先週の225先物は前週末比330円高の22,590円と週間ベースでは5週ぶりに上昇した。23日の米中による追加関税発動を受けて、海外投機筋による投機的な売買などは発生せず、追加関税発動のイベントは無事に通過した。週後半にかけては、為替がじりじりと円安方向に進んだこともあって、買い戻しが広がり、225先物は9日以来、約2週間ぶりに22,500円台を回復して終了した。テクニカル的にも、23日に200日線を上回り、週末24日には25日線、75日線を突破するなど、節目を回復してきただけに、相場の戻りに対する期待感が高まる状態で週を終えた。

8月17日時点の裁定残高は、ネットベースで8,380億円の買い越し（前週は8,597億円の買い越し）と減少した。一方、株数ベースでは、5億4,285万株の買い越しと8月10日時点（5億4,33万株の買い越し）比で増加している。

225先物の手口では、週を通じてコンスタントに売りをこなしたAアムロC、ソジェン、メリルなどの海外勢が売り方上位になったほか、法人営業を強化しているSBIも売り方上位に名を連ねた。一方、21日からコンスタントに買いをこなしたCSが買い越しに転じ、買い方トップとなった。先週までのヘッジファンドの手仕舞い売りが一巡し、再び買いに転じた可能性がある。また、TOPIX先物の手口では、週を通じてコンスタントに売りをこなしたバークレイが大きく売り越し、売り方筆頭になったほか、週前半に大きく売りを出したGS、シティGがこれに続き、UBSも売り方上位に並んだ。一方、週後半に大きく買いを入れたメリルが買い方筆頭になった。

日経平均ボラティリティ・インデックス（VI）は、前週末比2.69pt安（下落率15.60％）の14.55ptと3週ぶりに下落に転じた。先週は、中国製品2,000億ドル相当への関税に対する公聴会や米中通商協議、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の講演など重要イベントが目白押しで、これらの内容を見極めようとのムードが強かった。そんななか、日経VIも低下傾向を強め、14.55ptは6月13日以来約2か月半ぶりの低水準となった。

NT倍率（先物）は上昇。週明け20日はTOPIXに対して日経平均が相対的に弱含んだことから13.1倍まで調整する場面もあった。ただ海外勢による225先物の買戻しの流れから週末にかけて日経平均が4日続伸すると、NT倍率も拡大し13.2倍をつけた。

今週は上値を試す展開を見極めたいところだ。前週の225先物は円安基調や米国株高など外部環境の好転を背景に5週間ぶりに反発した。また、これまでリスク回避の動きが続いていたマザーズ指数も反転するなど、危機回避的な売りも一巡感が出ている。

外部環境が大きく崩れない限り、戻り相場も継続が期待でき、2月2日以来約6か月半ぶりに23,000円台を目指す動きになるか注目されよう。24日のパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の講演や追加関税発動などの重要イベントを無事に通過したことにより、様子見姿勢だった投資家も今週は動きやすくなると思われ、相場には好影響をもたらすだろう。

実際、米国の株式市場は好調を維持しており、S&P500・NASDAQの各指数は金曜日に過去最高を更新している。一番の要因はジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の講演で米国景気は堅調に推移しているもののインフレの兆候は見られないとして、段階的な利上げを示唆したことだが、一旦はリスクオンに傾いたと考えてよいのではないか。中国の株式指数も安値から切り替えしており、この流れが継続すれば当然日経平均も上昇局面入りしてくる可能性が高い。

一方で、イスラム教の犠牲祭で先週は休場となっていたトルコ市場が再開する。対米関係が改善する兆しが見えないなか、通貨リラ安が再燃すれば、投資家のリスク回避姿勢が強まる可能性があり、225先物にもヘッジ売りが膨らむことも想定され、こちらは警戒が必要だろう。

• 提供：フィスコ社