今週の予想

先週は、週明けから株価が上昇したことを受けて、序盤は比較的堅調な動きとなった。その後は、FOMCの議事録で緩やかなペースでの利上げが引き続き適切となる可能性が高いとの認識が改めて示されたことや、オフショア人民元が資金調達コストの上昇を背景に、元が対ドルで約2ヵ月ぶり高水準となったことで、円に対しても軟調な動きとなり、ドル/円は105.07まで下落した。ただ、週末の米雇用統計で、雇用者数の伸びが市場予想を下回ったものの、前回の結果が上方修正されたことや、賃金の伸びが堅調だったことから、ドル/円は107円台まで反発した。
今週は、上値の重い動きが予想される。雇用統計の堅調な結果から米国の年内3回の利上げが意識され、底固い動きが考えられる。そして、1/11にはトランプ米次期大統領の会見が予定されており、発言内容は不明だが、米経済の先行き期待が高まるようなら、一段の上昇も考えられる。ただ、トランプラリーに慎重な見方も出始めて上値の重い動きも見られることから、下振れには注意したい。また、米国の主要企業の決算発表が続くことから、こちらの結果や株価の動きにも注目したい。

今週の予想

先週は、週明けから堅調な動きとなったものの、原油価格が大きく下落したことや、米債券利回りが低下したことを受けて円買いが強まり、ユーロ/円は上値の重い動きとなった。その後は、122円台から123円台のレンジ内でのもみ合いの展開が続き、週末には米株価の上昇もあり、堅調な動きとなった。
今週は、上値の重い動きが予想される。ユーロ圏の主要な経済指標の発表が少なく新規材料に乏しいものの、欧州の主要株価は堅調な動きが続いており、先週に続き堅調な動きが続くのか、又は一服する展開となるのか注目したい。また、マーケットでは、トランプ次期米大統領の会見での発言に注目が集まっており、会見の内容により、大きく動く可能性も考えられる。ただ、11月から続いた堅調な流れが、12月中旬以降は横ばいが続いていることから、レンジを下抜ける場合には、下げに転じる可能性もあることから、注意しておきたい。

今週の予想

先週は、堅調な株価動向なども影響し、週明けから底固い動きとなり、ポンド/円は一時145.40まで上昇した。しかし、英国の駐在EU大使が突然辞任を発表したことを受けて、英ポンドは主要通貨に対して下落した。また、オフショア人民元が対ドルで上昇したことで、円買いが優勢となり、ポンド/円は142.51まで下落したが、週末には底固い動きとなった。
今週は、上値の重い動きが予想される。目先は、トランプ米次期大統領の会見での発言に注目が集まっており、米経済にとってプラスになる発言であれば、米株、ドル高となる可能性も考えられる。その場合、ポンド/円も上昇する可能性も考えられるが、英国の駐在EU大使の辞任の影響（EU関連ポストの辞任は2人目）も懸念されている。また、英国最高裁によるEU離脱の議会承認判断が出される場合には、大きな動きに繋がる可能性もあることから注意が必要だろう。

今週の予想

先週は、週明けから株価や資源価格の上昇が続いたことから、豪ドルは堅調な動きとなり、豪ドル/円は85.71まで上昇した。その後、オフショア人民元が資金調達コストの上昇を背景に対ドルで上昇となったことをきっかけに、アジア通貨が買い戻される動きとなり、円買いが強まったことで豪ドル/円も軟調な動きとなった。ただ、週末には、豪州の貿易収支の発表があり、赤字予想に反して黒字となったことが好感され、豪ドル/円は再び85円台まで上昇した。
今週は、やや上値の重い動きが予想される。トランプ次期米大統領の会見が1/11に予定されており、ここでの発言に注目が集まっている。経済に関する発言であれば、米経済にとってはプラスになる可能性もあり、対ドルで豪ドルは上値の重い動きとなる可能性も予想される。ただ、ドル/円が上昇となれば、豪ドル/円も連れ高となる可能性もある。しかし、ここまでのドル高に対する牽制発言が含まれるようなら、円が買い戻される可能性が考えられる。

今週の予想

先週は、週明けから株価が上昇したことを受けて、ランド/円は序盤から堅調な動きとなった。そして、米FOMCの議事録で、緩やかなペースでの利上げが引き続き適切となる可能性が高いとの認識が改めて示されたことから、ドルが主要通貨に対して売られ、南ア・ランドは対ドルで上昇となり、対円でも堅調な動きとなった。ランド/円は、一時8.64まで上昇し、2015年11月以来の高値を付けた。その後は、米債券利回りの低下から円が買われる動きとなり、ランド/円は8.46まで下落した。
今週は、やや軟調な動きが予想される。プラチナなどの貴金属価格が大きく上昇していることや、対ドルで堅調な動きが続いていることなどを受けて、ランド/円は底固い動きが続いているが、資源価格の上昇にやや一服感が出ていることや、先週末の米雇用統計が比較的堅調な内容だったこともあり、上値の重い動きが考えられる。また、南ア国内では、政治的な不安定さが残っており、月内の内閣改造がポイントになるとの指摘もあることから、積極的には買い難いと考えられる。