2017/03/03
提供:シュローダー・インベストメント・マネジメント
(2017年2月作成)
各資産クラスの気になる見通しは?
「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のマルチアセット運用チームは、各金融市場をどのように見ているのでしょうか?
株式 | 国債 | 社債 | コモディティ(商品先物) |
---|---|---|---|
世界的に主要経済指標に改善がみられることや金融緩和が継続していることなどを背景に、株式市場を取り巻く環境は引き続き良好と考えます。 | 景気回復傾向の中、インフレが抑制されていることから、先進国に比べて、現地通貨建ての新興国国債市場に投資妙味があると見ています。 | 主要国でのリフレーション政策が社債市場のプラス要因となっていますが、バリュエーションの観点では割高感が強まっていると考えます。 | 一部のコモディティで需給改善が見込まれます。その影響によって今後コモディティ市場は全般的に価格の上振れが期待されます。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | |
---|---|---|---|
株式 | 米国 | 米ドルの上昇、米連邦準備制度理事会(FRB)による金融政策の引き締め、長期金利の上昇などは懸念材料であるものの、トランプ大統領の財政政策が米国の企業業績を下支えすると考えます。 | |
欧州 | 一部の政治リスクはすでに株価に織り込まれていると見る中、欧州株式市場はリフレーション政策による効果を過小評価していると考えます。 | ||
日本 | 国内景気に回復の兆しがみられます。また、円安が日本企業の業績改善を後押しすると見ています。 | ||
アジア太平洋 (除く日本) |
長期金利の上昇の影響を考慮し、香港およびシンガポールの株式市場の見通しを弱気としました。一方、主要経済指標は弱いながらも、コモディティ市場の上昇基調を受けて、オーストラリア株式市場に対して中立の見通しを維持しています。 | ||
新興国 | 世界的に主要経済指標に改善がみられる中、長期金利の上昇、米ドルの上昇、貿易活動の停滞などが、新興国株式市場にとって懸念材料と考えます。 | ||
国債 | 米国 | トランプ新政権の財政政策、世界的な期待インフレ率の上昇、米国国債の割高感などが懸念材料と考えます。 | |
欧州 (ドイツ国債) |
欧州中央銀行(ECB)による量的金融緩和の期間延長観測は市場に織り込まれており、またそうした観測も期待外れに終わる可能性があるため、弱気の見通しを維持しています。 | ||
新興国 (米ドル建て) |
市場モメンタムが弱含んでいることを受けて、現地通貨建てに比べて、米ドル建て新興国国債市場は投資妙味が薄いと考えます。 | ||
新興国 (現地通貨建て) |
世界的な景気回復傾向の中、他の地域に比べてインフレが抑制されていることなどから、現地通貨建て新興国国債市場に対して強気の見通しを維持しています。ただし、特にメキシコやトルコには慎重な姿勢をとるなど、国別選択を注視しています。 | ||
投資適格社債 | 米国 | バリュエーションの観点で割高感が強まっていることに加えて、需給面の悪化や金利の上昇などが、懸念材料と考えます。 | |
欧州 | マクロ経済や企業ファンダメンタルズが改善傾向にある中、欧州地域における政治リスクの市場への影響が重荷となっています。 | ||
ハイイールド社債 | 米国 | 米国の緩やかな経済成長とデフォルト(債務不履行)率の低下などの材料は、米国ハイイールド社債市場に織り込まれているとみられますが、長期金利が大幅に上昇するまでは、引き続き投資妙味があると考えます。 | |
欧州 | 信用スプレッドは過去の長期的な平均水準以下まで縮小し、さらなる縮小余地が薄れているものの、企業ファンダメンタルズが今後も市場を下支えすると見ています。 | ||
コモディティ (商品先物) |
エネルギー | 石油輸出国機構(OPEC)が合意した減産により、足元の原油価格の水準は維持されると考えます。 | |
金 | 主要国でのリフレーション政策を受けて、市場では実質金利の上昇が期待されます。当面は中立の見通しを維持し、今後の方向性を注視する方針です。 | ||
産業用金属 | 現在、需給バランスは安定しているものの、来年あたり一部供給減に陥るリスクも予想されます。今後世界的に景気回復基調が続き、かつ産業用金属の供給が適度に抑制された場合、足元の価格水準は維持されると考えます。 | ||
通貨 | 米ドル | 最近の米ドルの下落は短期的な調整局面であり、長期的には引き続き上昇傾向にあると見ています。 | |
ユーロ | 欧州の主要経済指標に改善がみられる中、政治リスクの高まりが量的金融緩和の効果を相殺しているため、通貨ユーロに対してやや弱気の見通しを維持しています。 | ||
日本円 | 日本の主要経済指標に改善がみられる一方、過去米国の金利上昇局面で円は弱含む傾向にあったことから、円に対して中立の見通しを維持しています。 |
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