イラン、半導体、プライベート・クレジット、ヒンデンブルグ・オーメン

米国とイスラエルが2/28、「イランの核兵器取得を阻止する」としてイランを攻撃した。イラン最高指導者のハメネイ師およびその側近の高官を殺害したと報じられ、イランの現体制に致命的ダメージを与えたものの、原油輸出の要衝であるホルムズ海峡が事実上閉鎖され、攻撃がどこまで長引くのかの見通しは立っていない。原油価格の上昇が懸念されているが、イランの新体制が親米政権となれば、将来的には原油輸出増の要因にもなるだろう。需要面で新たな拡大要因が出てこない限り、原油価格の上昇はそれほど長引かない可能性がある。

当面の米国株の見通しを見ていく上では、イラン情勢よりも重視すべきことがあるように思われる。第1に、2/25に発表されたエヌビディア（NVDA）決算に対する市場の反応だ。売上や利益率の実績とガイダンスが市場予想を上回ったにもかかわらず、翌日2/26には株価終値が前日比5.4％安となった。一方で、同じタイミングで発表されたソフトウェア大手セールスフォース（CRM）の株価は、慎重な通期見通しだったにもかかわらず約4％上昇した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の週次終値が12/12の7,033ポイントから2/20の8,260ポイントまで約17％上昇し、10週連続の上昇となった。一方で、AI（人工知能）が収益源を侵食すると懸念されたソフトウェア関連企業に関するS&P500ソフトウェア指数は、12/26の8,040ポイントから2/20の6,266ポイントまで約22％下落した。ソフトウェア関連銘柄への悲観論の行き過ぎの見直しと同時に、AI半導体・データセンター関連銘柄の買われ過ぎに伴う調整局面が意識されやすい。

第2に、プライベート・クレジット（ノンバンク融資）問題の顕在化である。英住宅金融会社のマーケット・フィナンシャル・ソリューションズ（MFS）の破綻を契機に、同社へ多額の貸出を実行していた大手銀行や運用会社に加え、BDC（事業開発会社）と呼ばれる投資会社のポートフォリオの健全性に焦点が当たり始めた。一部のアセットの焦げ付きを穴埋めするために、ポートフォリオ内で評価益のある他のアセットを売却するような行動が広がりかねない。

米国株市場全体にも不透明感が高まりつつある。米国株市場のテクニカル指標の一つで、市場急落やクラッシュの可能性を示唆するシグナルとされる「ヒンデンブルグ・オーメン」が1/30以降、2/23までに3回程度発生したことが米国市場関係者の間で話題となっている。株価指数が上昇トレンドを維持する中、高値更新銘柄と安値更新銘柄が同時に多数発生することが、市場の「不健全な分裂」として天井圏における相場の内部的な弱さを示すとみなすのが基本的な考え方である。昨年の10月下旬から11月に複数回発生していた時にはクラッシュは発生しなかったものの、悪材料が重なる中、軽視はできないだろう。（笹木）

3/3号は、セールスフォース（CRM）、キーサイト・テクノロジーズ（KEYS）、ヌー・ホールディングス（NU）、ヴァンエック石油サービスETF（OIH）、プロクター・アンド・ギャンブル（PG）、RTX（RTX）を取り上げた。