今週の予想

先週は、序盤から米貿易赤字が市場予想を大きく上回り、2008年10月以来6年5ヵ月ぶりの大きさとなったことや、ADP雇用統計が市場予想を下回り、2014年1月以降で最小の伸びとなったことを受けて、ドルが主要通貨に対して下落する動きとなった。ドル/円は、120.50台から119.06まで下げる動きとなった。しかし、その後は、雇用関連の経済指標が改善し、週末の雇用統計に対する期待感から、一時120.24まで上昇する動きとなった。そして、米雇用統計では、雇用者数の伸びが予想の範囲内の結果となったものの、内容に懸念が残る結果となったことから、ドルは主要通貨に対して軟調な動きとなった。
今週は、やや上値の重い動きが予想される。週明けは、引き続き雇用統計の結果が材料視され、上値の重い動きが考えられる。その後は、主要な経済指標の結果に注目したい。米経済の鈍化懸念もささやかれる中で、引き続き米経済指標が予想を下回る結果が続く場合には、ドルは軟調な展開が続く可能性が考えられる。ただ、他の主要国と比較しても利上げ期待はまだまだ高いことから、現行のレンジ（118.50〜120.50近辺）を下抜ける可能性は低いと考えられる。

今週の予想

先週は、ギリシャ支援問題が懸念される中、IMFがギリシャ支援を打ち切る可能性があるとの報道を受けて、ユーロは主要通貨に対して軟調な動きとなった。ユーロ/円は、週明けの134円台から133円台まで下げる動きとなった。しかし、ドイツの長期金利が連日上昇したことや、ECBがギリシャの銀行向けELA（緊急流動性支援）の上限を20億ユーロ引き上げたとの報道を受けて、主要通貨に対して堅調な動きとなり、ユーロ/円は135.99まで上昇する動きとなった。その後は、上値の重い動きとなり、週末には134.08まで下げる動きとなった。
今週は、やや上値の重い展開が予想される。ユーロ/円は3週間で約10円上昇しており、やや調整の動きも考えられる。また、週明けの11日はユーロ圏財務相会合が行われ、ギリシャ支援問題が協議される予定である。懸念はやや後退しているものの、独財務相が「注目に値するような結果が得られると期待してはならない」と述べていることから、やや注意したい。そして、12日は、ギリシャのIMFへの7億ユーロの返済期限であるが、現状では資金的に問題はない。ギリシャ問題が悪化しなければ、調整はあるものの、ユーロ高が続く可能性も考えられる。特に米国の米経済指標の悪化が続くようであれば、一段の上昇も考えられる。しかし、ギリシャ懸念が再燃した場合や、米経済指標が持ち直す場合は、対ドルから大きな調整につながる可能性もあるだろう。

今週の予想

先週は、7日の英総選挙を控えて様子見ムードもあり、序盤から限定的な動きが続いた。そして、世論調査では、与野党の支持率が拮抗していることから、方向性に乏しい動きが続いた。その後、ポンド/円は一時180円台まで下げる動きとなったものの、英国の政局は現状維持されるとの見方などから183円台まで上昇した。そして、総選挙の出口調査で、与党連立で過半数を獲得するとの調査結果を受けて、英ポンドは主要通貨に対して大きく上昇した。ポンド/円は、一時186.05まで上昇し、1月2日以来の高値を付ける動きとなった。
今週は、やや上値の重い展開も予想される。いずれの党も単独過半数に達しないハングパーラメント（宙づり議会）が回避されたことで、先週末に大きく上昇したが、やや一服感が出る可能性も考えられる。また、ユーロ圏離脱問題や、経済立て直しの問題も山積している。格付け会社は、EU離脱なら格付けに影響するとの指摘や、GDPは低下するとの指摘もあり、今後ユーロとの関係も材料になるだろう。今週は、11日の金融政策発表、13日の雇用統計など英国の重要な経済指標の発表も予定されている。選挙のニュースで反応は限定的だったが、先週末に英国の貿易赤字が予想を上回るなど、経済指標の悪化があったことから、指標結果には注目したい。

今週の予想

先週は、週明け中国の製造業関連の経済指標が予想を大きく下回ったことを受けて、豪ドルは軟調な動きとなった。そして、豪州中銀が政策金利を引き下げたことから、豪ドルは主要通貨に対して下落となり、豪ドル/円も93.54まで下げる動きとなった。しかし、すでに織り込まれていたことや、利下げサイクルは終了したとの見方が広がったことから、豪ドルを買い戻す動きが優勢となった。また、原油などの資源価格が上昇したことも支援材料となり、豪ドル/円は95.93まで上昇する動きとなった。ただ、中国の輸出入が予想を大きく下回る結果となったことから、週末には94円台前半まで下げる動きとなった。
今週は、やや上値の重い動きが予想される。豪中銀総裁は、豪州経済に対する懸念も指摘しており、懸念はまだ残っている。また、対ドルでも0.8ドル近辺まで上昇していることから、やや調整の動きも考えられる。ただ、ここからの追加利下げは考えにくく、金利先物市場での利下げ確率もゼロであることから、下値は限定的だろう。ただ、中国経済指標の悪化が続いており、13日の小売売上、鉱工業生産の結果には注目したい。そして、中国経済指標の悪化や、堅調な動きが続いている原油など資源価格が調整となる場合には、一段の下げとなる可能性も想定しておきたい。

今週の予想

先週は、週明けやや軟調な動きとなったものの、米貿易赤字が拡大したことや、WTI原油価格が62ドル台まで上昇したことを受けて、南ア・ランドは対ドルで上昇し、ランド/円も10.05まで上昇する動きとなった。しかし、週後半には資源価格が下落したことや、南ア主要株価の下落が続いたことを受けて、一時9.84まで下げる場面もあった。ただ、南アの電力関連の指標が前回から改善したことを好感して、南ア・ランドは底固い動きとなった。そして、週末の米雇用統計は、やや懸念の残る内容となったことを受けて、利上げ期待が後退し、対ドルでランドが上昇となり、ランド/円も10.05まで上昇する動きとなった。
今週は、やや上値の重い動きも予想される。週明けは、前週末の米雇用統計の結果を受けて、堅調な動きが続く可能性もあるだろう。10.15を上抜ける場合には10.24近辺までの上昇の可能性も考えられる。ただ、上昇が一服する場合には、上値の重い動きとなる可能性も想定しておきたい。また、ギリシャ支援に関する週明けの協議結果にも注目したい。南アの経済指標では、12日の製造業生産、14日の金・鉱物生産量の発表が予定されている。