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2019-06-26 10:54:47

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FRBが利上げ一時停止?NYダウ・日経225はステージ4継続!

日経225とNYダウの週間チャート分析!!小次郎講師直伝の投資法を毎週レポートで掲載!

2019/1/8

新年明けましておめでとうございます。
2019年も皆様にとって素晴らしい年になることを祈念いたします。
今年の干支は「亥」で十干十二支では「己亥(つちのとい)」となります。十二支による相場格言では「亥」は「亥固まる」となります。そして、次の年の「子は繁栄」とつながっていきます。さらに、「己亥」は「次の状況に向けた準備期間」といった意味合いがありますので、相場格言から見れば今年は来年に向けた仕込みの年になるかもしれませんね。

昨年は10月から相場が崩れ懸念を残しながら年を終えましたが、今年も昨年の流れを引き継ぎ乱高下の不安定な年初めとなりました。昨年末はトランプ米大統領と中国の習近平国家主席が電話会談を行い、1月に予定されている貿易協議に向けた事務レベルの調整が進展しているとの認識で一致し、トランプ氏は会談後、ツイッターに「大きな進展がなされている」と投稿しました。その発言により米中の貿易戦争が早期に終結するとの期待が広がりました。その一方で、中国国家統計局が発表した18年12月の製造業購買担当者景況指数が、2年5カ月ぶりに景気の縮小を示す水準に低下し、米国との通商摩擦などを背景に中国経済が減速していることを裏付ける内容となり、NYダウの上値は抑えられましたが、2018年最終日は陽転して取引を終了しました。

2019年最初の取引は、中国やユーロ圏の製造業PMIのさえない結果に大きく下落して始まりましたが、原油高を受けたエネルギー関連株の上昇からプラスで終了しました。しかし、翌日にはアップルが、スマートフォン「iPhone(アイフォーン)」の中国での販売不振を理由に、売上高見通しを下方修正しました。中国経済が想定以上に減速していることや、世界経済の先行き懸念が意識され、NYダウを始め世界的に株価が下落しました。これに加え、米サプライ管理協会(ISM)発表した昨年12月の米製造業景況指数が約2年ぶりの低水準に落ち込んだことも、米経済の先行き懸念をあおる形となりました。

週末に発表された2018年12月の米国の雇用統計では、景気動向を反映する非農業部門の就業者数が前月比31万2,000人増となり、市場予想を大幅に上回りました。株価が不安定な動きをみせるなか、米経済の堅調さが続いていることが示されました。さらに、米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が4日の講演で、「市場は世界景気を不安視しており、金融政策も必要なら政策を大幅に変える準備が常にできている」と発言しました。利上げペースを見直す可能性を示唆したことから市場の不安が和らぎました。また、利上げに不満を持つトランプ大統領が辞任を迫っても、応じる考えは「ない」と明言したことも市場の安心感につながりました。さらに、7、8両日に米中両国が次官級の貿易協議を開くことが発表されたことも、両国間の貿易摩擦緩和への期待が広がりました。

FRBが2019年に想定している2回の利上げを一時的に停止するとの期待感が高まってきていますので、新年の乱高下の相場展開からやや買いが優勢になってきていますが、移動平均線大循環分析ではNYダウも日経225も第4ステージのままです。慌てずにステージの変化を捉えていくようにしましょう。

今年も宜しくお願い致します。

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週間の概況

注目イベント

1月9日(水)19:00(ユーロ圏)11月失業率
1月9日(水)21:00(米国)MBA住宅ローン申請指数
1月9日(水)24:00(加国)カナダ銀行 政策金利
1月10日(木)00:30(英国)カーニー英中銀(BOE)総裁、発言
1月10日(木)04:00(米国)米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨
1月10日(木)09:30(日本)黒田東彦日銀総裁、発言
1月10日(木)10:30(中国)12月生産者物価指数、12月消費者物価指数
1月10日(木)21:30(ユーロ圏)欧州中央銀行(ECB)理事会議事要旨
1月10日(木)22:30(米国)新規失業保険申請件数
1月10日(木)22:30(米国)失業保険継続受給者数
1月11日(金)02:00(米国)パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長、発言
1月11日(金)08:50(日本)11月国際収支・経常収支、貿易収支
1月11日(金)18:30(英国)11月鉱工業生産指数、11月製造業生産指数
1月11日(金)18:30(英国)11月月次GDP
1月11日(金)22:30(米国)12月消費者物価指数
1月14日(月)日本祝日(成人の日)くりっく株365は通常通り
1月14日(月)未定(中国)12月貿易収支
1月14日(月)19:00(ユーロ圏)11月鉱工業生産
1月15日(火)22:30(米国)12月卸売物価指数
1月15日(火)22:30(米国)1月ニューヨーク連銀製造業景気指数

※今週は欧米の議事要旨の内容やパウエル議長をはじめとした中銀総裁の発言に注目しましょう。新規失業保険申請件数の結果も確認しましょう。

チャート分析による銘柄診断

日経225分析

※移動平均線大循環分析の見方はこのレポートの最後にまとめてあります。ご参照ください。

現在のステージ

第4ステージ
第4ステージは下降期です。

今後を読み取る鍵

短期移動平均線と帯の関係に注目していきましょう。
・上昇トレンドに移行する場合は、短期移動平均線が帯を上抜けていきます。
・下降トレンドに勢いが出る場合は、更に帯に傾きが出て間隔が広がってきます。
そこに注目していきましょう。

重要な価格

高値22,959円 安値19,029円
※抵抗線・支持線となりやすい価格、そこを突破することに意味があります。

NYダウ分析

※移動平均線大循環分析の見方はこのレポートの最後にまとめてあります。ご参照ください。

現在のステージ

第4ステージ
第4ステージは下降期です。

今後を読み取る鍵

短期移動平均線と帯の関係に注目していきましょう。
・上昇トレンドに移行する場合は、短期移動平均線が帯を上抜けていきます。
・下降トレンドに勢いが出る場合は、更に帯に傾きが出て間隔が広がってきます。
そこに注目していきましょう。

重要な価格

高値26,145ドル 安値21,565ドル
※抵抗線・支持線となりやすい価格、そこを突破することに意味があります。

小次郎講師のVトレーダー養成講座

新年最初の「Vトレーダー養成講座」となります。安定して勝てるVトレーダーを目指して今年も頑張っていきましょう。
ではまず、昨年の最後に学んだトレイリングストップの効果を復習しましょう。


価格の上昇に合わせてロスカットラインを引き上げていくという方法でしたね。損失は次第に減少し、ある値位置からは、ロスカットになった場合でも利益が確保されるというのがトレイリングストップのメリットでした。

では、今回はトレイリングストップの問題点と改善点を見ていきましょう。

トレイリングストップそれ自体は有効な手法なので、未経験のトレーダーにはぜひ利用してほしいところですが、問題点もあります。


上図はトレイリングストップに基づき、価格上昇に合わせてロスカットラインを切り上げていった様子を表しています。その後、価格が押し目を迎えました。すると、ロスカットラインを引き上げていたために、その値位置で決済されました。しかし、価格は決済後も大きく上昇しています。このようなとき、皆さんはどうされますか。

来週は、このトレイリングストップの応用編を見ていこうと思います。

皆様のトレード技術向上のため、2019年も全力で伝授していきますので宜しくお願い致します。

移動平均線大循環分析の見方(簡易版)

移動平均線大循環分析とは?

3本の移動平均線の並び順と傾きで現状を分析し、今後の展開を予測する指標です。価格変動の中で買いにエッジ(優位性)が発生する局面、売りにエッジが発生する局面を見つけ出すことができます。

移動平均線大循環分析

ステージとは?

3本の線の並び順は全部で6種類。それをステージ1から6と名付けました。(下図参照)
価格変動の中でステージは基本的に時計回りで推移し、ときに一時的に反時計回りで推移します。
つまり現在がステージ1だとすると、次に移行するのはステージ2というのが基本で、ときにステージ6に戻ることがあるということです。これ以外の展開はありません。これにより今後の展開が読みやすくなります。

売買チャンス

ステージ1で3本の線が右肩上がりのときは買いトレードにエッジ(優位性)があります。ステージ4で3本の線が右肩下がりのときは売りトレードにエッジがあります。

移動平均線大循環分析において中期移動平均線と長期移動平均線の間を「帯(おび)」と言います。帯は大局トレンドの状態を示します。

帯による分析

帯が傾きを持ち間隔が広がっている状態が、トレンドが勢いを持っている状態です。間隔が狭まったり傾きが緩やかになるとトレンドが勢いを失ったことがわかります。またもみあい相場では帯は横這いとなり、細くなります。
価格及び短期移動平均線が帯の上にいるのが買い時代、帯の下にいるのが売り時代を表します。

  • ※3本の移動平均線は短期5日、中期20日、長期40日のEMA(指数平滑移動平均線)を利用しています。

免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。

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