今週の予想

先週は、原油価格の下落などが影響して、序盤はやや軟調な動きとなった。そして、FOMCで年内の利上げ見通しが昨年12月の4回から2回に下方修正されたことや、GDP見通しなども下方修正されたことを受けて、ドルが主要通貨に対して下落した。更に、世界経済の先行きに不透明感が高まったとの見方を背景に、比較的安全な資産とされる円を買う動きが加速し、ドル/円は一時、2014年10月以来、約1年5ヵ月ぶりの安値を付けた。
今週は、上値の重い動きが予想される。先週のFOMCを受けて、米利上げ後退観測でドルは軟調な動きが続いており、この流れが続く可能性も考えられる。特に、株価や原油価格が下げる場合には、ドル/円にも影響が出るだろう。ただ、今週は住宅関連やGDPなど米国の主要な経済指標の発表が予定されており、結果次第では値を戻す可能性も考えられる。

今週の予想

先週は、週明けから原油価格が大きく下落したことが影響し、リスク回避の動きが強まり、比較的安全な資産とされる円を買う動きが先行した。ユーロ/円は、週明けの高値127.16から125.10まで下落した。その後は、米FOMCで利上げペースの鈍化が示されたことを受けて、対ドルで上昇、対円でも堅調な動きとなり、一時126円台後半まで上昇した。しかし、ECB理事が一段の利下げの余地はまだあると発言したことを嫌気して、週末には一段の下落となった。
今週は、底固い展開が予想される。米国の利上げペースの鈍化懸念が示されたことや、各国の低金利政策を背景に、ユーロを積極的に売り難くなっている。ただ、移民問題や、英国がEU離脱した場合のEU経済に対する影響が懸念されていることもあり、上値は重いだろう。また、ドラギECB総裁が会見で「一段の利下げが必要だとは考えていない」としたものの、ECB理事が週末に「一段の利下げの余地はまだある」と発言したことも影響が残るだろう。そして、原油価格や株価が下落する場合には、一段の下げとなる可能性も想定しておきたい。

今週の予想

先週は、週明けから原油価格の下落などが影響し、ポンドはやや軟調な動きとなった。そして、世界経済の先行きに不透明感が高まったとの見方を背景に、比較的安全な資産とされる円を買う動きが優勢となり、ポンド/円は週明け高値の162.96から159.03まで下落し、2/3以来約2週間ぶりの安値を付けた。その後は、161円台後半まで値を戻した。
今週は、上値の重い動きが予想される。先週の英中銀のMPCの議事録で、EU残留・離脱を問う国民投票をめぐる不透明感が、ポンド下落の大きな要因となっているとの分析が示された。直近の世論調査では、EU残留が43％、EU離脱が41％、投票しない・わからないが16％と拮抗していることも不安感を高めている。当然、不透明感が成長の足かせとなるだけでなく、英利上げ観測の後退懸念につながることから、引き続き上値の重い展開が考えられる。今週は、3/24に小売売上高など、英国の主要な経済指標の発表にも注目したい。

今週の予想

先週は、週明け序盤に堅調な動きとなったものの、原油価格が1バレル＝3ドル近く下落したことが影響し、株価が上値の重い動きとなり、投資家のリスク回避の動きが強まった。豪ドル/円は、週明けの高値86.41から83.91まで下げた。しかし、原油価格がその後反発となり、年初来高値を更新したことや、豪州の雇用統計が改善したことを受けて、豪ドル/円は85.87まで上昇した。
今週は、底固い展開が予想される。原油価格が上昇していることや、米国の利上げペースの鈍化が示されたことは、豪ドルにとって後押し材料である。ただ、世界経済の先行き懸念もあり、特に資源国や中国の影響が拡大する場合には、豪ドルにも影響が出るだろう。また、年初から86円台では上値の重い動きとなっていることから、以前RBA副総裁が追加緩和の可能性を示唆したことが意識される場合にも影響が出るだろう。そして、今週は、豪州の主要な経済指標の発表も少ないことから、株価や原油価格の動向に注目したい。

今週の予想

先週は、週序盤から、南ア財務相の警察絡みの問題を背景とした去就問題が懸念されたことや、南アの債務格付けを投資不適格級に引き下げる可能性が指摘されたことを受けて、南ア・ランドは主要通貨に対して下落した。ランド/円は、週明けの7.50から7.01まで下落し、2/29以来の安値を付けた。ただ、南ア中銀が3会合連続の利上げを決定したことを受けて、ランドを買い戻す動きとなり、週末にかけてランド/円は7.38まで上昇した。
今週は、上値の重い動きが予想される。財務相の問題から辞任や解任の可能性が懸念されており、昨年12月に前財務相が解任されたときは、南ア・ランドは10％以上の下落となったことから、注意が必要だろう。また、先週利上げを決定したことから、ランドの上昇が見られたものの、一方で南アの格下げに対する根強い懸念もあることから、上値は限定的となるだろう。ただ、南ア財務相解任などのインパクトあるニュースが無ければ、米国の利上げ鈍化懸念もあることから、下値は限定的だろう。