今週の予想

先週は、週明けに発表された米ISM製造業景況指数が、2014年8月以来約3年ぶりの高水準となったことや、米国債利回りが上昇したことを受けて、ドルは主要通貨に対して堅調な動きとなった。その後、米国市場が独立記念日の祝日で休場となったことや、週末の米雇用統計の発表を控えて様子見ムードも高まり、小動きの展開が続いた。週末には、日銀の指し値オペ実施を受けて円売りが強まり、米雇用統計では、まちまちの結果となったものの、総合的にはまずまずの結果だったとの見方から底固い動きとなり、ドル/円は114.18まで上昇し、5/11以来の高値を付けた。
今週は、底固い動きが予想される。先週の米雇用統計では、賃金の伸びなどにやや懸念が残ったものの、ドルへの影響は限定的となり、底固い動きとなった。今週は、7/14に消費者物価指数や、小売売上高が予定されており、前回低下となった消費者物価指数が改善すれば、ドルは一段の上昇となる可能性も考えられる。また、7/12にイエレンFRB議長の下院での半期議会証言が予定されており、発言の内容に注目したい。特に、金融政策に関する発言には敏感に反応する可能性もあるだろう。ただ、ここまで堅調な展開が続いたことで高値警戒感も出ていることから、経済指標が冴えない結果となる場合や、FRB議長のハト派的な発言には注意したい。

今週の予想

先週は、週明けに堅調な動きとなったものの、その後は原油価格や株価下落が影響し、ユーロ/円は上値の重い動きが続いた。しかし、6月のECB理事会の議事録公表を受けて、ECBが量的金融緩和の縮小に動くとの見方が強まったことから、ユーロは主要通貨に対して堅調な動きとなった。また、週末には日銀の指し値オペ実施を受けて、円売りが優勢となり、ユーロ/円は130.08まで上昇し、2016/2/10以来の高値を更新した。
今週は、底固い動きが予想される。独連銀総裁が、ECBが異例の金融刺激策を縮小する余地が拡大したとの認識を示し、ユーロ圏の景気回復を意識した発言をしたことから、ユーロ圏経済に対する期待感も高まっている。そして、来週のECB理事会では、6月の理事会よりも踏み込んだ議論になるとの期待感もあることから、堅調な動きが続く可能性も考えられる。ただ、上昇が続いたことによる高値警戒感も出ていることから、調整の動きとなる場合にはやや注意も必要だろう。

今週の予想

先週は、週明けから株価や原油価格が上昇したことを受けて、ポンド/円も序盤から堅調な動きとなった。その後、英国の経済指標が冴えない結果となったことを受けて、上値の重い動きが続いた。そして、週末には、日銀の指し値オペ実施を受けて、円売りが優勢となり、ポンド/円は147.62まで上昇し、5/11以来の高値を付けた。ただ、その後に発表された英国の経済指標が、軒並み市場予想を下回る結果となったことから、反落となった。
今週は、上値の重い動きが予想される。英国の利上げを支持するメンバーが増えたことから、利上げへの期待感の高まりを背景に、ポンドは堅調な動きが続いたものの、高値警戒感や、英国の経済指標の結果を受けた英経済の鈍化懸念から、やや軟調な動きも考えられる。今週は、7/12の雇用に関する経済指標の結果が注目される。

今週の予想

先週は、前週からの流れを引き継ぎ、週序盤に86.98まで上昇し、3/21以来の高値を付けた。原油価格など、資源価格の上昇も押し上げ要因となった。ただ、豪中銀が政策金利の据え置きを発表したが、声明が期待していたほどタカ派的ではなかったことで、一部に失望感が出て、豪ドルは主要通貨に対して軟調な動きとなった。また、その後原油価格が大きく下落したことも影響し、豪ドル/円は85.67まで下落したが、週末には、再び堅調な動きとなり、86円台後半まで上昇した。
今週は、上値の重い動きが予想される。このところ、主要国の中銀がタカ派的な声明を出していたことから、豪中銀の声明にも期待感が出ていたが、豪ドル高、住宅価格の上昇に対する牽制発言や、低金利継続の有益性を示唆したことが、引き続き懸念要因となる可能性が考えられる。ただ、鉄鉱石などの商品価格が下支え要因となっており、引き続き堅調な動きが続くようなら、豪ドルも底固い動きが続く可能性もあるだろう。

今週の予想

先週は、週明けから小動きながら上値の重い動きとなり、その後南アフリカの民間部門PMIが2016年4月以来1年2ヵ月ぶりの低水準となり、10ヵ月ぶりに景気の判断基準となる50を下回ったことを受けて、南アフリカの経済活動が鈍化するとの見方が広がったことから、ランドは主要通貨に対して下落した。そして、ランド/円も週明けの8.63から8.39まで下落し、5/31以来の安値を付けたが、週末にはやや値を戻す動きとなった。
今週は、上値の重い動きが予想される。最近の南アフリカの経済指標の低調や、資源価格の下落が引き続き懸念要因となるだろう。また、来月には大統領の不信任投票などの予定もあり、政治的な懸念も依然として燻り続けていることから、積極的には買い難いだろう。