一般的に、上場企業が業績予想を上方修正した場合、または決算数値が会社予想を上回った場合、それを好感して株価が上昇するケースが多くなります。逆に下方修正や、決算が会社計画を下回った場合は、株価が下落するケースが多くなります。従って、投資家としては、発表または修正される前に、正しい企業業績を予想できれば、投資成績を向上させることが可能になります。

図1は、そうした事情を典型的に示しているとみられるセイコーエプソン（6724）の例です。同社については、2014年7月15日付で日本経済新聞が「4〜6月の営業利益は前年比5.6倍の450億円前後の模様」と報じましたが、直後の株価の反応は冴えないものでした。ある程度の好業績自体はある程度株価に織り込まれていたようです。しかし、アナリストコンセンサスの分析から上方修正の期待が大きく、7月18日付の「日本株投資戦略」でご紹介しました。事実、会社側は7月31日に、第1四半期の決算発表と通期業績予想の上方修正を発表。図示したように、その後の株価は大きく上昇することになりました。

この他、「日本株投資戦略」掲載銘柄では、7月18日（掲載日）から決算発表翌日にかけ、ローム（6963）が7.7％、日立ハイテク（8036）が14.9％、アルプス電気（6770）が5.7％といったように、好決算や業績予想上方修正を背景に株価上昇となりました。

実際、個人投資家が企業業績を正しく予想し、好決算や業績予想上方修正銘柄を的中させることは極めて困難です。しかし、アナリスト予想の集計である市場コンセンサスは、ある程度信頼に値し、それを活用して好決算・業績予想上方修正銘柄を発掘することは十分可能であることをご理解頂けると思います。

図1：セイコーエプソン（6724）と業績修正

• ※Bloombergデータ、会社発表資料、各種報道をもとに、SBI証券投資調査部が作成。

このように、アナリストコンセンサスが会社計画を上回っていれば、業績予想のクリア・上方修正が期待でき、その結果として株価上昇も望めることになります。

ただ、この分析の前提条件は、アナリストの市場コンセンサスに信頼を置くことです。従って、アナリスト予想が正しくなければ、上方修正や株価上昇は期待できなくなります。そこで、冒頭の表1では、好業績・上方修正銘柄発掘の確度を上げるために、実績として既に発表された四半期決算を分析し、銘柄を絞り込んでいます。

ちなみに、その条件は、「四半期の経常増益率が、通期の会社予想経常増益率を上回っている企業」でした。これでは理解しにくいので、表2で掲載銘柄の分析をいたしました。例えば住友電設（1949）の場合、通期の予想経常利益は前年同期比30％減の75億円ですが、第1四半期の経常利益は前年同期比12％減益と、通期予想に比べ穏やかな減益率にとどまりました。このため、このままのペースで業績が推移すれば、通期で30％減益は避けられる可能性が大きいということになります。

このように、四半期決算の実績を分析するだけでも、業績予想の上方修正が期待できる上に、企業調査をした上でのアナリストコンセンサスが、会社予想よりも強いのであれば、上方修正の確度は高いとみられます。

「日本株投資戦略」では、今回のように、銘柄分析にアナリストコンセンサスを用いるケースが多くなっています。しかし、投資家の方の多くは、「自らアナリストコンセンサスは調べられないのか？」と思われることでしょう。こうした中、SBI証券では企業の決算発表情報を大幅に拡充、アナリストコンセンサスを駆使した分析が容易にできるようになりました。今回の「日本株投資戦略」でも大いに活用しています。投資成績に直結する数字になる為、一度ご覧いただければと思います。

【画面サンプル】

• ※コンセンサスは、前日までに発行された証券会社21社のアナリストレポート上に記載された業績予想値をもとに株式会社アイフィスジャパンが算出し、日々更新しています。
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