12日は先物主導の上昇となったことで、両先物ともに裁定買い（先物売り・現物買い）の動きが強まり、AアムロCやソジェンが大幅に売り越した。

買い方では週末に海外勢の買い越しが目立ち、225先物ではバークレイズが2,200枚、BofA証券とドイツが1,300枚前後の買い越し。TOPIX先物ではGSが3,900枚、JPモルガンが3,100枚、シティGが2,400枚と買い越した。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で1.96pt安（下落率9.63％）の18.39と低下。

米国の重要インフレ指標が揃って予想以上に減速し、インフレピークアウト期待が高まったことで、週末に株式市場は大きく上昇。オプション市場でプット（売る権利）が手仕舞われたことで、日経VIの低下に繋がった。主に9月物プットでは建玉が権利行使価格28,000円に9,600枚、27,000円に9,800枚、26,500円に8,400枚と積み上がっている。

一方、コール（買う権利）では29,000円に1万3,800枚と大量の建玉が積み上がっており、この価格帯での売買が活発だった。コールはこの他29,500円に9,500枚、30,000円に6,000枚と建玉が積み上がっている。

NT倍率（先物）は横ばい。米半導体エヌビディアやマイクロン・テクノロジーの業績見通しに関するネガティブな材料のほか、東エレクやソフトバンクＧの低調な決算を背景に、指数インパクトの大きい半導体関連株や値がさ株が崩れ、週半ばにかけてNT倍率は低下。

ただ、国内祝日明けの週末は一転して、米7月重要インフレ指標の6月からの減速を受けてインフレピークアウト期待が高まるなか、半導体関連株や値がさ株の買い戻しが強まった。また、商品投資顧問（CTA）による買いも加わり、225先物主導で上昇した結果、週末にNT倍率は前週末水準まで戻した。

今週の225先物は底堅い動きが継続か。

225先物は7月15日から1,780円も上昇した。7月米連邦公開市場委員会（FOMC）を無難に通過し、米主要IT企業を筆頭に企業決算が予想以上に健闘したことなども背景にはあるが、想定以上に強い動きが長期化している。ただ、高水準のインフレが続き、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締めもピークを過ぎたかどうかはまだ不透明。企業決算もむしろこの先の7-9月期決算の方が懸念との声も多いなか、足元の株式市場の上昇には違和感がある。

しかし、今の相場を一言で表現するならば「売り手不在」だ。機関投資家の多くが一時的な上昇に過ぎないと見ているが、当の機関投資家の多くは夏休みに入っている。一方、米国で再びミーム銘柄が急騰していることからも窺えるように、個人投資家では乗り遅れまいとする動きが強い。

さらに、CTAのようなトレンドフォロー型ファンドのシステマティックな買いが断続的に入っていることでむしろ上昇に弾みが付いている。こうした相場は少なくとも今週末の米国版SQまでは続きそうだ。

今週は米中の小売売上高や米小売大手の企業決算などもあるが、相場のトレンドを変えるには至らないだろう。17日のFOMC議事要旨が水を差すかに注目したいが、参加者不在でこれも動意薄だろう。

今週の225先物予想レンジは28,000-28,900円とする。

• 提供：フィスコ社