日経平均はブレイク失敗の可能性?目先は売り場探しか
OPEC総会での減産合意を材料に18,760円まで上昇 |
前週の225先物は、週間ベースで50円の下落となった。石油輸出国機構(OPEC)総会で8年ぶりの減産合意となったことから原油価格が急騰し、米10年債利回りは上昇。為替市場では、ドル買いが再開したことから225先物は戻り高値18,490円(11/25)を上放れる展開となった。ただ、1日に18,760円まで上昇した後は、断続的な売りに押され上げ幅を徐々に縮小。1日、2日と日経平均の終値を100円ほど下回る終値を残すなど、先安感がやや感じられる引け値となった。
なお、11月25日時点の裁定残高は、ネットベースで1兆2,738億円の買い越し(前週は9,706.44億円の買い越し)となった。一方、株数ベースでは8,948万株の買い越しと11月18日時点(同7,346万株の買い越し)との比較では増加している。
225先物の手口では、週を通して売りを進めた野村が売り筆頭となったほか、JPモルガン、バークレイズ、シティが売りに回った一方、Aアムロ、ナティクシス、HSBCが買い方上位に並んだ。TOPIX先物では、JPモルガン、みずほ証券、ナティクシスが売りに回った一方、ゴールドマン・サックスが8000枚超の買い越しで2週連続買い筆頭となった。なお、週末のメジャーSQ値算出に絡んだロールオーバーはさほど観測されなかった。
- ※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。また日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。尚、推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。
- ※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。また日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。尚、推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。
週末にかけてプットの売買が増加 |
日経ボラティリティ・インデックス(VI)は20.86pとさほど目立った動きは見られなかった。オプション市場では、週前半はコールサイド、週後半はプットサイドの売買がそれぞれ盛り上がった。コールでは、19,000円、19,250円といった権利行使価格の商いが増加した一方、プットでは、18,000円の売買が増加。指数が上下に大きく動いた1日、2日は、プット、コールともに取引時間中の高安が倍以上開くケースが見られた。
NT倍率(先物)は12.4倍台で推移している。現物市場では、時価総額の大きいメガバンクが強い動きを示しているほか、225先物が引けにかけて弱含む展開が週末見られたことなどが影響。今週はメジャーSQ週のためロールオーバーが商いの中心となる。なお、ロールオーバーのピークは225先物が水曜日、TOPIX先物は火曜日との見方。
日経平均はブレイク失敗の可能性?目先は売り場探しか |
イタリア国民投票では、改憲反対派が勝利を収めたことから、レンツィ首相は辞任を表明している。為替市場では、ユーロが売られる場面が見られたものの、イタリアの政治的な混乱は市場にある程度織り込まれていたことから、影響は限定的となっている。ただ、市場では政府主導で再建を進めてきた、大手銀行の不良債権問題の解決が遅れるのではないかとの見方が広がり、ネガティブな反応になっている。また、欧州市場の動向を見極めたいとする雰囲気も強まっており、積極的な押し目買いは観測されていない。
今週末には12月限オプションSQが控えている。今回はメジャーSQのため、売買のボリュームが多くなる公算。足元、裁定に絡んだ売買が増加していたが、期近と期先に絡んだロールオーバーはまださほど入っていない様子。メジャーSQ値算出の9日までにポジションを整理するとなれば、225先物はやや売り優勢となる可能性もあろう。トランプ相場の流れを考慮すると、18,000円を大きく割れるような地合いは回避できそうだが、上値も重くなろう。
さらにOPEC総会での減産合意を材料に18,760円まで上昇した後、急速に下落。1時間足で75本移動平均線を明確に下回ってくることがあれば、目先は売り場探しになってきそう。今週のレンジは18,000円から18,500円とする。
経済スケジュール(12月5日〜12月9日)
- 提供:フィスコ社
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