今週の予想

先週は、序盤の新規材料に乏しい中、週明けから小動きの展開となった。その後、米耐久財受注が予想外のマイナスとなったことから、米国の利上げ期待が後退したとの見方から、主要通貨に対して軟調な動きとなった。ドル/円は、一時118.34まで下落し、2月20日以来の安値を付ける動きとなった。しかし、中東情勢の緊迫化を背景に、リスク回避の動きも強まり、ドルは主要通貨に対して底固い展開が続いた。
今週は、底固い展開が予想される。週末に予定されている米雇用統計の結果に注目が集まっており、市場予想では雇用者数の伸びは引き続き堅調と予想されている。ただ、マーケットでは、特に賃金の伸びに注目が集まっている。雇用統計の結果を受けて利上げ期待が高まるようなら、ドルは主要通貨に対して上昇する可能性が考えられる。しかし、利上げ期待が後退する場合には、一段の下げとなる可能性も想定しておきたい。最近では、米経済指標が市場予想を下回るケースが目立っており、2015年第1四半期の成長率も鈍化が予想されるなど、懸念もある。しかし、年内の利上げが確実視されるなど、主要国との金融政策の違いが引き続き下支え要因となり、底固い展開が考えられる。

今週の予想

先週は、序盤から独経済指標が軒並み良好な結果となったことから、週前半は堅調な動きが続いた。しかし、中東での緊張が高まったことや、欧米の株価が大きく下落する動きとなったことを受けて、ユーロは一段の下落となった。週末には、やや値を戻したものの、ギリシャ支援に絡む懸念から上値の重い展開が続いた。
今週は、上値の重い展開が予想される。先週は、ユーロ圏主要国の経済指標の改善が見られたものの、それが継続するのかがポイントとなる。そのため、今週発表される経済指標の結果には注目したい。また、米国の雇用統計の発表が予定されており、ここで米国の利上げ期待が高まるようなら、対ドルで軟調な展開が続く可能性も考えられる。特に、ギリシャの支援問題や追加緩和観測など、上値を抑える要因がある中で、米国との金融政策の違いが意識される場合には、対ドルで一段の下げとなる可能性も想定しておきたい。そして、米利上げ期待や、中東情勢の緊迫化を背景とした株価下落が続くようなら、ユーロ/円への影響は拡大するだろう。

今週の予想

先週は、序盤に発表された英国の消費者物価指数が、市場予想を下回り、1989年の統計開始以降初めてゼロとなったことを受けて、英国の利上げ時期が後退するとの見方が強まり、英ポンドは主要通貨に対して軟調な動きとなった。また、中東情勢の緊迫化を背景に、株価が下落したことも加わり、ポンド/円は176.49まで下落し、2月3日以来の安値を付ける動きとなった。ただ、週末には、英中銀総裁が、次回の政策変更は恐らく利上げになると述べたことを受けて、ポンドが反発する場面もあった。
今週は、上値の重い展開が予想される。先週末に次回の政策変更が利上げとなる公算が大きいと発言したが、インフレ率がゼロ（目標2％）となったことで、委員会で利上げを支持する意見は出にくいだろう。また、インフレ率を目標水準に戻すための利上げの必要性を示したが、中東情勢の緊迫化による原油価格の乱高下もあり、簡単ではないだろう。そして、週末の米雇用統計に注目が集まっており、結果を受けて米国の利上げ期待が高まるようなら、対ドルで一段の下落となる可能性もあり、ポンド/円でも上値の重い動きが考えられる。短期的には、中東情勢の緊迫化による株価動向もポンド/円には影響する可能性もある。また、英国内では、31日にGDPの発表があり、結果には注目したい。

今週の予想

先週は、やや新規材料に乏しい中、資源価格の上昇などを受けて、週序盤の豪ドルは堅調な動きとなった。豪ドル/円は、一時94.67まで上昇し、1月23日以来の高値を付ける動きとなった。しかし、最大の貿易相手国の中国の製造業関連の経済指標が、景気の拡大縮小の判断基準となる水準を下回ったことや、中東情勢の緊張を受けて株価が下落したことから、週後半は軟調な展開が続いた。
今週は、上値の重い展開が予想される。先週は、国内の経済指標が少なかったものの、今週は主要な経済指標の発表が予定されており、結果に注目したい。また、米国の雇用統計の発表も予定されており、ここで米国の利上げ期待が高まるようなら、対ドルで一段の下落となる可能性も想定しておきたい。来週7日には、豪州の政策金利の発表が予定されており、利下げの可能性も指摘されている。金利先物市場では、6月まで0.25％の利下げ確率が100％となる水準で推移している。そのため、米豪の金利差拡大観測が意識されやすくなっている。また、中東情勢の緊張が続き、株価への影響が続く場合も豪ドル/円の上値を抑える要因となるだろう。

今週の予想

先週は、前週の流れを引き継ぎ、序盤から堅調な動きとなった。序盤は、新規材料に乏しい中、米利上げ期待の後退や、ECBによる国債購入策が進んでいること、またコモディティー価格が大きく反発していることから、資源国通貨や新興国通貨も上昇しており、ランド/円も10.17まで上昇し、3月6日以来の高値を付ける動きとなった。しかし、中東情勢の緊張から株価が下落しており、週後半はやや軟調な展開が続いた。
今週は、やや上値の重い展開が予想される。南ア国内では、電力不足によって経済見通しが鈍化していることや、物価上昇が警戒されるなど、懸念材料があり上値の重い展開が考えられる。また、前回再びマイナスに落ち込んだ南アの財政収支（30日）と貿易収支（31日）は、今回も赤字予想となっていることから、結果には注目したい。外部材料では、米国の雇用統計が注目されている。ここで米国の利上げ期待が高まるようなら、対ドルでの下落となり、株価下落も伴えば、対円でも軟調な動きとなる可能性も考えられる。逆に、利上げ期待が後退するようなら、南ア・ランドの一段の上昇も期待できるが、国内問題がネックになり、上値は限定的だろう。