今週の予想

先週は、週明けから米長期金利が上昇したことから、ドル買い・円売りが先行した。また、米中貿易協議を前にして、トランプ米大統領が中国大手通信機器に対する制裁緩和を示唆したこと受けて、貿易摩擦への懸念が後退したことも影響した。その後、北朝鮮が米朝首脳会談の中止を警告し、非核化を巡る米朝交渉に対する懸念が高まったことで、上値の重い動きも見られた。しかし、米10年債利回りが3.12％まで上昇し、2011年7月以来の高水準となったことを受けて、ドル/円は週明けの109.21から111.08まで上昇し、1/23以来の高値を付けた。
今週は、やや上値の重い動きが予想される。長期金利の指標となる米10年債利回りは、依然として3％を上回っており、やや金利高を警戒する見方もある。長期金利の上昇による企業の金利負担への懸念から株価への影響、そして新興国への影響を指摘する向きもある。また、6月のFOMCでの利上げを控えて、金利上昇警戒感もある。そのため、金利の上昇が頭打ちとなる場合には、ドル/円も上値の重い動きとなる可能性も考えられる。そのため、米長期金利の動向には注目しておきたい。米国では、5/23に新築住宅販売、FOMC議事録公開、5/24に中古住宅販売、5/25に耐久財受注と重要な米経済指標の発表が予定されており、結果に注目したい。特に、FOMCの議事録では、利上げのペースに関する議論があったのか注目されるが、緩やかな利上げペースが強調されているようなら、下振れの可能性を警戒したい。

今週の予想

先週は、前週の流れを引き継ぎ、序盤から堅調な動きとなった。そして、ECB理事会メンバーの仏中銀総裁が、「利上げ開始時期について、ECBが新たなガイダンスを示す可能性がある」と発言したことから、一時131.38まで上昇し、5/3以来の高値となった。その後は、ドイツのGDPの減速や、イタリアのポピュリスト政党の議員がECBの銀行に債務減免を求めることが検討されていると発言したことから懸念が広がり、ユーロは主要通貨に対して軟調な動きとなった。ユーロ/円は、129.54まで下落する動きとなったものの、その後は底固く推移し、週末には再び131円台まで上昇する場面もあった。
今週は、底固い動きが予想される。ユーロ圏の経済指標が予想を下回ったことで米国との金融政策の違いが浮き彫りとなり、対ドルでは4月中旬以降5％以上の下落となっている。ただ、ECBの量的金融緩和の縮小を進めることに変わりはなく、開始時期もそれほど大きな違いはないとの見方もある。そのため、ユーロ/ドルが値を戻す動きとなるようなら、ユーロ/円の下値も限定的と考えられる。当面は、QE終了時期に関する決定が6月か7月であることから、それまでのユーロ圏の経済指標の結果が注目される。ただ、イタリアの次期政権を巡る不透明感が続く場合には、ユーロを圧迫する要因となることから、動向には注目したい。

今週の予想

先週は、米国の主要株価や米長期金利が上昇したことから、円が売られる動きとなり、ポンド/円は週明けから堅調な動きとなった。また、下落が続いた流れが一服したこともあり、比較的底固い動きとなった。ただ、北朝鮮が米朝首脳会談の中止を警告したことや、イタリアの政局不安を背景に、一時軟調な動きとなる場面もあったが、英国政府がEU離脱後に関税同盟残留の意向との報道を受けてポンドが上昇する場面があるなど、ポンドは週末まで堅調な動きが続いた。ポンド/円は、週明けの148.05から150.01まで上昇し、5/2以来の高値を付けた。
今週は、上値の重い動きが予想される。4月中旬から5月上旬にかけて下落が続いた流れが一服し、先週まで比較的堅調な動きが続いた。特に、英国の経済指標の悪化が続き、英国の早期利上げ期待が後退したことが下落の要因となった。今週は、5/23に消費者物価指数、5/24に小売売上高、5/25にGDP、個人消費など英国の主要な経済指標の発表が予定されている。特に、小売売上高、GDPなどは、前回、予想外に悪化したことでポンド売りに繋がっているだけに、今回の結果に注目が集まっている。そして、改善が見られるようなら、底固い動きが考えられるが、悪化や引き続き低迷となるようなら、上値の重い動きとなる可能性が考えられることから、注目したい。

今週の予想

先週は、週明けから米長期金利の上昇が続いたこともあり、序盤からやや上値の重い動きとなった。また、トルコの大統領の発言を受けてトルコ・リラが主要国通貨に対して下落したことや、豪州の賃金関連の経済指標が予想を下回る結果となったことが影響し、豪ドルは上値の重い動きが続いた。その後は、原油価格が2014年11月以来の高値まで上昇するなど、資源価格の上昇などもあり、豪ドル/円は、82.19から83.43まで上昇した。
今週は、底固い動きが予想される。豪州の主要な経済指標の発表がないものの、米中通商協議や米朝首脳会談の行方に注目が集まっており、関連する報道や要人発言が注目される。特に、豪州は中国との貿易上の関係が深いことから、間接的な影響も懸念される。また、原油価格など資源価格の上昇が続くのかどうかにも注目が集まっており、引き続き上昇が続く場合には、豪ドルの支援要因となる。そして、米国との金利差拡大に対する懸念もあり、5/23のFOMC議事録公開の内容が注目される。マーケットでは、6月のFOMCでの利上げはほぼ織り込まれており、ポイントは利上げのペースである。利上げペースの加速が強調されるようなら、対ドルで豪ドルの下押し要因に、一方緩やかなペースが強調される場合には下支え要因となるだろう。

今週の予想

先週は、前週の流れを受けて週明けに8.98まで上昇し、4/20以来の高値を付けた。しかし、その後は、米国債利回りの上昇が続いたことや、トルコのエルドアン大統領が、来月の選挙で勝利すれば金融政策への関与を強める可能性を示したことから、トルコ・リラ売りが加速し、新興国通貨全般が売られ、ランド/円も8.72まで下落する動きとなった。ただ、原油など資源価格の上昇を受けて8.90まで上昇したものの、再び新興国通貨売りが加速し、週末には8.66まで下落した。
今週は、底固い動きが予想される。引き続き、米国の長期金利や利上げ期待の動向には注目だが、金利上昇や利上げ期待の高まりはやや一服する可能性もあり、下値は限定的だろう。また、南ア国内では、5/23に消費者物価指数、5/24に政策金利発表が予定されており、結果が注目される。4月から付加価値税の税率が引き上げられたこともあり、消費者物価の上昇が予想されている。また、前回（3月）の政策金利発表では物価の低下が続いたことが影響し、利下げが決定されたが、消費者物価指数が市場の予想通り上昇する場合には、政策金利が据え置きとなる可能性が高まり、ランドは比較的堅調な動きとなるだろう。