週間マーケット展望　2026/6/15

先週のドル円は、米・イランの和平交渉を巡る期待と懐疑論が交錯する中、160円を挟んだ方向感に欠ける展開に終始しました。イランとイスラエルによる攻撃停止表明を受けて「有事のドル買い」の巻き戻しが進み6/8に159円86銭へ下落。一方、トランプ大統領による対イラン強硬発言や協議進展のほか、6/10-11の米5月CPI/PPIの結果とともに6/11には160円59銭へ上昇。ただ、トランプ大統領がイランへの攻撃中止を表明したことで159円57銭へ下落。また、6/12にはトランプ大統領が「戦闘終結に向けた協議の最終合意が近い」としたものの、“核廃棄”を巡る両国間の溝が埋まるかを焦点に「覚書」に対する署名に向けた期待と懐疑的見方が交錯する中、160円38銭へ反発し160円24銭で取引を終えました。

今週は利上げの織り込みが進む6/15-16の日銀金融政策会合とFOMCが焦点となります。日銀では追加利上げ後の政策運営方針、FOMCではウォーシュFRB議長の金融政策スタンスや金利見通しが注目されます。また、米・イラン協議の進展の動向による原油価格の変動もドル円相場を左右する重要材料となりそうです。原油価格の低下が進めばドル買い圧力の後退につながる一方、交渉が難航すれば再びインフレ懸念が意識される可能性があります。4/30高値160円72銭の上抜けによる円安再加速か、6/11安値(159円57銭)を下抜け5/29安値(159円10銭)を目指す調整か、年後半の相場展開を占う上で重要局面を迎えます。

先週のユーロドルは、米・イラン情勢とECB理事会を材料に神経質な値動きとなりました。6/8には中東情勢の緊張を背景に1.1500ドルへ下落したものの、停戦期待やドル売りの流れを受けて反発。一方、ECBは予想通り利上げを実施したものの、今後の追加利上げ観測が後退したことが上値を抑制。その後は米・イラン協議進展への期待を背景に持ち直し、6/12には6/11と同水準となる1.1589ドルへ上昇したものの、1.1600ドルを回復できないまま1.1567ドルで取引を終えました。ユーロ円もユーロドルの反発とドル円の底堅さに支えられ、6/8の184円00銭を安値に6/10にかけて185円57銭へ切り返しました。ただ、イラン情勢を巡る不透明感や本邦通貨当局による介入警戒感が円売りを抑制したことから50日移動平均線(185円台半ば)を上値抵抗線として伸び悩み185円35銭で取引を終えました。

先週のECB理事会では約3年ぶりの利上げに踏み切ったものの、景気減速懸念が残る中でインフレ見通しのみが上方修正されるなど、スタグフレーションへの警戒感が上値を抑える可能性があります。一方、FOMCで利下げ観測の後退や追加利上げに前向きな見解が示されれば、ユーロドルには下押し圧力が強まりそうです。また、米・イラン協議が進展し原油価格が落ち着けばユーロを支える要因となる一方、交渉決裂となれば再び1.15ドル割れを試す可能性もあります。ユーロ円も日米金融政策会合とドル円相場の動向を睨みながら、日足・雲の上限(184円91銭)を下値支持線として6/5高値(186円21銭)を回復するか、雲の上限を上値抵抗線として6/8安値(184円00銭)割れを目指す下振れとなるか注目されます。

先週のポンドは対ドル、対円ともに6/8の1.3306ドル、212円94銭を安値に米・イラン協議を巡る期待と不透明感が交錯する中、対ドル・対円ともに神経質な値動きとなりました。週前半は中東情勢の緊張を背景に下押しされる場面があったものの、6/10にトランプ大統領による大規模な攻撃再開を示唆したことでポンド円は215円24銭へ、対ドルで1.3423ドルへ上昇。ただ、6/11には攻撃中止を表明したことで「有事のドル買い」を巻き戻す動きとともに対ドルで1.3433ドルへ上昇した一方、対円では213円88銭へ反落。その後、週末にかけても米・イランの「覚書」署名を巡る期待と懐疑論が拮抗する中、対ドルで1.3426ドルへ上昇し1.3404ドルで取引を終えたほか、対円では215円02銭へ上昇し214円82銭で取引を終えました。

今週は6/17の英5月CPIと6/18の英中銀金融政策委員会が最大の焦点となります。市場では中東情勢や景気減速懸念を踏まえ、英中銀は現状維持を続けるとの見方が優勢となっています。また、現マンチェスター市長のバーナム氏が党首となる要件である国政復帰を懸けて6/18の下院補欠選挙に出馬。選挙結果次第でポンド相場に影響を与える可能性があります。加えて、米・イラン協議が「覚書」の署名に至るのか、原油価格やドル相場が変動し、ポンドドルにも波及する展開が想定されます。こうした中、1.3400ドル近辺に位置する日足・転換線や雲の下限を下値支持線として雲の上限(1.3485ドル)を回復するか、米・イランが戦闘終結に向けた「覚書」に署名するか、その行方と合わせて焦点となります。また、ポンド円は雲の上限(213円49銭)を下値支持線として6/5の215円61銭を回復するか、雲の上限を上値抵抗線として雲の下限(212円85銭)に向けて下落するか注目されます。

先週の豪ドル円は、米・イランの和平交渉を巡る報道に振らされる展開となりました。6/8には113円21銭まで上昇したものの、6/11にトランプ大統領が対イラン攻撃の中止を表明すると、「有事のドル買い」の巻き戻しとともに円買いが優勢となり112円04銭まで下落。その後は、米・イラン間で戦闘終結に向けた「覚書」締結への期待が高まり、投資家心理の改善を背景に豪ドル買いが優勢となったことで113円台を回復する場面もみられました。しかし、交渉の先行きに対する不透明感が残る中、上値追いには至らず112円90銭で週の取引を終えました。

今週は15-16日の豪中銀理事会が最大の焦点となります。4月雇用統計、4月CPI、1-3月期GDPはいずれも市場予想を下回ったことから、政策金利は据え置かれる公算が大きくなっています。一方で、中東情勢を背景としたエネルギー価格の上昇や住宅関連コストの高止まりなど、インフレ再燃への警戒感も根強く、ブロック豪中銀総裁も早期の政策転換には慎重な姿勢を維持。そのため、市場の焦点は据え置きそのものよりも、声明文や総裁会見で追加利上げの可能性を残すかどうかに向かうと見られます。そのほか、日銀金融政策決定会合やFOMCの結果も豪ドル円の方向性を左右する見通しです。豪中銀がタカ派姿勢を維持した場合は114円台回復を試す可能性がある一方、追加引き締めに慎重な姿勢が強まれば112円台前半への下押しも警戒されます。

先週のランド円は堅調な展開となりました。6/8に9円61銭まで下落したものの、トランプ大統領が示唆していた対イラン大規模攻撃の中止を表明したことで市場のリスク回避姿勢が後退。原油価格の下落も好感され、6/11にかけて9円84銭まで上昇しました。さらに6/12には、米・イランが戦闘終結に向けた「覚書」締結に近づいているとの報道を受け、原油価格が一段安となったことからランド買いが優勢となり、9円85銭へ上伸し、9円83銭で週の取引を終えました。

今週は17日発表の5月CPIと4月小売売上高が焦点となります。4月CPIは前年比+4.0％へ加速しており、足元では燃料価格上昇の影響も加わることから、インフレ圧力の高まりが確認される可能性があります。市場予想を上回る結果となれば、南ア中銀による追加利下げ観測が後退し、ランド相場の支援材料となることが期待されます。また、米・イランの和平交渉が進展し原油価格の下落基調が続けば、原油輸入国である南アにとって交易条件の改善につながります。一方で、交渉が停滞し原油価格が反発した場合には、インフレ懸念の高まりからランドの上値を抑える要因となりそうです。こうした中、ランド円は2月高値の9円89銭を上抜け、心理的節目となる10円台を回復できるかが注目されます。