新年あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願いします。
日本株であれば、新年の話は干支にちなんだ相場の格言から始めるのが半ば習わしだ。2026年は12年周期の十二支で「午（うま）尻下がり」であり、23年の「卯跳ねる」や24年と25年の「辰巳天井」（天に昇る様子）と比べると、少なくとも年後半は分が悪いのかもしれない。また、10年周期の十干では活動的な様子を表す「丙（ひのえ）」に当たる。こちらは、良きにつけ悪しきにつけ、世の中が激しく動くだけの火のエネルギーの活発さを表していると言われる。年明け早々、米軍がベネズエラを攻撃して世界中を驚かせたことはその前兆なのだろうか。日米の株式相場の動向に相関性があるとするなら、米国株市場においてもこれらの相場格言を参考にすることは有益となる面もあるだろう。
さらに、米国株市場には4年周期の「大統領選挙サイクル」がある。4年に1度の米大統領選挙と、その間に実施される中間選挙を軸に米国株市場や経済に一定のパターン（アノマリー）が現れるという経験則がある。1965年から2025年までの61年間のS&P500指数の年間騰落率（前年末〜当年末）の平均値を見ると、大統領任期1年目がプラス9.8％、中間選挙年である2年目がマイナス0.3％、3年目がプラス17.1％、4年目がプラス8.6％と、2年目のパフォーマンスが際立って悪い。直近では、2022年が「インフレとの戦い」に伴う金利急上昇を受けてマイナス19.4％、2018年が米中摩擦の激化を受けてマイナス6.2％だった。
また、「米国ウィークリー2025年12月23日号」でも述べた、企業の在庫変動に起因する「キチンの波」の平均約40ヵ月サイクル、および暗号資産のビットコイン相場に関する約4年ごとの報酬半減期に伴う相場サイクルも、4年周期の大統領選挙サイクルにおける「谷」をより意識させ、強化する方向に働きやすいと考えられる。谷がなければ山もなく、山がなければ谷もない。2026年は谷の存在を意識した相場への取組みが求められる年となる可能性が高いように思われる。
2022年11月の生成AI（人工知能）「ChatGPT」登場以来、「キチンの波」の先導役を担ってきたと考えられる「AI相場」はどこに向かうのか？ ラスベガスで開催される国際テクノロジー見本市「CES 2026」がそのヒントとなるだろう。米半導体大手
エヌビディア（NVDA）は昨年3月にサンノゼで開催した開発者会議「GTC（GPUテクノロジー・カンファレンス）2025」以降、量子コンピューティングとともにヒト型ロボットを中心とした「フィジカルAI」への取組みを加速。世界の主要な産業用ロボット・機械メーカーとパートナーシップを締結し、同社の最先端AIに関連した基盤技術のプラットフォームを提供している。AI相場が向かう先がデジタル・ソフト空間から、製造業を中心としたハード空間に移行すると見込まれる。（笹木）
-
主要イベントの予定
1月5日（月）
- 米自動車販売(12月)、米ISM製造業景況指数(12月)
1月6日（火）
- テクノロジー見本市「CES 2026」（ラスベガス、9日まで）、米S&Pグローバル・サービス業・総合PMI(12月)
1月7日（水）
- 米ADP雇用統計(12月)、米ISM非製造業総合景況指数(12月)、米求人件数(11月)、米製造業受注(10月)
1月8日（木）
- 米チャレンジャー人員削減数（12月）、米新規失業保険申請件数(1月3日終了週)、米労働生産性（3Q）、米貿易収支 (10月)、米卸売在庫(10月)、米NY連銀インフレ期待（12月）、米消費者信用残高(11月)
1月9日（金）
- 米住宅着工件数(9、10月)、米雇用統計(12月)、米ミシガン大学消費者マインド指数(1月)、米家計純資産変化（3Q）
1月13日（火）
- 米CPI(12月)、米NFIB中小企業楽観指数(12月)、米新築住宅販売件数(10月)、米財政収支(12月)
